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「 2 」の検索結果
検索結果 383 件 ( 241 ~ 260) 応答時間:0.13 秒
ページ数: 20 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 11/29 | 15:00 | 6481 | THK |
| 自己株式の消却完了に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各位 2021 年 11 月 29 日 会社名 THK 株式会社 代表者名代表取締役社長寺町彰博 (コード:6481 東証第一部 ) 問合せ先執行役員財務経理統括部長中根建治 (TEL 03-5730-3911) 自己株式の消却完了に関するお知らせ ( 会社法第 178 条の規定に基づく自己株式の消却 ) 当社は、2021 年 11 月 11 日開催の取締役会において決議しましたとおり、会社法第 178 条の規定に基づく自己株式 の消却を完了しましたので、下記のとおりお知らせいたします。 記 1. 消却した株式の種類当社普通株式 2. 消却した株式の総数 4,000,000 株 3. 消却実施日 2021 年 11 月 26 日 (ご参考 ) 消却前の発行済株式総数 消却後の発行済株式総数 133,856,903 株 129,856,903 株 以上 | |||
| 11/29 | 12:00 | 6481 | THK |
| Notice Regarding the Completion of the Retirement of Treasury Stock その他 | |||
| 178 of the Companies Act. 1. Types of shares retired Common shares of THK 2. Number of shares retired 4,000,000 shares 3. Date of retirement November 26, 2021 (For reference) Number of shares outstanding (including treasury stock) before retirement: 133,856,903 shares Number of shares outstanding (including treasury stock) after retirement: 129,856,903 shares | |||
| 11/12 | 10:19 | 6481 | THK |
| 四半期報告書-第52期第3四半期(令和3年7月1日-令和3年9月30日) 四半期報告書 | |||
| 番号 】 03(5730)3911( 代表 ) 【 事務連絡者氏名 】 執行役員経営戦略統括本部財務経理統括部長中根建治 【 最寄りの連絡場所 】 東京都港区芝浦二丁目 12 番 10 号 【 電話番号 】 03(5730)3911( 代表 ) 【 事務連絡者氏名 】 執行役員経営戦略統括本部財務経理統括部長中根建治 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/32第一部 【 企業情報 】 第 1【 企業の概況 】 1【 主要な経営指標等の推移 】 EDINET 提出書類 THK 株式会社 (E01678) 四半期報告書 回次 第 51 | |||
| 11/12 | 10:19 | 6481 | THK |
| 確認書 確認書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 THK 株式会社 (E01678) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の8 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2021 年 11 月 12 日 【 会社名 】 THK 株式会社 【 英訳名 】 THK CO., LTD. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長寺町彰博 【 最高財務責任者の役職氏名 】 取締役副社長今野宏 【 本店の所在の場所 】 東京都港区芝浦二丁目 12 番 10 号 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 | |||
| 11/11 | 15:00 | 6481 | THK |
| 業績予想の修正に関するお知らせ 業績修正 | |||
| 前回発表予想 (A) 百万円百万円百万円百万円 320,000 35,000 35,400 25,000 記 基本的 1 株当 たり当期利益 円銭 197.52 今回修正予想 (B) 315,000 29,000 28,600 20,000 158.02 増減額 (B-A) △5,000 △6,000 △6,800 △5,000 ― 増減率 (%) △1.6 △17.1 △19.2 △20.0 ― (ご参考 ) 前期実績 (2020 年 12 月期 ) 218,998 △8,499 △9,725 △9,992 △78.95 (2) 2021 年 12 月期通期個別業績予想数値の修正 | |||
| 11/11 | 15:00 | 6481 | THK |
