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「 業績予想 修正 」の検索結果

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発表日 時刻 コード 企業名
11/15 15:00 8908 毎日コムネット
業績予想の修正に関するお知らせ 業績修正
各位 2021 年 11 月 15 日 上場会社名株式会社毎日コムネット 代表者 代表取締役社長伊藤守 (コード番号 8908 ) 問合せ先責任者専務取締役管理本部長小野田博幸 (TEL 03-3548-2111) に関するお知らせ 最近の業績動向を踏まえ、2021 年 7 月 12 日に公表したを下記の通りいたしましたのでお知ら せいたします。 ● について 2022 年 5 月期第 2 四半期 ( 累計 ) 連結数値の (2021 年 6 月 1 日 ~2021 年 11 月 30 日 ) 記 売上高営業利益経常利益四半期純利益 1 株
10/06 15:00 8908 毎日コムネット
2022年5月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表
39.0 ( 参考 ) 自己資本 2022 年 5 月期第 1 四半期 9,707 百万円 2021 年 5 月期 9,854 百万円 2. 配当の状況 年間配当金 第 1 四半期末第 2 四半期末第 3 四半期末期末合計 円銭円銭円銭円銭円銭 2021 年 5 月期 ― 8.00 ― 20.00 28.00 2022 年 5 月期 ― 2022 年 5 月期 ( 予想 ) 8.00 ― 20.00 28.00 ( 注 ) 直近に公表されている配当予想からのの有無 : 無 3. 2022 年 5 月期の連結 (2021 年 6 月 1 日 ~2022 年 5 月 31 日 ) 売上高営
08/20 13:53 8908 毎日コムネット
有価証券報告書-第43期(令和2年6月1日-令和3年5月31日) 有価証券報告書
% 増 )、経常利益 1,550 百万円 ( 同 5.8% 増 )、親会社株主に帰属する当期純利益 1,030 百万円 ( 同 8.1% 増 )を計画 し、1 株当たり配当につきましては、前連結会計年度に引き続き配当額を維持することとし、中間配当は8 円、 期末配当は20 円、年間配当は28 円を予定しております。 2 中期経営計画の結果状況 中期経営計画については、策定を見送っており単年度のみの計画としております。2021 年 5 月期については、 2020 年 12 月 14 日付でを公表しており、売上高及び各利益は計画値を上回り終了しております。 なお、各セグメントの主な取り組み
07/12 15:00 8908 毎日コムネット
2021年5月期 決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表
連結 (2021 年 6 月 1 日 ~2022 年 5 月 31 日 ) 売上高営業利益経常利益 (% 表示は、通期は対前期、四半期は対前年同四半期増減率 ) 親会社株主に帰属する 当期純利益 1 株当たり当期 純利益 百万円 % 百万円 % 百万円 % 百万円 % 円銭 第 2 四半期 ( 累計 ) 7,530 3.5 130 6.3 100 1.1 74 17.0 4.11 通期 18,100 6.4 1,623 8.2 1,550 5.8 1,030 8.1 57.22※ 注記事項 (1) 期中における重要な子会社の異動 ( 連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動 ) : 無 新
06/16 15:00 8908 毎日コムネット
業績予想の修正に関するお知らせ 業績修正
2021 年 6 月 16 日 各 位 会社名株式会社毎日コムネット 代表者名代表取締役社長伊藤守 (コード番号 :8908 東証第一部 ) 問合せ先専務取締役管理本部長小野田博幸 電話番号 03-3548-2111 に関するお知らせ 最近の業績動向を踏まえ、2020 年 12 月 24 日に公表したを下記の通りいたしましたのでお知 らせいたします。 ● について 2021 年 5 月期通期連結数値の (2020 年 6 月 1 日 ~2021 年 5 月 31 日 ) 記 売上高営業利益経常利益 親会社株主に帰属 する当期純利益 1 株当
04/13 10:56 8908 毎日コムネット
四半期報告書-第43期第3四半期(令和2年12月1日-令和3年2月28日) 四半期報告書
」を策定する予定でしたが、新型コロナウイルス 感染症の影響を踏まえ今年度においては策定を見送ることとしております。 なお、2021 年 5 月期の連結につきましては、2020 年 12 月 24 日付で「2021 年 5 月期のに関する お知らせ」を公表しております。 当第 3 四半期連結累計期間における新型コロナウイルス感染症の当社グループへの影響につきましては、旅行 分野である課外活動ソリューション部門においては、合宿旅行等のほとんどが中止となり売上高が大きく減少 し、不動産マネジメント部門においては主に食事付物件の食事未喫食者等に対して減免措置等の対応を行ってま いりまし