引用:の業績予想において、(1) 及び(2)の取引がG
TSの株式交換による子会社の取得という同一の事象に起因して発生するため、継続事業から
の損益として純額 ( 相殺 )で開示しておりましたが、会計監査人による当第 1 四半期連結会計期
間における四半期レビュー及び会計監査人と協議の上、関連する国際会計基準 (IFRS)の各規定
に従い本件取引に係る会計処理を再検討した結果、(1)を非継続事業からの利益として、(2)
を継続事業からの損失として、総額で開示することといたしました。
従いまして、その影響額... |