| 引用：しております。
事業用資産については、ディスプレイ業界において、海外ディスプレイメーカーの生産能力拡大や顧客のOLED
ディスプレイ採用拡大などを背景に厳しい競争環境が継続し、収益性が低下したことにより、当連結会計年度に
おいて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額 1,397 百万円 ( 主として建設仮勘定 1,153 百万円並びに機
械装置及び運搬具 225 百万円 )を特別損失に計上しております。
事業用資産の回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、正味売却価額は主に鑑定評価額... |