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「 2 」の検索結果
検索結果 327 件 ( 141 ～ 160) 応答時間：0.12 秒
ページ数： 17 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 11/10 | 15:00 | 5981 | 東京製綱 |
| 2023年３月期第２四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| 2023 年 3 月期第 2 四半期決算短信 〔 日本基準 〕( 連結 ) 2022 年 11 月 10 日 上場会社名東京製綱株式会社上場取引所東 コード番号 5981 URL http://www.tokyorope.co.jp/ 代表者 ( 役職名 ) 代表取締役社長 ( 氏名 ) 原田英幸 問合せ先責任者 ( 役職名 ) 取締役執行役員総務部長 ( 氏名 ) 喜旦康司 (TEL) 03-6366-7777 四半期報告書提出予定日 2022 年 11 月 11 日配当支払開始予定日 ― 四半期決算補足説明資料作成の有無 : 有 四半期決算説明会開催の有無 : 有 ( 機関投資家向け | |||
| 09/29 | 14:33 | 明治安田生命２０１９基金特定目的会社 | |
| 半期報告書（内国資産流動化証券）－第4期(令和4年1月1日－令和4年12月31日) 半期報告書 | |||
| 券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は、1,000 万円の一種とし、その記名式への変更は しません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2019 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2019 年 6 月 7 日に日本国内で設立された特定目的会社 | |||
| 09/29 | 14:29 | 明治安田生命２０１８基金特定目的会社 | |
| 半期報告書（内国資産流動化証券）－第5期(令和4年1月1日－令和4年12月31日) 半期報告書 | |||
| 券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はし ません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2018 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2018 年 6 月 15 日に日本国内で設立された特定目的会社 | |||
| 09/29 | 14:27 | 明治安田生命２０１７基金特定目的会社 | |
| 半期報告書（内国資産流動化証券）－第6期(令和4年1月1日－令和4年12月31日) 半期報告書 | |||
| 券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はし ません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2017 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき日本国内で設立された特定目的会社であり、その発行 済みの全ての特 | |||
| 08/22 | 15:00 | 5981 | 東京製綱 |
| 譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分の払込完了に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各位 2022 年 8 月 22 日 会社名東京製綱株式会社 代表者名代表取締役社長原田英幸 (コード番号 5981 東証プライム市場 ) 問合せ先取締役執行役員総務部長喜旦康司 (TEL. 03-6366-7777) 譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分の払込完了に関するお知らせ 2022 年 7 月 25 日付 「 譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分に関するお知らせ」でお知らせ いたしました自己株式の処分に関し、本日、払込が完了いたしましたので、下記のとおりお知らせ いたします。 記 (1) 払込期日 2022 年 8 月 22 日 (2) 処分する株式の種類及び数当社普通株式 | |||
| 08/10 | 16:06 | 5981 | 東京製綱 |
| 四半期報告書－第224期第1四半期(令和4年4月1日－令和4年6月30日) 四半期報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 東京製綱株式会社 (E01378) 四半期報告書 【 提出書類 】 四半期報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の7 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 8 月 10 日 【 四半期会計期間 】 第 224 期第 1 四半期 ( 自 2022 年 4 月 1 日至 2022 年 6 月 30 日 ) 【 会社名 】 東京製綱株式会社 【 英訳名 】 TOKYO ROPE MFG. CO., LTD. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長原田英幸 【 本店の所在の場所 】 東京都江東区永代 2 丁目 | |||
| 08/10 | 16:06 | 5981 | 東京製綱 |
| 確認書 確認書 | |||
| EDINET 提出書類 東京製綱株式会社 (E01378) 確認書 【 表紙 】 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の8 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 8 月 10 日 【 会社名 】 東京製綱株式会社 【 英訳名 】 TOKYO ROPE MFG. CO., LTD. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長原田英幸 【 最高財務責任者の役職氏名 】 該当なし 【 本店の所在の場所 】 東京都江東区永代 2 丁目 37 番 28 号 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 | |||
