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過去５年分のＩＲ情報から全文検索することができます。

  • ・ＥＤＩＮＥＴで開示されている法定開示書類（有価証券報告書、臨時報告書、大量保有報告書ほか）
  • ・ＴＤｎｅｔ（適時開示情報）で開示されているＩＲ情報（決算短信、業績修正ほか）
  • ・証券取引所等で開示されているコーポレートガバナンス情報
  • ・証券取引所等に提出されている定款・株主総会招集通知を収録
東京オリンピック の検索結果　6件中 1-6件目(3.86秒)
2020年3月期　決算説明資料
2020/06/04 【1882】東亜道路工業株式会社、その他のIR
2020年3月期　決算説明資料
引用：2020 年 3 月期 決算説明資料 発想・挑戦・実行で 時代に選ばれる企業へ目次 1 2 3 4 2020 年 3 月期決算概要 2021 年 3 月期の通期見通し 今後の展望 会社概要1 2020 年 3 月期決算概要1 2020 年 3 月期の事業環境 ● 雇用・所得環境の改善を背景に国内経済の緩やかな回復基調の景況感が見られるが、米 中貿易摩擦の長期化や国内での相次ぐ自然災害、消費税増税などの影響に加え、年度末 には新型コロナウイルスの世界的感染拡大で東京オリンピック・パラリンピック...
2020年3月期　決算短信〔日本基準〕(連結)
2020/05/14 【1882】東亜道路工業株式会社、決算発表
2020年3月期　決算短信〔日本基準〕(連結)
引用： 年 3 月期決算短信 1. 経営成績等の概況 (1) 当期の経営成績の概況 当連結会計年度におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善を背景に、緩やかな回復基調の景況感が見られまし たが、米中貿易摩擦の長期化、並びに国内での相次ぐ自然災害や消費税増税などによる影響が懸念され、さらに年度 末には新型コロナウイルスの世界的感染拡大が国内外の経済活動や金融市場に多大な影響を及ぼし、国内経済におき ましても、東京オリンピック・パラリンピックの延期が決まるなど、先行が懸念される不透明な状況で推移いたしま...
2019年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)
2019/05/14 【1882】東亜道路工業株式会社、決算発表
2019年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結)
引用： ( 同比 29.4% 増加 )となりました。利益面に おきましてはセグメント利益は2,599 百万円 ( 同比 4.7% 増加 )となりました。 主な受注工事 受注先工事名工事場所 国土交通省国道 45 号宮古北地区舗装工事岩手県 防衛省入間 (30) 東町地区 (2 工区 ) 整備土木工事埼玉県 中日本高速道路 ㈱ 新東名高速道路新静岡 ICから藤枝岡部 IC 間 6 車線化工事静岡県 徳島市役所徳島市陸上競技場フィールド・トラック改修工事徳島県 ( 公財 ) 東京オリンピック・パラ リンピック...
第114回定時株主総会招集通知
2020/06/09 【1882】東亜道路工業株式会社、株主総会招集通知
第114回定時株主総会招集通知
引用：災害や消費税増税などによる影響が懸念され、さらに年度末には新型 コロナウイルスの世界的感染拡大が国内外の経済活動や金融資本市場に多大な影 響を及ぼして、国内経済におきましても、東京オリンピック・パラリンピックの 延期が決まるなど、先行きが懸念される不透明な状況で推移いたしました。 当社グループの主要事業であります道路建設業界におきましては、民間設備投 資が増加しているものの、受注競争の激化や労務需給、原材料価格等の動向に注 意を要するなど、経営環境は引き続き厳しい状況のもと推移いたし...
有価証券報告書－第113期(平成30年4月1日－平成31年3月31日)
2019/06/27 【1882】東亜道路工業株式会社、有価証券報告書
有価証券報告書－第113期(平成30年4月1日－平成31年3月31日)
引用： ( 徳島県 ) ( 公財 ) 東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会 伊豆自転車競技会場整備工事 4( 既存建築物解体 )( 静岡県 ) 学校法人駒澤大学駒澤大学祖師谷寮・野球場再整備事業第 4 期工事 ( 東京都 ) 近畿日本鉄道 ㈱ 生駒山上遊園地屋外型遊戯施設整備工事 (その2)( 奈良県 ) (4) 当連結会計年度の製造販売事業における生産販売実績 前連結会計年度 自 2017 年 4 月 1 日 至 2018 年 3 月 31 日 当連結会計年度 自 2018 年 4 月 1 日...
有価証券報告書－第114期(平成31年4月1日－令和2年3月31日)
2020/06/26 【1882】東亜道路工業株式会社、有価証券報告書
有価証券報告書－第114期(平成31年4月1日－令和2年3月31日)
引用：ウイルスの世界的感染拡大が国内外の経済活動や金融市場に多大な影響を及ぼし、国内経済 におきましても、東京オリンピック・パラリンピックの延期が決まるなど、先行が懸念される不透明な状況で推移 いたしました。 当社グループの主要事業であります道路建設業界におきましては、民間設備投資が増加しているものの、受注競 争の激化や労務需給、原材料価格等の動向に注意を要するなど、経営環境は引き続き厳しい状況のもと推移いたし ました。 このような状況下におきまして、当社グループは受注機会の増大のため、グループ全体の総合力...
  
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