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「 2 」の検索結果
検索結果 447 件 ( 201 ～ 220) 応答時間：0.35 秒
ページ数： 23 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 06/06 | 10:40 | 2530 | ＭＸＳ中国Ａ株１８０ |
| ＭＡＸＩＳ ＥＴＦの収益分配金見込額のお知らせ その他のIR | |||
| ) 1 口につき39 円 MAXISナスダック100 上場投信 ( 為替ヘッジあり)(2632) 1 口につき28 円 2 . 計算期末日 2023 年 6 月 8 日 ( 注 ) 上記の収益分配金見込額は、あくまでも2023 年 6 月 5 日現在における予測数値であり、 計算期末日までの間に設定及び交換・解約が行われる等、見込額算出の前提条件が変 わる場合には、収益分配金も変動する場合がございますのでご注意ください。XXXXXXXXXX 以上 | |||
| 05/16 | 17:30 | 6971 | 京セラ |
| 2023年3月期 決算説明会資料 その他のIR | |||
| この資料に含まれる将来の見通しに関する記述は、現時点で入手できる情報に鑑みて、 当社が予想を行ったものであり、潜在的リスクや不確実性を含んでいます。 最終ページに記載の「 将来の見通しに関する記述等について」にご留意ください。 2023 年 3 月期 決算説明会 2023 年 5 月 16 日 代表取締役社長 谷本秀夫 © 2023 KYOCERA Corporation1 2 3 2023 年 3 月期実績 2024 年 3 月期業績予想 中期経営計画 1 © 2023 KYOCERA Corporation1 2 3 2023 年 3 月期実績 2024 年 3 月期業績予想 中期経営計 | |||
| 05/16 | 10:00 | 6971 | 京セラ |
| 自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）による自己株式の取得結果に関するお知らせ その他のIR | |||
| 。 2. 取得に係る事項の内容 (1) 取得した株式の種類普通株式 (2) 取得した株式の総数 5,806,000 株 (3) 株式の取得価額の総額 42,952,788,000 円 (4) 取得日 2023 年 5 月 16 日 (5) 取得方法東京証券取引所の自己株式立会外買付取引 (ToSTNeT-3)による 買付け (ご参考 ) 1.2023 年 5 月 15 日開催の当社取締役会における決議内容 (1) 取得する株式の種類普通株式 (2) 取得する株式の総数 8,066,000 株 ( 上限 ) ( 発行済株式総数 ( 自己株式を除く)に対する割合 2.25%) (3) 株式の取得価額の | |||
| 05/15 | 16:00 | 6971 | 京セラ |
| 2023年3月期 決算短信〔IFRS〕(連結) 決算発表 | |||
| 20.4 148,910 110.8 198,947 69.2 148,414 64.5 370,604 72.5 基本的 1 株当たり 親会社の所有者に 帰属する当期利益 希薄化後 1 株当たり 親会社の所有者に 帰属する当期利益 親会社の所有者に 帰属する持分 当期利益率 資産合計 税引前利益率 売上高 営業利益率 円銭円銭 % % % 2023 年 3 月期 356.60 - 4.3 4.4 6.3 2022 年 3 月期 411.15 - 5.4 5.4 8.1 ( 参考 ) 持分法による投資損益 2023 年 3 月期 695 百万円 2022 年 3 月期 △807 百万円 (2) 連 | |||
| 05/15 | 16:00 | 6971 | 京セラ |
| 四半期連結業績推移表〔IFRS〕 その他のIR | |||
| % -19,376 -67.8% -33,992 -78.7% ( 単位 : 円 ) 平均為替レート USドル ユーロ 109 110 114 116 112 130 138 142 132 130 130 130 131 138 139 144 132 142 135 141 2. 設備投資額、有形固定資産減価償却費、研究開発費 ( 単位 : 百万円 ) 2022 年 3 月期 2023 年 3 月期 増減 Q1 Q2 Q3 Q4 通期 Q1 Q2 Q3 Q4 通期 前年同期比 (2022 年 3 月期 Q4 比 ) 前四半期比 (2023 年 3 月期 Q3 比 ) 金額売上高比金額売上高比金額売上高比 | |||
