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「 2 」の検索結果
検索結果 263 件 ( 61 ～ 80) 応答時間：0.147 秒
ページ数： 14 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 11/09 | 15:06 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| 確認書 確認書 | |||
| 兜町 2 番 1 号 ) 株式会社赤阪鐵工所センタービル※ ( 静岡県焼津市柳新屋 670 番地の6) ( 注 ) ※ 印は金融商品取引法の規定による縦覧に供する場所ではありませんが、投資者の縦覧の便宜のために備えて おります。 1/2EDINET 提出書類 株式会社赤阪鐵工所 (E01475) 確認書 1 【 四半期報告書の記載内容の適正性に関する事項 】 当社代表取締役社長阪口勝彦は、当社の第 126 期第 2 四半期 ( 自 2023 年 7 月 1 日至 2023 年 9 月 30 日 )の四半期報 告書の記載内容が金融商品取引法令に基づき適正に記載されていることを確認いたしました。 2 【 特記事項 】 確認に当たり、特記すべき事項はありません。 2/2 | |||
| 11/09 | 15:00 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| 従業員持株会向け譲渡制限付株式インセンティブとしての自己株式の処分に関するお知らせ その他のIR | |||
| 、「 本持株会 」とい う。)を割当予定先として、譲渡制限付株式としての自己株式の処分 ( 以下、「 本自己株式処 分 」という。)を行うことについて決議いたしましたので、お知らせいたします。 記 1. 処分の概要 (1) 払込期日 2024 年 3 月 18 日 (2) 処分する株式の種類 及び数 当社普通株式 26,000 株 ( 注 ) (3) 処分価額 1 株につき 2,093 円 (4) 処分総額 54,418,000 円 ( 注 ) (5) (6) その他 処分方法 ( 割当予定先 ) 第三者割当の方法による (アカサカ従業員持株会 26,000 株 ) 本自己株式処分については、金 | |||
| 11/09 | 15:00 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| 2024年３月期 第２四半期決算短信〔日本基準〕（非連結） 決算発表 | |||
| 2024 年 3 月期第 2 四半期決算短信 〔 日本基準 〕( 非連結 ) 2023 年 11 月 9 日 上場会社名株式会社赤阪鐵工所上場取引所東 コード番号 6022 URL https://www.akasaka-diesel.jp 代表者 ( 役職名 ) 代表取締役社長 ( 氏名 ) 阪口勝彦 問合せ先責任者 ( 役職名 ) 代表取締役専務執行役員管理本部長 ( 氏名 ) 塚本義之 (TEL)054(685)6081 四半期報告書提出予定日 2023 年 11 月 9 日配当支払開始予定日 ― 四半期決算補足説明資料作成の有無 : 無 四半期決算説明会開催の有無 : 無 ( 百万円 | |||
| 09/28 | 14:03 | 明治安田生命２０１９基金特定目的会社 | |
| 半期報告書（内国資産流動化証券）－第5期(2023/01/01－2023/12/31) 半期報告書 | |||
| 券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は、1,000 万円の一種とし、その記名式への変更は しません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2019 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2019 年 6 月 7 日に日本国内で設立された特定目的会社 | |||
| 09/28 | 14:01 | 明治安田生命２０１８基金特定目的会社 | |
| 半期報告書（内国資産流動化証券）－第6期(2023/01/01－2023/12/31) 半期報告書 | |||
| 券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はし ません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2018 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2018 年 6 月 15 日に日本国内で設立された特定目的会社 | |||
| 08/10 | 15:08 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| 確認書 確認書 | |||
| 兜町 2 番 1 号 ) 株式会社赤阪鐵工所センタービル※ ( 静岡県焼津市柳新屋 670 番地の6) ( 注 ) ※ 印は金融商品取引法の規定による縦覧に供する場所ではありませんが、投資者の縦覧の便宜のために備えて おります。 1/2EDINET 提出書類 株式会社赤阪鐵工所 (E01475) 確認書 1 【 四半期報告書の記載内容の適正性に関する事項 】 当社代表取締役社長阪口勝彦は、当社の第 126 期第 1 四半期 ( 自 2023 年 4 月 1 日至 2023 年 6 月 30 日 )の四半期報 告書の記載内容が金融商品取引法令に基づき適正に記載されていることを確認いたしました。 2 【 特記事項 】 確認に当たり、特記すべき事項はありません。 2/2 | |||
| 08/10 | 15:07 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| 四半期報告書－第126期第1四半期(2023/04/01－2023/06/30) 四半期報告書 | |||