| 08/10 | 15:00 | 5981 | 東京製綱 |
| 2023年３月期第１四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| ( 23.2%) 2022 年 3 月期第 1 四半期 1,062 百万円 ( -%) 1 株当たり 四半期純利益 潜在株式調整後 1 株当たり 四半期純利益 円銭円銭 2023 年 3 月期第 1 四半期 46.29 - 2022 年 3 月期第 1 四半期 9.60 - (2) 連結財政状態 総資産純資産自己資本比率 百万円百万円 % 2023 年 3 月期第 1 四半期 85,038 27,130 31.2 2022 年 3 月期 83,725 26,145 30.5 ( 参考 ) 自己資本 2023 年 3 月期第 1 四半期 26,559 百万円 2022 年 3 月期 25,502 百万 | |||
| 07/25 | 15:00 | 5981 | 東京製綱 |
| 譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各位 2022 年 7 月 25 日 会社名東京製綱株式会社 代表者名代表取締役社長原田英幸 (コード番号 5981 東証プライム市場 ) 問合せ先取締役執行役員総務部長喜旦康司 (TEL. 03-6366-7777) 譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分に関するお知らせ 当社は、本日開催の取締役会において、下記のとおり、譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分 ( 以下 「 本自己株式処分 」といいます。)を行うことについて決議いたしましたので、下記のとおりお知 らせいたします。 記 1. 処分の概要 (1) 払込期日 2022 年 8 月 22 日 (2) 処分する株式の種類及び数当 | |||
| 07/11 | 19:20 | 5981 | 東京製綱 |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| 、 適切な利益衡量のもと株主との建設的な対話等に努める。 < 当社のコーポレート・ガバナンス体制 > 当社は、監査役会設置会社として、経営の重要な意思決定および業務執行の監督機能として取締役会を、職務執行状況の監査機能として監査 役会をそれぞれ設置する。加えて業務執行の機動性・効率性を高めるため、執行役員制度を採用するとともに、業務執行に係る重要事項の決定 については執行役員を構成員とする経営会議にて行うものとする。 【コーポレートガバナンス・コードの各原則を実施しない理由 】 【 補充原則 2-31】 当社取締役会は、サステナビリティを巡る課題への対応が企業価値の向上をもたらすものと考えており | |||
| 06/29 | 10:46 | 5981 | 東京製綱 |
| 臨時報告書 臨時報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 東京製綱株式会社 (E01378) 臨時報告書 【 提出書類 】 臨時報告書 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 6 月 29 日 【 会社名 】 東京製綱株式会社 【 英訳名 】 TOKYO ROPE MFG. CO., LTD. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長原田英幸 【 本店の所在の場所 】 東京都中央区日本橋 3 丁目 6 番 2 号 【 電話番号 】 03-6366-7777 【 事務連絡者氏名 】 経理部長高橋文明 【 最寄りの連絡場所 】 東京都中央区日本橋 3 丁目 6 番 2 号 【 電話番号 】 03 | |||
| 06/28 | 16:20 | 5981 | 東京製綱 |
| 内部統制報告書－第223期(令和3年4月1日－令和4年3月31日) 内部統制報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 東京製綱株式会社 (E01378) 内部統制報告書 【 提出書類 】 内部統制報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の4 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 6 月 28 日 【 会社名 】 東京製綱株式会社 【 英訳名 】 TOKYO ROPE MFG. CO., LTD. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長原田英幸 【 最高財務責任者の役職氏名 】 該当なし 【 本店の所在の場所 】 東京都中央区日本橋 3 丁目 6 番 2 号 ( 注 )2022 年 8 月 1 日から本店は下記に移転する | |||
| 06/28 | 16:18 | 5981 | 東京製綱 |
| 確認書 確認書 | |||
| EDINET 提出書類 東京製綱株式会社 (E01378) 確認書 【 表紙 】 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の2 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 6 月 28 日 【 会社名 】 東京製綱株式会社 【 英訳名 】 TOKYO ROPE MFG. CO., LTD. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長原田英幸 【 最高財務責任者の役職氏名 】 該当なし 【 本店の所在の場所 】 東京都中央区日本橋 3 丁目 6 番 2 号 ( 注 )2022 年 8 月 1 日から本店は下記に移転する予定であります | |||
| 06/28 | 16:17 | 5981 | 東京製綱 |