| 05/15 | 16:00 | 6971 | 京セラ |
| 自己株式の取得に関するお知らせ その他のIR | |||
| 2023 年 5 月 15 日 各位 会社名京セラ株式会社 代表者名取締役社長谷本秀夫 (コード 6971 東証プライム市場 ) 問合せ先執行役員 経営管理本部長千田浩章 TEL.075-604-3500 自己株式の取得に関するお知らせ ( 会社法第 165 条第 2 項の規定による定款の定めに基づく自己株式の取得 ) 京セラ株式会社は、2023 年 5 月 15 日開催の取締役会において、以下のとおり、会社法第 165 条 第 3 項の規定により読み替えて適用される同法第 156 条の規定に基づき、自己株式の取得に関して 決議しましたので、お知らせいたします。 記 1. 自己株式の取得を行 | |||
| 05/15 | 16:00 | 6971 | 京セラ |
| 自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）による自己株式の取得に関するお知らせ その他のIR | |||
| 。 記 1. 取得の方法 本日 (2023 年 5 月 15 日 )の終値 7,398 円で、2023 年 5 月 16 日午前 8 時 45 分の東京証券取引所 の自己株式立会外買付取引 (ToSTNeT-3)において買付けの委託を行います。 なお、当該買付注文は当該取引時間限りの注文とし、その他の取引制度や取引時間への変更は行 わないものといたします。 2. 取得の内容 (1) 取得する株式の種類普通株式 (2) 取得する株式の総数 6,387,000 株 ( 上限 ) ( 発行済株式総数 ( 自己株式を除く)に対する割合 1.78%) ( 注 )1. 当該株数の変更は行いません。なお、市場 | |||
| 04/27 | 15:32 | 6971 | 京セラ |
| 訂正報告書（大量保有報告書・変更報告書） 訂正大量保有報告書 | |||
| 報告義務発生日 訂正箇所 変更報告書 No.4 2023 年 3 月 23 日 2023 年 3 月 29 日に提出した変更報告書 No.4の記載事項の一部に誤りがあ りましたので、これを訂正します。 ( 訂正前 ) 第 2【 提出者に関する事項 】 1【 提出者 ( 大量保有者 )/1】 (7)【 保有株券等の取得資金 】 1【 取得資金の内訳 】 自己資金額 (W)( 千円 ) 借入金額計 (X)( 千円 ) その他金額計 (Y)( 千円 ) 上記 (Y)の内訳 取得資金合計 ( 千円 )(W+X+Y) ( 訂正後 ) 第 2【 提出者に関する事項 】 1【 提出者 ( 大量保有者 )/1 | |||
| 04/27 | 15:00 | 6971 | 京セラ |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| 内容を含んでいる。 2.コーポレート・ガバナンス体制 取締役会は、前記 1.の方針のもと、京セラグループの中核会社である当社のコーポレート・ガバナンス体制を下記のとおり定め、取締役の 職務の執行が法令及び定款に適合することを確保する。また、取締役会は、適宜コーポレート・ガバナンス体制のあるべき姿を求め、この体制 を進歩発展させるものとする。 (1)コーポレート・ガバナンスの機関 取締役会は、コーポレート・ガバナンスの機関として、株主総会で承認された定款の規定に従い、監査役及び監査役会を設置する。また、監 査役及び監査役会の監査の実効性を確保するため、取締役は次の事項を遵守する。 [1] 監査役 | |||
| 04/27 | 15:00 | 6971 | 京セラ |
| 定款一部変更に関するお知らせ その他のIR | |||
| るた め、現行定款第 2 条 ( 目的 )に事業目的を追加するものです。 2. 変更の内容 変更の内容は、次のとおりです。 現行定款 第 2 条 ( 目的 ) 当会社は、次の事業を営むことを目的と する。 (1)~(13) < 条文省略 > (14) 発電所の建設および販売ならびに発 電事業およびその管理運営 (15)~(28) < 条文省略 > ( 下線は変更部分を示します。) 変更案 第 2 条 ( 目的 ) 当会社は、次の事業を営むことを目的と する。 (1)~(13) < 現行どおり> (14) 発電所の建設および販売、発電事業 およびその管理運営ならびに電気の 供給および販売 (15)~(28) < 現行どおり> 3. 日程 ( 予定 ) 定款変更のための株主総会開催日 定款変更の効力発生日 2023 年 6 月下旬 2023 年 6 月下旬 以上 | |||