| 番 1 号 ( 同所は登記上の本店所在地であり、実際の業務は「 最寄りの連絡場所 」で行って おります。) 【 電話番号 】 該当事項はありません。 【 事務連絡者氏名 】 該当事項はありません。 【 最寄りの連絡場所 】 静岡県焼津市柳新屋 670 番地の6 【 電話番号 】 054(685)6081 【 事務連絡者氏名 】 代表取締役専務執行役員管理本部長塚本義之 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 株式会社赤阪鐵工所センタービル※ ( 静岡県焼津市柳新屋 670 番地の6) ( 注 ) ※ 印は金融商品取引法の規定による縦覧に | |||
| 08/10 | 15:00 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| 2024年３月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕（非連結） 決算発表 | |||
| 半期 △24 36 - - 2023 年 3 月期第 1 四半期 26 92 - - (2) 財政状態 総資産純資産自己資本比率 百万円百万円 % 2024 年 3 月期第 1 四半期 13,291 8,222 61.9 2023 年 3 月期 12,701 8,111 63.9 ( 参考 ) 自己資本 2024 年 3 月期第 1 四半期 8,222 百万円 2023 年 3 月期 8,111 百万円 2. 配当の状況 年間配当金 第 1 四半期末第 2 四半期末第 3 四半期末期末合計 円銭円銭円銭円銭円銭 2023 年 3 月期 - - - - - - 30 00 30 00 2024 | |||
| 07/03 | 10:13 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| な課題と位置付け、諸施策を継続 的に実施しており、今後も一層の改善に取組んでいきたいと考えております。 【コーポレートガバナンス・コードの各原則を実施しない理由 】 【 原則 1-2. 株主総会における権利行使 】 ( 補充原則 1-2-4) 当社は現在海外投資家比率が比較的低いため、コスト等を勘案し議決権の電子行使や招集通知の英訳を採用していません。 今後株主構成の変化等状況に応じて検討を進めます。 ( 補充原則 2-3-1) 当社は、社会・環境問題に対して積極的に取組むことが、企業の持続的な成長に不可欠であるものと認識しており、環境問題をはじめとするサス テナビリティ( 持続可能性 )を巡 | |||
| 06/30 | 10:10 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| 臨時報告書 臨時報告書 | |||
| 。 【 最寄りの連絡場所 】 静岡県焼津市柳新屋 670 番地の6 【 電話番号 】 054(685)6081 【 事務連絡者氏名 】 代表取締役専務執行役員塚本義之 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 株式会社赤阪鐵工所センタービル※ ( 静岡県焼津市柳新屋 670 番地の6) ( 注 )※ 印は金融商品取引法の規定による縦覧に供する場所ではあ りませんが、投資者の縦覧の便宜のために備えております。) 1/21【 提出理由 】 当社は、2023 年 6 月 29 日の定時株主総会において、決議事項が決議されましたので、金融商品取引法第 | |||
| 06/29 | 11:16 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| 確認書 確認書 | |||
| EDINET 提出書類 株式会社赤阪鐵工所 (E01475) 確認書 【 表紙 】 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の2 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2023 年 6 月 29 日 【 会社名 】 株式会社赤阪鐵工所 【 英訳名 】 Akasaka Diesels Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長阪口勝彦 【 最高財務責任者の役職氏名 】 該当事項はありません。 【 本店の所在の場所 】 東京都千代田区丸の内三丁目 4 番 1 号 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋 | |||
| 06/29 | 11:15 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| 有価証券報告書－第125期(2022/04/01－2023/03/31) 有価証券報告書 | |||
| 上の本店所在地であり、実際の業務は「 最寄りの連絡場 所 」で行っております。) 【 電話番号 】 該当事項はありません。 【 事務連絡者氏名 】 該当事項はありません。 【 最寄りの連絡場所 】 静岡県焼津市柳新屋 670 番地の6 【 電話番号 】 054(685)6081 【 事務連絡者氏名 】 代表取締役専務執行役員塚本義之 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 株式会社赤阪鐵工所センタービル※ ( 静岡県焼津市柳新屋 670 番地の6) ( 注 )※ 印は金融商品取引法の規定による縦覧に供する場所ではあり ませんが、投資者の | |||
| 06/29 | 11:15 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| 内部統制報告書－第125期(2022/04/01－2023/03/31) 内部統制報告書 | |||
| 京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 株式会社赤阪鐵工所センタービル※ ( 静岡県焼津市柳新屋 670 番地の6) ( 注 )※ 印は金融商品取引法の規定による縦覧に供する場所ではあり ませんが、投資者の縦覧の便宜のために備えております。 1/21 【 財務報告に係る内部統制の基本的枠組みに関する事項 】 代表取締役社長阪口勝彦は、当社の財務報告に係る内部統制の整備及び運用に責任を有しており、企業会計審議会 の公表した「 財務報告に係る内部統制の評価及び監査の基準並びに財務報告に係る内部統制の評価及び監査に関する 実施基準の設定について( 意見書 )」に示されている内部統制の基本的枠組みに | |||
