開示 全文検索
EDINETやTDnetで開示されたIR情報から全文検索することができます。
「 2 」の検索結果
検索結果 263 件 ( 41 ~ 60) 応答時間:0.141 秒
ページ数: 14 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 09/27 | 14:53 | 明治安田生命2019基金特定目的会社 | |
| 半期報告書(内国資産流動化証券)-第6期(2024/01/01-2024/12/31) 半期報告書 | |||
| 債券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は、1,000 万円の一種とし、その記名式への変更は しません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2019 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2019 年 6 月 7 日に日本国内で設立された特定目的会 | |||
| 08/26 | 14:15 | 明治安田生命2019基金特定目的会社 | |
| 半期報告書(内国資産流動化証券)-第1期(2019/06/07-2019/12/31) 半期報告書 | |||
| 社債券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は、1,000 万円の一種とし、その記名式への変更は しません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2019 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2019 年 6 月 7 日に日本国内で設立された特定目的 | |||
| 08/08 | 15:00 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| 2025年3月期第1四半期決算短信〔日本基準〕(非連結) 決算発表 | |||
| - - (2) 財政状態 総資産純資産自己資本比率 百万円百万円 % 2025 年 3 月期第 1 四半期 14,316 9,243 64.6 2024 年 3 月期 13,831 8,967 64.8 ( 参考 ) 自己資本 2025 年 3 月期第 1 四半期 9,243 百万円 2024 年 3 月期 8,967 百万円 2. 配当の状況 年間配当金 第 1 四半期末第 2 四半期末第 3 四半期末期末合計 円銭円銭円銭円銭円銭 2024 年 3 月期 - - - - - - 30 00 30 00 2025 年 3 月期 - - 2025 年 3 月期 ( 予想 | |||
| 07/01 | 11:57 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| な課題と位置付け、諸施策を継続 的に実施しており、今後も一層の改善に取組んでいきたいと考えております。 【コーポレートガバナンス・コードの各原則を実施しない理由 】 【 原則 1-2. 株主総会における権利行使 】 ( 補充原則 1-2-4) 当社は現在海外投資家比率が比較的低いため、コスト等を勘案し議決権の電子行使や招集通知の英訳を採用していません。 今後株主構成の変化等状況に応じて検討を進めます。 ( 補充原則 2-4-1) 当社は、中核人材の登用等における多様性の確保の重要性を認識しております。その確保に向けた目標設定と、中長期的な人材育成方針及び 社内環境整備方針については、今後具体的 | |||
| 06/28 | 13:15 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| 臨時報告書 臨時報告書 | |||
| 。 【 最寄りの連絡場所 】 静岡県焼津市柳新屋 670 番地の6 【 電話番号 】 054(685)6081 【 事務連絡者氏名 】 代表取締役専務執行役員塚本義之 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 株式会社赤阪鐵工所センタービル※ ( 静岡県焼津市柳新屋 670 番地の6) ( 注 )※ 印は金融商品取引法の規定による縦覧に供する場所ではあ りませんが、投資者の縦覧の便宜のために備えております。) 1/3 1【 提出理由 】 当社は、2024 年 6 月 27 日の定時株主総会において、決議事項が決議されましたので、金融商品取引法第 | |||
| 06/28 | 11:43 | 日本生命2019基金流動化 | |
| 半期報告書(内国資産流動化証券)-第6期(2023/10/01-2024/09/30) 半期報告書 | |||
| 1,000 万円の一 種とし、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的枠組み 仕組みの概要 2/184 EDINET 提出書類 日本生命 2019 基金流動化株式会社 (E35050) 半期報告書 ( 内国資産流動化証券 ) a 日本生命 2019 基金流動化株式会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、資本金及び資本準備金の額をそれ ぞれ50,000 円として、会社法 ( 平成 17 年法律第 86 号、その後の改正を含みます。)( 以下 「 会社法 」と いいます。)に基づき日本国内で設立された株式会社であり、その発行済みの全ての普通株式は、当社 の発起人である、一般社 | |||
| 06/27 | 11:46 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| 有価証券報告書-第126期(2023/04/01-2024/03/31) 有価証券報告書 | |||
| 上の本店所在地であり、実際の業務は「 最寄りの連絡場 所 」で行っております。) 【 電話番号 】 該当事項はありません。 【 事務連絡者氏名 】 該当事項はありません。 【 最寄りの連絡場所 】 静岡県焼津市柳新屋 670 番地の6 【 電話番号 】 054(685)6081 【 事務連絡者氏名 】 代表取締役専務執行役員塚本義之 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 株式会社赤阪鐵工所センタービル※ ( 静岡県焼津市柳新屋 670 番地の6) ( 注 )※ 印は金融商品取引法の規定による縦覧に供する場所ではあり ませんが、投資者の | |||