| 04/27 | 15:00 | 6971 | 京セラ |
| 業績連動型譲渡制限付株式報酬制度及び譲渡制限付株式報酬制度の内容の一部変更のお知らせ その他のIR | |||
| らせ」をご参照ください。 記 1. 変更の目的 2021 年 3 月 1 日施行の会社法改正において、取締役の報酬等として株主総会の決議で承認され た内容に従い株式を発行又は処分する場合には、金銭の払込み又は財産の給付を要しないとす る制度 ( 無償発行制度 )が導入されておりますが、譲渡制限付株式の付与の際の柔軟な運用を 可能とするために、業績連動型譲渡制限付株式報酬制度及び譲渡制限付株式報酬制度において 無償発行制度を用いることができるように変更するものです。 2. 変更の内容 業績連動型譲渡制限付株式報酬制度及び譲渡制限付株式報酬制度のいずれにおいても、当社 から対象となる取締役に金銭報 | |||
| 04/25 | 16:00 | 6971 | 京セラ |
| 2023年3月期 通期決算発表の延期に関するお知らせ その他のIR | |||
| ( 以下、KAVX)において発生したサイ バーセキュリティに係る事案により期末決算数値の確定に時間を要していることを受け、監査日 程も考慮し、2023 年 4 月 27 日に予定しておりました当社の 2023 年 3 月期通期決算発表を延期 することといたしました。 2. 延期後の決算発表の予定 延期後の決算発表につきましては、2023 年 5 月 15 日を予定しております。 3.KAVX の現況 2023 年 4 月 18 日時点で KAVX の全てのシステムは復旧し、正常に稼働しております。 株主、投資家の皆様をはじめ、関係者の皆様に多大なるご迷惑とご心配をおかけしますことを、 深くお詫び申し上げます。 以上 | |||
| 04/07 | 14:20 | 6971 | 京セラ |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| 容を含んでいる。 2.コーポレート・ガバナンス体制 取締役会は、前記 1.の方針のもと、京セラグループの中核会社である当社のコーポレート・ガバナンス体制を下記のとおり定め、取締役の 職務の執行が法令及び定款に適合することを確保する。また、取締役会は、適宜コーポレート・ガバナンス体制のあるべき姿を求め、この体制 を進歩発展させるものとする。 (1)コーポレート・ガバナンスの機関 取締役会は、コーポレート・ガバナンスの機関として、株主総会で承認された定款の規定に従い、監査役及び監査役会を設置する。また、監 査役及び監査役会の監査の実効性を確保するため、取締役は次の事項を遵守する。 [1] 監査役の | |||
| 03/30 | 14:55 | 明治安田生命２０１９基金特定目的会社 | |
| 有価証券報告書（内国資産流動化証券）－第4期(2022/01/01－2022/12/31) 有価証券報告書 | |||
| 社債に係る特定社債券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は、1,000 万円の一種とし、その記名式への変更は しません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2019 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2019 年 6 月 7 日に日本国内で設立 | |||
| 03/30 | 14:53 | 明治安田生命２０１８基金特定目的会社 | |
| 有価証券報告書（内国資産流動化証券）－第5期(2022/01/01－2022/12/31) 有価証券報告書 | |||
| 社債に係る特定社債券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はし ません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2018 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2018 年 6 月 15 日に日本国内で設立 | |||
| 03/29 | 18:00 | 6971 | 京セラ |