| 自己株式取得に係る事項の決定及び自己株式の消却に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各位 2021 年 11 月 11 日 会社名 THK 株式会社 代表者名代表取締役社長寺町彰博 (コード:6481 東証第一部 ) 問合せ先執行役員財務経理統括部長中根建治 (TEL 03-5730-3911) 自己株式取得に係る事項の決定及び自己株式の消却に関するお知らせ ( 会社法第 165 条第 2 項の規定による定款の定めに基づく自己株式の取得 及び会社法第 178 条の規定に基づく自己株式の消却 ) 当社は、2021 年 11 月 11 日開催の取締役会において、会社法第 165 条第 3 項の規定により読み替えて適用される同 法第 156 条の規定に基づき、自己株式取得に係る事 | |||
| 11/11 | 15:00 | 6481 | THK |
| 2021年12月期 第3四半期決算短信〔IFRS〕(連結) 決算発表 | |||
| - △2,753 - △4,055 - △3,492 - △8,812 - 基本的 1 株当たり 四半期利益 希薄化後 1 株当たり 四半期利益 円銭 円銭 2021 年 12 月期第 3 四半期 102.03 - 2020 年 12 月期第 3 四半期 △27.59 - (2) 連結財政状態 資産合計 資本合計 親会社の所有者に 帰属する持分 親会社所有者 帰属持分比率 百万円百万円百万円 % 2021 年 12 月期第 3 四半期 497,714 299,379 290,144 58.3 2020 年 12 月期 460,173 275,148 266,491 57.9 2. 配当の状況 年間配当 | |||
| 11/11 | 15:00 | 6481 | THK |
| 譲渡制限付株式報酬制度の導入に関するお知らせ その他のIR | |||
| . 本制度の導入目的 当社の監査等委員である取締役及び社外取締役を除く取締役 ( 以下 「 対象取締役 」といいます。)を対象に、 当社の企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを与えるとともに、株主の皆様との一層の価値共有を進 めることを目的として本制度を導入いたします。 2. 本制度の導入条件 本制度は、対象取締役に対して譲渡制限付株式の付与のために金銭債権を報酬として支給することとなるた め、本制度の導入は、本株主総会において係る報酬を支給することにつき株主の皆様のご承認を得られること を条件といたします。 なお、2016 年 6 月 18 日開催の第 46 期定時株主総会において、当社 | |||
| 11/11 | 12:00 | 6481 | THK |
| Consolidated Financial Results for the Nine Months Ended September 30, 2021 under IFRS その他 | |||
| ) - Nine Months Ended September 30 Basic Earnings (Loss) per Share (Yen) Diluted Earnings per Share (Yen) 2021 ¥102.03 - 2020 (27.59) - (2) Consolidated Financial Position Total Assets (Millions of Yen) Total Equity (Millions of Yen) Equity Attributable to Owners of the Parent (Millions of Yen) Ratio of | |||
| 11/11 | 12:00 | 6481 | THK |
| Notice Regarding Amendments in Financial Forecasts その他 | |||
| ¥197.52 Amended 315,000 29,000 28,600 20,000 158.02 Difference (5,000) (6,000) (6,800) (5,000) (Percentage (%)) (1.6) (17.1) (19.2) (20.0) (For reference) Actual results of the year ended December 31, 2020 218,998 (8,499) (9,725) (9,992) (78.95) (2) Non-consolidated forecasts for the year ending | |||
| 11/11 | 12:00 | 6481 | THK |
| Notice Regarding Decision of Acquisition and Retirement of Treasury Stock その他 | |||
| November 11, 2021 Notice Regarding Decision of Acquisition and Retirement of Treasury Stock (Acquisition of Treasury Stock under the Articles of Incorporation Provided in Article 165, Paragraph 2 of the Companies Act and Retirement of Treasury Stock Provided in Article 178 of the Companies Act | |||
| 11/11 | 12:00 | 6481 | THK |
| Notice Regarding Introduction of a Restricted Stock Compensation Plan その他 | |||
| Committee members and outside directors (hereinafter the “Eligible Director(s)”) to continuously improve THK’s corporate value, and to promote further shared value with shareholders. 2, Conditions for the introduction of the Plan Since the Plan consists of monetary compensation to be proposed for granting | |||
