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過去５年分のＩＲ情報から全文検索することができます。

  • ・ＥＤＩＮＥＴで開示されている法定開示書類（有価証券報告書、臨時報告書、大量保有報告書ほか）
  • ・ＴＤｎｅｔ（適時開示情報）で開示されているＩＲ情報（決算短信、業績修正ほか）
  • ・証券取引所等で開示されているコーポレートガバナンス情報
  • ・証券取引所等に提出されている定款・株主総会招集通知を収録
東京オリンピック の検索結果　6件中 1-6件目(2.053秒)
2021年３月期　第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
2020/07/31 【6867】リーダー電子株式会社、決算発表
2021年３月期　第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
引用：の主な要因は、退職給付に 係る負債が142 百万円減少したことなどによるものであります。 純資産は、4,307 百万円となり、自己資本比率は1.3ポイント増加し、82.1%となりました。 (3) 連結業績予想などの将来予測情報に関する説明 新型コロナウイルス感染症拡大の終息の見通しが立たない状況が未だ続いており、経済活動の先行きは、不透明 感がさらに増しております。 現在、今年開催予定であった東京オリンピック・パラリンピックをはじめとして、世界の大きなスポーツイベン トが中止あるいは延期...
2020年３月期　第３四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
2020/01/31 【6867】リーダー電子株式会社、決算発表
2020年３月期　第３四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
引用：、2020 年の東京オリンピック・パラリンピックの開催に向けて高解像度を目指した4K 放 送への設備投資が継続されており、さらに、8K 放送への設備投資も見込まれます。 海外においては欧州では4K 映像フォーマット対応関連設備の需要及び映像信号のIP 化への関連設備の需要が 見込まれております。北米・中南米につきましても主力の放送関連機器の販売が好調に推移すると見込まれており ます。さらにアジアでは、フルハイビジョン(2K) 放送への移行の本格化に伴う設備投資の活性化が引き続き見 込まれており...
2020年３月期　第２四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
2019/10/31 【6867】リーダー電子株式会社、決算発表
2020年３月期　第２四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
引用：増加し、3,348 百万円となりました。自己資本比率は11.1ポイント 減少し、65.6%となりました。 (3) 連結業績予想などの将来予測情報に関する説明 今後の当社グループが関連する放送業界におきましては、国内においては放送局のフルハイビジョン(2K) 関 連設備の更新需要に加え、2020 年の東京オリンピック・パラリンピックの開催に向けて高解像度を目指した4K 放 送への設備投資が継続されており、さらに、8K 放送への設備投資も見込まれます。 海外においては欧州・中国では4K 映像...
2020年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）
2020/05/22 【6867】リーダー電子株式会社、決算発表
2020年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）
引用：におきましては、今年開催予定であった東京オリンピック・パラリンピ ックが延期、また、世界の大きなスポーツイベントも中止あるいは延期となっております。そのため、これらに大 きく関わる中継車会社からの受注も停滞している状況です。さらに世界的な経済活動停滞の影響を受けて、主要な 展示会の中止や設備投資を一時的に見送るなどの慎重な姿勢が見られてきており、厳しい見通しです。 しかしながら、新型コロナウイルス感染症拡大が終息された際には、国内においては放送局のフルハイビジョン (2K) 関連設備の更新需要に加え、4K 放送...
2020年３月期　第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
2019/07/31 【6867】リーダー電子株式会社、決算発表
2020年３月期　第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
引用：連結会計年度末に比べ113 百万円減少し、884 百万円となりました。減少の主な要因は、未払法人税 等が45 百万円減少したことなどによるものであります。 純資産は、3,286 百万円となり、自己資本比率は1.9ポイント増加し、78.6%となりました。 (3) 連結業績予想などの将来予測情報に関する説明 今後の当社グループが関連する放送業界におきましては、国内においては放送局のフルハイビジョン(2K) 関 連設備の更新需要に加え、2020 年の東京オリンピック・パラリンピックの開催に向けて高解像度...
平成31年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）
2019/05/15 【6867】リーダー電子株式会社、決算発表
平成31年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結）
引用：) 財務活動の結果使用した資金は32 百万円 ( 前年同期比 57.5% 増 )となりました。 これは主に配当金の支払額 28 百万円などによるものであります。 (2) 今後の見通し 今後の当社グループが関連する放送業界におきましては、国内においては放送局のフルハイビジョン(2K) 関 連設備の更新需要に加え、2020 年の東京オリンピック・パラリンピックの開催に向けて高解像度を目指した4K 放 送への設備投資が継続されており、さらに、8K 放送への設備投資も見込まれます。 海外においては欧州・中国...
  
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