開示 全文検索
EDINETやTDnetで開示されたIR情報から全文検索することができます。
「 2 」の検索結果
検索結果 421 件 ( 81 ~ 100) 応答時間:0.028 秒
ページ数: 22 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 02/06 | 16:00 | 5901 | 東洋製罐グループホールディングス |
| 2025年3月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| 2025 年 3 月期第 3 四半期決算短信 〔 日本基準 〕( 連結 ) 上場会社名東洋製罐グループホールディングス株式会社上場取引所東 コード番号 5901 URL https://www.tskg-hd.com/ 代表者 ( 役職名 ) 取締役社長 ( 氏名 ) 大塚一男 問合せ先責任者 ( 役職名 ) IR 室長 ( 氏名 ) 木本要 TEL 03-4514-2019 配当支払開始予定日 - 決算補足説明資料作成の有無 : 有 決算説明会開催の有無 : 無 2025 年 2 月 6 日 ( 百万円未満切捨て) 1.2025 年 3 月期第 3 四半期の連結業績 (2024 年 4 月 | |||
| 02/04 | 16:01 | 5901 | 東洋製罐グループホールディングス |
| 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) 自己株券買付状況報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 東洋製罐グループホールディングス株式会社 (E01353) 自己株券買付状況報告書 ( 法 24 条の6 第 1 項に基づくもの) 【 提出書類 】 自己株券買付状況報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の6 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2025 年 2 月 4 日 【 報告期間 】 自 2025 年 1 月 1 日至 2025 年 1 月 31 日 【 会社名 】 東洋製罐グループホールディングス株式会社 【 英訳名 】 Toyo Seikan Group Holdings, Ltd. 【 代表者の役職氏名 | |||
| 02/04 | 16:00 | 5901 | 東洋製罐グループホールディングス |
| 自己株式の取得状況および取得終了に関するお知らせ (会社法第165条第2項の規定による定款の定めに基づく自己株式の取得) その他のIR | |||
| 2025 年 2 月 4 日 各位 会社名東洋製罐グループホールディングス株式会社 代表者名取締役社長大塚一男 (コード番号 5901 東証プライム市場 ) 問合せ先 IR 室長木本要 (TEL 03-4514-2019) 自己株式の取得状況および取得終了に関するお知らせ ( 会社法第 165 条第 2 項の規定による定款の定めに基づく自己株式の取得 ) 当社は、会社法第 165 条第 3 項の規定により読み替えて適用される同法第 156 条の規定に基づく自己株式の取得状 況について、下記のとおりお知らせいたします。 なお、2025 年 2 月 4 日をもちまして、2024 年 5 月 14 | |||
| 01/31 | 16:00 | 5901 | 東洋製罐グループホールディングス |
| (開示事項の変更)当社連結子会社における合弁会社設立に関する基本合意書締結のお知らせ その他のIR | |||
| 、速やかにお知らせいたしま す。 記 1. 変更の内容 前回開示の内容を以下のとおり変更します。( 下線部は変更箇所 ) ( 変更前 ) 5. 今後の予定 (1) 合弁契約締結 2024 年 8 月 ( 予定 ) (2) 合弁会社設立 2025 年 1 月 ( 予定 ) (3) 稼働 2026 年度以降 ( 予定 ) ( 変更後 ) 5. 今後の予定 (1) 合弁契約締結未定 (2) 合弁会社設立未定 (3) 稼働未定 2. 今後の見通し 本件による 2025 年 3 月期の当社連結業績に与える影響はございませんが、今後、業績予想の修正が 必要であると見込まれる場合には、速やかに開示いたします | |||
| 01/23 | 12:50 | 5901 | 東洋製罐グループホールディングス |
| 発行登録書(株券、社債券等) 発行登録書 | |||
| 名 】 IR 室長木本要 【 最寄りの連絡場所 】 東京都品川区東五反田二丁目 18 番 1 号 【 電話番号 】 03(4514)2000 【 事務連絡者氏名 】 IR 室長木本要 【 発行登録の対象とした募集有価証券の種類 】 社債 【 発行予定期間 】 この発行登録書による発行登録の効力発生予定日 (2025 年 1 月 31 日 )から2 年を経過する日 (2027 年 1 月 30 日 )まで 【 発行予定額又は発行残高の上限 】 発行予定額 30,000 百万円 【 安定操作に関する事項 】 該当事項はありません。 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区 | |||