| 06/27 | 11:40 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| 確認書 確認書 | |||
| EDINET 提出書類 株式会社赤阪鐵工所 (E01475) 確認書 【 表紙 】 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の2 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2024 年 6 月 27 日 【 会社名 】 株式会社赤阪鐵工所 【 英訳名 】 Akasaka Diesels Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長阪口勝彦 【 最高財務責任者の役職氏名 】 該当事項はありません。 【 本店の所在の場所 】 東京都千代田区丸の内三丁目 4 番 1 号 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋 | |||
| 06/27 | 11:37 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| 内部統制報告書-第126期(2023/04/01-2024/03/31) 内部統制報告書 | |||
| ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 株式会社赤阪鐵工所 ( 静岡県焼津市柳新屋 670 番地の6) ( 注 )※ 印は金融商品取引法の規定による縦覧に供する場所ではあり ませんが、投資者の縦覧の便宜のために備えております。 1/2 1 【 財務報告に係る内部統制の基本的枠組みに関する事項 】 代表取締役社長阪口勝彦は、当社の財務報告に係る内部統制の整備及び運用に責任を有しており、企業会計審議会 の公表した「 財務報告に係る内部統制の評価及び監査の基準並びに財務報告に係る内部統制の評価及び監査に関する 実施基準の設定について( 意見書 )」に示されている内部統制の基本的枠組みに準拠して | |||
| 06/05 | 12:00 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| 第126期定時株主総会招集通知 株主総会招集通知 / 株主総会資料 | |||
| 類をご検討のうえ、同封の議決権行使書用紙に議案に対 する賛否をご表示いただき、2024 年 6 月 26 日 ( 水曜日 ) 午後 5 時までに到着するようご返送く ださいますようお願い申し上げます。 敬具 1 1. 日時 2024 年 6 月 27 日 ( 木曜日 ) 午前 10 時 2. 場所静岡県焼津市柳新屋 670 番地の6 3. 目的事項 報告事項 決議事項 第 1 号議案 第 2 号議案 第 3 号議案 記 当社センタービル 3 階会議室 ( 末尾の会場ご案内図をご参照ください。) 第 126 期 (2023 年 4 月 1 日から2024 年 3 月 31 日まで) 事業報告及び | |||
| 05/13 | 15:00 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| 2024年3月期 決算短信〔日本基準〕(非連結) 決算発表 | |||
| 経常利益率 売上高 営業利益率 円銭円銭 % % % 2024 年 3 月期 28 19 - 0.4 0.2 △0.1 2023 年 3 月期 192 42 - 3.2 2.6 1.7 ( 参考 ) 持分法投資損益 2024 年 3 月期 443 百万円 2023 年 3 月期 2,327 百万円 (2) 財政状態 総資産純資産自己資本比率 1 株当たり純資産 百万円百万円 % 円銭 2024 年 3 月期 13,831 8,967 64.8 6,737 06 2023 年 3 月期 12,701 8,111 63.9 6,123 15 ( 参考 ) 自己資本 2024 年 3 月期 | |||
| 05/02 | 15:00 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| 通期業績予想の修正及び配当予想の修正に関するお知らせ 業績修正 | |||
| 各 位 2024 年 5 月 2 日 会社名株式会社赤阪鐵工所 代表者名取締役社長阪口勝彦 (コード番号 6022 東証スタンダード市場 ) 問合せ先専務取締役執行役員管理本部長 塚本義之 (TEL. 054 - 685 - 6081 ) 通期業績予想の修正及び配当予想の修正に関するお知らせ 当社は 2024 年 3 月期におきまして、2023 年 5 月 11 日に公表した通期業績予想及び配当予想を下記のとおりと しましたので、お知らせいたします。 記 • 業績予想について 2024 年 3 月期通期個別業績予想数値 (2023 年 4 月 1 日 ~ 2024 年 3 月 31 日 | |||
| 03/29 | 13:41 | 明治安田生命2019基金特定目的会社 | |
| 有価証券報告書(内国資産流動化証券)-第5期(2023/01/01-2023/12/31) 有価証券報告書 | |||
| 定社債に係る特定社債券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は、1,000 万円の一種とし、その記名式への変更は しません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2019 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2019 年 6 月 7 日に日本国内で設 | |||
| 03/18 | 17:00 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| 従業員持株会向け譲渡制限付株式インセンティブとしての自己株式の処分の払込完了及び一部失権に関するお知らせ その他のIR | |||
| す。 なお、当初予定しておりました処分株式数及び処分総額につきまして、一部失権により変更が生じましたの で併せて変更内容をお知らせいたします。 本件の詳細につきましては、2023 年 11 月 9 日付 「 従業員持株会向け譲渡制限付株式インセンティブとして の自己株式の処分に関するお知らせ」をご参照ください。 記 1. 処分の概要 変更後 変更前 (1) 払込期日 2024 年 3 月 18 日 2024 年 3 月 18 日 (2) 処分する株式の当社普通株式 6,750 株当社普通株式 26,000 株 ( 注 ) 種類及び数 (3) 処分価額 1 株につき 2,093 円 1 株につき | |||