| 06/23 | 14:22 | 日本生命２０１９基金流動化 | |
| 半期報告書（内国資産流動化証券）－第5期(2022/10/01－2023/09/30) 半期報告書 | |||
| 1,000 万円の一 種とし、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的枠組み 仕組みの概要 2/184EDINET 提出書類 日本生命 2019 基金流動化株式会社 (E35050) 半期報告書 ( 内国資産流動化証券 ) a 日本生命 2019 基金流動化株式会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、資本金及び資本準備金の額をそれ ぞれ50,000 円として、会社法 ( 平成 17 年法律第 86 号、その後の改正を含みます。)( 以下 「 会社法 」と いいます。)に基づき日本国内で設立された株式会社であり、その発行済みの全ての普通株式は、当社 の発起人である、一般社団 | |||
| 06/14 | 15:30 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| 中期経営計画の策定に関するお知らせ その他のIR | |||
| ・予測したも のであります。 実際の業績などは、今後の様 々な条件・要素によりこの計画などとは異なる場合が あり、本資料はその実現を確約したり、保証するものではございません。 本資料は当社をご理解いただくために作成されたもので、当社への投資勧誘を目的 としておりません。投資に関する決定は、ご自身のご判断において行われるようお 願いいたします。また、本資料中の情報によって生じた影響や損害について、当社 は一切責任を負いません。2023 年度中期経営計画 2023 年 4 月 1 日 ~2028 年 3 月 31 日目次 1. 当社理念 2. 当社を取り巻く環境 12 3.10 年後の目指す姿 4. 中期経営計画重点施策 ・営業戦略 123 ・技術開発 12 ・製造工場改革 ・品質強化 ・当社が取り組むSDGsアクション ・ESG 経営 123 5.2023 中計目標 2 | |||
| 05/11 | 16:00 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| 2023年３月期 決算短信〔日本基準〕（非連結） 決算発表 | |||
| 売上高 営業利益率 円銭円銭 % % % 2023 年 3 月期 192 42 - 3.2 2.6 1.7 2022 年 3 月期 125 50 - 2.1 1.7 0.5 ( 参考 ) 持分法投資損益 2023 年 3 月期 2,327 百万円 2022 年 3 月期 580 百万円 (2) 財政状態 総資産純資産自己資本比率 1 株当たり純資産 百万円百万円 % 円銭 2023 年 3 月期 12,701 8,111 63.9 6,123 15 2022 年 3 月期 11,513 7,812 67.9 5,899 45 ( 参考 ) 自己資本 2023 年 3 月期 8,111 百万円 | |||
| 05/02 | 16:00 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| 通期業績予想の修正に関するお知らせ 業績修正 | |||
| 各 位 2023 年 5 月 2 日 会社名株式会社赤阪鐵工所 代表者名取締役社長阪口勝彦 (コード番号 6022 東証スタンダード市場 ) 問合せ先専務取締役執行役員総務本部長 塚本義之 (TEL. 054 - 685 - 6081 ) 通期業績予想の修正に関するお知らせ 当社は 2023 年 3 月期におきまして、最近の業績動向を踏まえ、2022 年 11 月 9 日に公表した通期業績予想を下 記のとおり修正しましたのでお知らせいたします。 記 • 業績予想について 2023 年 3 月期通期個別業績予想数値 (2022 年 4 月 1 日 ~ 2023 年 3 月 31 日 ) 売上高 | |||
| 04/05 | 15:32 | 6022 | 赤阪鐵工所 |
| 臨時報告書 臨時報告書 | |||
| 。 【 最寄りの連絡場所 】 静岡県焼津市柳新屋 670 番地の6 【 電話番号 】 054(685)6081 【 事務連絡者氏名 】 常務取締役塚本義之 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 株式会社赤阪鐵工所センタービル※ ( 静岡県焼津市柳新屋 670 番地の6) ( 注 )※ 印は金融商品取引法の規定による縦覧に供する場所ではあ りませんが、投資者の縦覧の便宜のために備えております。 1/21【 提出理由 】 当社は、2023 年 2 月 8 日開催の取締役会において、代表取締役の異動を決議いたしましたので、金融商品取引法第 24 条 | |||
| 03/30 | 14:55 | 明治安田生命２０１９基金特定目的会社 | |
| 有価証券報告書（内国資産流動化証券）－第4期(2022/01/01－2022/12/31) 有価証券報告書 | |||
| 社債に係る特定社債券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は、1,000 万円の一種とし、その記名式への変更は しません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2019 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2019 年 6 月 7 日に日本国内で設立 | |||
| 03/30 | 14:53 | 明治安田生命２０１８基金特定目的会社 | |
| 有価証券報告書（内国資産流動化証券）－第5期(2022/01/01－2022/12/31) 有価証券報告書 | |||
| 社債に係る特定社債券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はし ません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2018 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2018 年 6 月 15 日に日本国内で設立 | |||