| 01/06 | 16:06 | 5901 | 東洋製罐グループホールディングス |
| 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) 自己株券買付状況報告書 | |||
| 名 】 取締役社長大塚一男 【 本店の所在の場所 】 東京都品川区東五反田二丁目 18 番 1 号 【 電話番号 】 03(4514)2000 【 事務連絡者氏名 】 IR 室長木本要 【 最寄りの連絡場所 】 東京都品川区東五反田二丁目 18 番 1 号 【 電話番号 】 03(4514)2000 【 事務連絡者氏名 】 IR 室長木本要 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/3 株式の種類普通株式 1【 取得状況 】 (1)【 株主総会決議による取得の状況 】 該当事項はありません。 EDINET 提出書類 東洋製罐 | |||
| 01/06 | 16:00 | 5901 | 東洋製罐グループホールディングス |
| 自己株式の取得状況に関するお知らせ (会社法第165条第2項の規定による定款の定めに基づく自己株式の取得) その他のIR | |||
| 2025 年 1 月 6 日 各位 会社名東洋製罐グループホールディングス株式会社 代表者名取締役社長大塚一男 (コード番号 5901 東証プライム市場 ) 問合せ先 IR 室長木本要 (TEL 03-4514-2019) 自己株式の取得状況に関するお知らせ ( 会社法第 165 条第 2 項の規定による定款の定めに基づく自己株式の取得 ) 当社は、会社法第 165 条第 3 項の規定により読み替えて適用される同法第 156 条の規定に基づく自己株式の取得状 況について、下記のとおりお知らせいたします。 記 1. 取得した株式の種類当社普通株式 2. 取得した株式の株数 2,411,200 | |||
| 12/02 | 16:00 | 5901 | 東洋製罐グループホールディングス |
| 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) 自己株券買付状況報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 東洋製罐グループホールディングス株式会社 (E01353) 自己株券買付状況報告書 ( 法 24 条の6 第 1 項に基づくもの) 【 提出書類 】 自己株券買付状況報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の6 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2024 年 12 月 2 日 【 報告期間 】 自 2024 年 11 月 1 日至 2024 年 11 月 30 日 【 会社名 】 東洋製罐グループホールディングス株式会社 【 英訳名 】 Toyo Seikan Group Holdings, Ltd. 【 代表者の役職 | |||
| 12/02 | 16:00 | 5901 | 東洋製罐グループホールディングス |
| 自己株式の取得状況に関するお知らせ(会社法第165条第2項の規定による定款の定めに基づく自己株式の取得) その他のIR | |||
| 2024 年 12 月 2 日 各位 会社名東洋製罐グループホールディングス株式会社 代表者名取締役社長大塚一男 (コード番号 5901 東証プライム市場 ) 問合せ先執行役員総務部長浅田真一郎 (TEL 03-4514-2001) 自己株式の取得状況に関するお知らせ ( 会社法第 165 条第 2 項の規定による定款の定めに基づく自己株式の取得 ) 当社は、会社法第 165 条第 3 項の規定により読み替えて適用される同法第 156 条の規定に基づく自己株式の取得状 況について、下記のとおりお知らせいたします。 記 1. 取得した株式の種類当社普通株式 2. 取得した株式の株数 | |||
| 11/29 | 16:32 | 5901 | 東洋製罐グループホールディングス |
| 訂正発行登録書 訂正発行登録書 | |||