| 業績連動型譲渡制限付株式報酬制度の導入及び譲渡制限付株式報酬制度の改定に関するお知らせ その他のIR | |||
| 役に対し て、短期的な株主の皆様及び中長期的な株主の皆様双方との価値共有を促進するものであ り、対象取締役と株主の皆様との価値共有をより一層推し進める報酬制度です。 1(2) 導入の条件 業績連動型譲渡制限付株式報酬制度は、対象取締役に対して譲渡制限付株式の付与のため の金銭報酬債権を報酬として支給するものであるため、業績連動型譲渡制限付株式報酬制度 の導入は、本株主総会において当該報酬を支給することにつき、株主の皆様のご承認を得ら れることを条件といたします。 当社の取締役の報酬等の額は、2009 年 6 月 25 日開催の第 55 期定時株主総会において、基本 報酬は年額 4 億円以内 | |||
| 03/29 | 16:18 | 6971 | 京セラ |
| 変更報告書 大量保有報告書 | |||
| 株式会社 (E01182) 変更報告書 第 1【 発行者に関する事項 】 発行者の名称 KDDI 株式会社 証券コード 9433 上場・店頭の別 上場金融商品取引所 上場 東京証券取引所プライム市場 第 2【 提出者に関する事項 】 1【 提出者 ( 大量保有者 )/1】 (1)【 提出者の概要 】 1【 提出者 ( 大量保有者 )】 個人・法人の別法人 ( 株式会社 ) 氏名又は名称 住所又は本店所在地 京セラ株式会社 京都市伏見区竹田鳥羽殿町 6 番地 旧氏名又は名称 旧住所又は本店所在地 2【 個人の場合 】 生年月日 職業 勤務先名称 勤務先住所 3【 法人の場合 】 設立年月日 代表 | |||
| 03/29 | 16:12 | 6971 | 京セラ |
| 変更報告書 大量保有報告書 | |||
| EDINET 提出書類 京セラ株式会社 (E01182) 変更報告書 【 表紙 】 【 提出書類 】 変更報告書 NO.3 【 根拠条文 】 法第 27 条の25 第 1 項 【 提出先 】 近畿財務局長 【 氏名又は名称 】 京セラ株式会社取締役社長谷本秀夫 【 住所又は本店所在地 】 京都市伏見区竹田鳥羽殿町 6 番地 【 報告義務発生日 】 2016 年 2 月 10 日 【 提出日 】 2023 年 3 月 29 日 【 提出者及び共同保有者の総数 ( 名 )】 1 【 提出形態 】 その他 【 変更報告書提出事由 】 株券等保有割合が1% 以上減少したこと 1/6EDINET 提出 | |||
| 02/10 | 15:13 | 6971 | 京セラ |
| 四半期報告書－第69期第3四半期(2022/10/01－2022/12/31) 四半期報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 京セラ株式会社 (E01182) 四半期報告書 【 提出書類 】 四半期報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の7 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2023 年 2 月 10 日 【 四半期会計期間 】 第 69 期第 3 四半期 ( 自 2022 年 10 月 1 日至 2022 年 12 月 31 日 ) 【 会社名 】 京セラ株式会社 【 英訳名 】 KYOCERA CORPORATION 【 代表者の役職氏名 】 取締役社長谷本秀夫 【 本店の所在の場所 】 京都市伏見区竹田鳥羽殿町 6 番地 【 電話 | |||
| 02/10 | 15:06 | 6971 | 京セラ |
| 確認書 確認書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 京セラ株式会社 (E01182) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の8 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2023 年 2 月 10 日 【 会社名 】 京セラ株式会社 【 英訳名 】 KYOCERA CORPORATION 【 代表者の役職氏名 】 取締役社長谷本秀夫 【 最高財務責任者の役職氏名 】 取締役執行役員常務青木昭一 【 本店の所在の場所 】 京都市伏見区竹田鳥羽殿町 6 番地 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 | |||