| 有価証券報告書－第223期(令和3年4月1日－令和4年3月31日) 有価証券報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 東京製綱株式会社 (E01378) 有価証券報告書 【 提出書類 】 有価証券報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 6 月 28 日 【 事業年度 】 第 223 期 ( 自 2021 年 4 月 1 日至 2022 年 3 月 31 日 ) 【 会社名 】 東京製綱株式会社 【 英訳名 】 TOKYO ROPE MFG. CO., LTD. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長原田英幸 【 本店の所在の場所 】 東京都中央区日本橋 3 丁目 6 番 2 号 ( 注 | |||
| 06/24 | 11:27 | 日本生命２０１９基金流動化 | |
| 半期報告書（内国資産流動化証券）－第4期(令和3年10月1日－令和4年9月30日) 半期報告書 | |||
| 、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的枠組み 仕組みの概要 2/179EDINET 提出書類 日本生命 2019 基金流動化株式会社 (E35050) 半期報告書 ( 内国資産流動化証券 ) a 日本生命 2019 基金流動化株式会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、資本金及び資本準備金の額をそれ ぞれ50,000 円として、会社法 ( 平成 17 年法律第 86 号、その後の改正を含みます。)( 以下 「 会社法 」と いいます。)に基づき日本国内で設立された株式会社であり、その発行済みの全ての普通株式は、当社 の発起人である、一般社団法人及び一般財団法人に関 | |||
| 06/17 | 17:27 | 5981 | 東京製綱 |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| 切な利益衡量のもと株主との建設的な対話等に努める。 < 当社のコーポレート・ガバナンス体制 > 当社は、監査役会設置会社として、経営の重要な意思決定および業務執行の監督機能として取締役会を、職務執行状況の監査機能として監査 役会をそれぞれ設置する。加えて業務執行の機動性・効率性を高めるため、執行役員制度を採用するとともに、業務執行に係る重要事項の決定 については執行役員を構成員とする経営会議にて行うものとする。 【コーポレートガバナンス・コードの各原則を実施しない理由 】 【 補充原則 2-31】 当社取締役会は、サステナビリティを巡る課題への対応が企業価値の向上をもたらすものと考えており、と | |||
| 05/23 | 15:00 | 5981 | 東京製綱 |
| 譲渡制限付株式報酬度の導入に関するお知らせ その他のIR | |||
| 。)を導入することを決議し、新制度導入に関する議案を 2022 年 6 月 28 日開催予定の第 223 回定 時株主総会 ( 以下 「 本株主総会 」といいます。)に付議することといたしましたので、下記のとおり、 お知らせいたします。 記 1. 新制度の導入について (1) 新制度の導入目的 新制度は、当社の取締役 ( 以下のとおり社外取締役を除きます。)に対して、当社の企業価値の 持続的な向上を図るインセンティブを与えるとともに、取締役と株主の皆様との一層の価値共有 を進めることを目的として、取締役に対し、譲渡制限付株式を割り当てるための報酬制度として 導入するものです。 (2) 新制度の | |||
| 05/12 | 16:18 | 5981 | 東京製綱 |
| 臨時報告書 臨時報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 東京製綱株式会社 (E01378) 臨時報告書 【 提出書類 】 臨時報告書 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 5 月 12 日 【 会社名 】 東京製綱株式会社 【 英訳名 】 TOKYO ROPE MFG. CO., LTD. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長原田英幸 【 本店の所在の場所 】 東京都中央区日本橋 3 丁目 6 番 2 号 【 電話番号 】 03-6366-7777 【 事務連絡者氏名 】 経理部長高橋文明 【 最寄りの連絡場所 】 東京都中央区日本橋 3 丁目 6 番 2 号 【 電話番号 】 03 | |||
| 05/12 | 15:30 | 5981 | 東京製綱 |
| 2022年３月期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| 3 月期 1,403 百万円 ( △36.1%) 2021 年 3 月期 2,196 百万円 ( -%) 1 株当たり 当期純利益 潜在株式調整後 1 株当たり 当期純利益 自己資本 当期純利益率 総資産 経常利益率 売上高 営業利益率 円銭円銭 % % % 2022 年 3 月期 81.08 - 5.4 2.4 2.5 2021 年 3 月期 25.33 - 1.9 0.2 1.2 ( 参考 ) 持分法投資損益 2022 年 3 月期 156 百万円 2021 年 3 月期 38 百万円 (2) 連結財政状態 総資産純資産自己資本比率 1 株当たり純資産 百万円百万円 % 円銭 2022 年 | |||
| 05/12 | 15:30 | 5981 | 東京製綱 |
| 特別損失の計上及び2022年3月期連結業績と業績予想の差異、並びに個別業績と前期実績値との差異に関するお知らせ 業績修正 | |||
| タイムラグが発生したことな どから、事業用資産の回収可能性を再検討いたしました。その結果、同社は減損損失を計上することと なり、2022 年 3 月期の当社連結決算においては固定資産の減損損失 1,164 百万円を、当社個別決算にお いては関係会社株式評価損 1,067 百万円を特別損失としてそれぞれ計上することとなりました。これら 特別損失計上後の 2022 年 3 月期業績につきましては、下記 2.および3.の実績 (B) 欄に記載の通り となります。 2. 2022 年 3 月期通期連結業績予想値と実績値との差異 (2021 年 4 月 1 日 ~2022 年 3 月 31 日 ) 前回発表予想 | |||