| 面総額又は振替社債の総額の合計額 ( 下 段 ( ) 書きは、発行価額の総額の合計額 )に基づき算出してお ります。 【 効力停止期間 】 この訂正発行登録書の提出による発行登録の効力停止期間は、 2024 年 11 月 29 日 ( 提出日 )であります。 【 提出理由 】 臨時報告書 ( 金融商品取引法第 24 条の5 第 4 項及び企業内容等の 開示に関する内閣府令第 19 条第 2 項第 2 号の2の規定による)を 2024 年 11 月 29 日に関東財務局長へ提出いたしました。 この臨時報告書の提出により、当該書類を2023 年 1 月 23 日に提出 した発行登録書の参照書類とします。 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/2 【 訂正内容 】 訂正内容は、表紙の「 提出理由 」に記載の通りであります。 EDINET 提出書類 東洋製罐グループホールディングス株式会社 (E01353) 訂正発行登録書 2/2 | |||
| 11/29 | 16:00 | 5901 | 東洋製罐グループホールディングス |
| 従業員持株会に対する譲渡制限付株式としての自己株式処分(当社完全子会社向け) に関するお知らせ その他のIR | |||
| 付与する制度 ( 以下 「 本制度 」とい います。)の導入を決定し、下記のとおり、本持株会を割当予定先として、譲渡制限付株式としての自 己株式の処分 ( 以下 「 本自己株式処分 」 又は「 処分 」といいます。)を行うことについて決議しました ので、お知らせします。 記 1. 処分の概要 (1) 払込期日 2025 年 5 月 14 日 (2) 処分する株式の種類及び株式数当社普通株式 407,490 株 ( 注 ) (3) 処分価額 1 株につき 2,343.5 円 (4) 処分価額の総額 954,952,815 円 ( 本日現在の見込額であり、上記 (2)の処 分株式数に上記 (3)の | |||
| 11/29 | 16:00 | 5901 | 東洋製罐グループホールディングス |
| 従業員持株会に対する譲渡制限付株式としての自己株式処分(当社非完全子会社向け) に関するお知らせ その他のIR | |||
| 。)の導入を決定し、下記のとおり、本持株 会を割当予定先として、譲渡制限付株式としての自己株式の処分 ( 以下 「 本自己株式処分 」 又は「 処分 」 といいます。)を行うことについて決議しましたので、お知らせします。 記 1. 処分の概要 (1) 払込期日 2025 年 5 月 14 日 (2) 処分する株式の種類及び株式数当社普通株式 38,970 株 ( 注 ) (3) 処分価額 1 株につき 2,343.5 円 (4) 処分価額の総額 91,326,195 円 ( 本日現在の見込額であり、上記 (2)の処分 株式数に上記 (3)の処分価額を乗じた額とする。) (5) 処分方法第三者割当の | |||
| 11/29 | 15:31 | 5901 | 東洋製罐グループホールディングス |
| 臨時報告書 臨時報告書 | |||
| 】 東京都品川区東五反田二丁目 18 番 1 号 【 電話番号 】 03(4514)2000 【 事務連絡者氏名 】 執行役員総務部長浅田真一郎 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/3 1【 提出理由 】 当社は、本日開催の取締役会の決議により、経営層と従業員が一体となって進み、ともに中長期的な企業価値向上を 目指すことを企図し、また、当社及び当社国内子会社 ( 併せて以下 「 当社グループ」といいます。)の従業員に対して 持株会への更なる入会を奨励し、資産形成の一助となることも期待して、当社グループの従業員持株会である東洋製罐 | |||
| 11/29 | 14:12 | 5901 | 東洋製罐グループホールディングス |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| 6 月の改訂後のコードに基づき記載しています。 【 補充原則 5-2-1 事業ポートフォリオに関する基本的な方針および見直しの状況 】 当社は、2021 年 5 月に策定した「 中期経営計画 2025」の達成と、2030 年までの持続的成長のためのロードマップの実現に向けて、事業ポートフォ リオの見直しを定期的に行うとともに、成長投資のあり方について社内検討を進めて、セグメントごとの事業環境に応じた施策を推進しておりま す。 当社グループにおける事業ポートフォリオのあり方や、各事業への経営資源のあり方につきまして、足下の事業環境の変化や将来の気候変動 等のリスクを勘案しながら、今後、事業 | |||
| 11/14 | 12:47 | 5901 | 東洋製罐グループホールディングス |
| 確認書 確認書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 東洋製罐グループホールディングス株式会社 (E01353) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の5の2 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2024 年 11 月 14 日 【 会社名 】 東洋製罐グループホールディングス株式会社 【 英訳名 】 Toyo Seikan Group Holdings, Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 取締役社長大塚一男 【 最高財務責任者の役職氏名 】 該当事項はありません。 【 本店の所在の場所 】 東京都品川区東五反田二丁目 18 番 1 号 | |||