| 02/08 | 15:06 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| 四半期報告書-第126期第3四半期(2023/10/01-2023/12/31) 四半期報告書 | |||
| EDINET 提出書類 株式会社赤阪鐵工所 (E01475) 四半期報告書 【 表紙 】 【 提出書類 】 四半期報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の7 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2024 年 2 月 8 日 【 四半期会計期間 】 第 126 期第 3 四半期 ( 自 2023 年 10 月 1 日至 2023 年 12 月 31 日 ) 【 会社名 】 株式会社赤阪鐵工所 【 英訳名 】 Akasaka Diesels Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長阪口勝彦 【 本店の所在の場所 】 東京都千代田区丸の内三丁目 4 | |||
| 02/08 | 15:06 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| 確認書 確認書 | |||
| EDINET 提出書類 株式会社赤阪鐵工所 (E01475) 確認書 【 表紙 】 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の8 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2024 年 2 月 8 日 【 会社名 】 株式会社赤阪鐵工所 【 英訳名 】 Akasaka Diesels Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長阪口勝彦 【 最高財務責任者の役職氏名 】 該当事項はありません。 【 本店の所在の場所 】 東京都千代田区丸の内三丁目 4 番 1 号 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜 | |||
| 02/08 | 15:00 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| 2024年3月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕(非連結) 決算発表 | |||
| 2024 年 3 月期第 3 四半期決算短信 〔 日本基準 〕( 非連結 ) 2024 年 2 月 8 日 上場会社名株式会社赤阪鐵工所上場取引所東 コード番号 6022 URL https://www.akasaka-diesel.jp 代表者 ( 役職名 ) 代表取締役社長 ( 氏名 ) 阪口勝彦 問合せ先責任者 ( 役職名 ) 代表取締役専務執行役員管理本部長 ( 氏名 ) 塚本義之 (TEL)054(685)6081 四半期報告書提出予定日 2024 年 2 月 8 日配当支払開始予定日 ― 四半期決算補足説明資料作成の有無 : 無 四半期決算説明会開催の有無 : 無 ( 百万円未満 | |||
| 12/22 | 14:40 | 日本生命2019基金流動化 | |
| 有価証券報告書(内国資産流動化証券)-第5期(2022/10/01-2023/09/30) 有価証券報告書 | |||
| の券面種類は1,000 万円の一 種とし、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的枠組み 仕組みの概要 2/104EDINET 提出書類 日本生命 2019 基金流動化株式会社 (E35050) 有価証券報告書 ( 内国資産流動化証券 ) a 日本生命 2019 基金流動化株式会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、資本金及び資本準備金の額をそれ ぞれ50,000 円として、会社法 ( 平成 17 年法律第 86 号、その後の改正を含みます。)( 以下 「 会社法 」と いいます。)に基づき日本国内で設立された株式会社であり、その発行済みの全ての普通株式は、当社 の発 | |||
| 12/05 | 15:05 | 合同会社BCJ-75 | |
| 親会社等状況報告書(内国会社)-第1期(2023/09/13-2023/09/30) 親会社等状況報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 合同会社 BCJ-75(E39221) 親会社等状況報告書 ( 内国会社 ) 【 提出書類 】 親会社等状況報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の7 第 1 項及び第 2 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2023 年 12 月 5 日 【 事業年度 】 第 1 期 ( 自 2023 年 9 月 13 日至 2023 年 9 月 30 日 ) 【 会社名 】 合同会社 BCJ-75 【 英訳名 】 G.K.BCJ-75 【 代表者の役職氏名 】 代表社員ビーシーピーイー・サウナ・ケイマン・エルピー ( 職務執行者杉本勇次 | |||
| 11/09 | 15:06 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| 四半期報告書-第126期第2四半期(2023/07/01-2023/09/30) 四半期報告書 | |||
| EDINET 提出書類 株式会社赤阪鐵工所 (E01475) 四半期報告書 【 表紙 】 【 提出書類 】 四半期報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の7 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2023 年 11 月 9 日 【 四半期会計期間 】 第 126 期第 2 四半期 ( 自 2023 年 7 月 1 日至 2023 年 9 月 30 日 ) 【 会社名 】 株式会社赤阪鐵工所 【 英訳名 】 Akasaka Diesels Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長阪口勝彦 【 本店の所在の場所 】 東京都千代田区丸の内三丁目 4 | |||