| 11/14 | 12:46 | 5901 | 東洋製罐グループホールディングス |
| 半期報告書-第112期(2024/04/01-2025/03/31) 半期報告書 | |||
| 【 本店の所在の場所 】 東京都品川区東五反田二丁目 18 番 1 号 【 電話番号 】 03(4514)2000 【 事務連絡者氏名 】 執行役員総務部長浅田真一郎 【 最寄りの連絡場所 】 東京都品川区東五反田二丁目 18 番 1 号 【 電話番号 】 03(4514)2000 【 事務連絡者氏名 】 執行役員総務部長浅田真一郎 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/27 第一部 【 企業情報 】 第 1【 企業の概況 】 1【 主要な経営指標等の推移 】 EDINET 提出書類 東洋製罐グループホールディングス株式会社 | |||
| 11/08 | 16:00 | 5901 | 東洋製罐グループホールディングス |
| 2025年3月期 第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| 2025 年 3 月期第 2 四半期 ( 中間期 ) 決算短信 〔 日本基準 〕( 連結 ) 上場会社名東洋製罐グループホールディングス株式会社上場取引所東 コード番号 5901 URL https://www.tskg-hd.com/ 代表者 ( 役職名 ) 取締役社長 ( 氏名 ) 大塚一男 問合せ先責任者 ( 役職名 ) 執行役員総務部長 ( 氏名 ) 浅田真一郎 TEL 03-4514-2001 半期報告書提出予定日 2024 年 11 月 14 日配当支払開始予定日 2024 年 12 月 2 日 決算補足説明資料作成の有無 : 有 決算説明会開催の有無 : 有 ( 機関投資家 | |||
| 11/01 | 16:08 | 5901 | 東洋製罐グループホールディングス |
| 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) 自己株券買付状況報告書 | |||
| 氏名 】 取締役社長大塚一男 【 本店の所在の場所 】 東京都品川区東五反田二丁目 18 番 1 号 【 電話番号 】 03(4514)2000 【 事務連絡者氏名 】 執行役員総務部長浅田真一郎 【 最寄りの連絡場所 】 東京都品川区東五反田二丁目 18 番 1 号 【 電話番号 】 03(4514)2000 【 事務連絡者氏名 】 執行役員総務部長浅田真一郎 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/3 株式の種類普通株式 1【 取得状況 】 (1)【 株主総会決議による取得の状況 】 該当事項はありません。 EDINET 提出書 | |||
| 11/01 | 16:00 | 5901 | 東洋製罐グループホールディングス |
| 自己株式の取得状況に関するお知らせ(会社法第165条第2項の規定による定款の定めに基づく自己株式の取得) その他のIR | |||
| 2024 年 11 月 1 日 各位 会社名東洋製罐グループホールディングス株式会社 代表者名取締役社長大塚一男 (コード番号 5901 東証プライム市場 ) 問合せ先執行役員総務部長浅田真一郎 (TEL 03-4514-2001) 自己株式の取得状況に関するお知らせ ( 会社法第 165 条第 2 項の規定による定款の定めに基づく自己株式の取得 ) 当社は、会社法第 165 条第 3 項の規定により読み替えて適用される同法第 156 条の規定に基づく自己株式の取得状 況について、下記のとおりお知らせいたします。 記 1. 取得した株式の種類当社普通株式 2. 取得した株式の株数 | |||
| 10/16 | 16:31 | 5901 | 東洋製罐グループホールディングス |
| 訂正発行登録書 訂正発行登録書 | |||
| 面総額又は振替社債の総額の合計額 ( 下 段 ( ) 書きは、発行価額の総額の合計額 )に基づき算出してお ります。なお、東洋製罐グループホールディングス株式会社第 2 回無担保社債 ( 社債間限定同順位特約付 )(グリーンボンド) 〔 券面総額又は振替社債の総額 10,000 百万円 ( 発行価額の総額 10,000 百万円 )〕を発行すべく、2024 年 10 月 10 日に発行登録追補 書類 ( 発行登録追補書類番号 5- 関東 1-2)を関東財務局長へ 提出しておりますが、2024 年 10 月 17 日が払込期日であり、本訂正 発行登録書提出日 (2024 年 10 月 16 日 | |||