| 09/28 | 13:47 | 明治安田生命2019基金特定目的会社 | |
| 半期報告書(内国資産流動化証券)-第3期(令和3年1月1日-令和3年12月31日) 半期報告書 | |||
| に限るものと し、本特定社債券の券面種類は、1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 EDINET 提出書類 明治安田生命 2019 基金特定目的会社 (E35030) 半期報告書 ( 内国資産流動化証券 ) a 明治安田生命 2019 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円とし て、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流 動化法 」といいます。)に基づき2019 年 6 月 7 日に日本国内で設立された特定目的会社 | |||
| 09/28 | 13:46 | 明治安田生命2018基金特定目的会社 | |
| 半期報告書(内国資産流動化証券)-第4期(令和3年1月1日-令和3年12月31日) 半期報告書 | |||
| に限るものと し、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 EDINET 提出書類 明治安田生命 2018 基金特定目的会社 (E34201) 半期報告書 ( 内国資産流動化証券 ) a 明治安田生命 2018 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円とし て、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流 動化法 」といいます。)に基づき2018 年 6 月 15 日に日本国内で設立された特定目的会社 | |||
| 09/28 | 13:45 | 明治安田生命2017基金特定目的会社 | |
| 半期報告書(内国資産流動化証券)-第5期(令和3年1月1日-令和3年12月31日) 半期報告書 | |||
| に限るものと し、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 EDINET 提出書類 明治安田生命 2017 基金特定目的会社 (E33332) 半期報告書 ( 内国資産流動化証券 ) a 明治安田生命 2017 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円とし て、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流 動化法 」といいます。)に基づき日本国内で設立された特定目的会社であり、その発行済みの全ての特 | |||
| 09/28 | 13:44 | 明治安田生命2016基金特定目的会社 | |
| 半期報告書(内国資産流動化証券)-第6期(令和3年1月1日-令和3年12月31日) 半期報告書 | |||
| 振替法に従い本特定社債の特定社債権者 ( 以下 「 本特定社債権者 」といいます。)が特定社債券の発行 を請求することができる場合を除き、本特定社債に係る特定社債券は発行されません。本特定社債の特 定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記名式に限るものと し、本特定社債券の券面種類はA 号特定社債につき100 万円の一種、B 号特定社債につき1,000 万円の一種 とし、いずれについてもその記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 EDINET 提出書類 明治安田生命 2016 基金特定目的会社 (E32546) 半期報 | |||
| 09/02 | 17:42 | 6481 | THK |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| 則 4-1-3】 最高経営責任者等の後継者の計画 当社の取締役会は、最高経営責任者等の後継者については、当社の経営理念や経営戦略等を踏まえ、最高経営責任者等の後継者として社内 外含め幅広く情報を収集し、人材登用を行うという観点から、最高経営責任者等の後継者計画や育成の状況について、従前から確認しています。 今後は更に見直しを図り監督を行っていく予定です。 【 補充原則 4-3-2】 最高経営責任者の選任手続 当社は、最高経営責任者の選任について、具体的な手続の基準は設けておりませんが、原則それまでの経験・実績等から当社の経営を任せる に相応しい人物を、社外取締役が半数を占める任意の指名諮問委員 | |||
| 08/31 | 09:59 | SMBC日興インベストメント・ファンド・マネジメント・カンパニー・エス・エイ/クォンティック・トラスト‐米ドル建て償還時ターゲット債券ファンド201703 | |
| 有価証券報告書(外国投資信託受益証券)-第4期(令和2年3月1日-令和3年2月28日) 有価証券報告書 | |||
| EDINET 提出書類 SMBC 日興インベストメント・ファンド・マネジメント・カンパニー・エス・エイ(E14853) 有価証券報告書 ( 外国投資信託受益証券 ) 【 表紙 】 【 提出書類 】 有価証券報告書 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 令和 3 年 8 月 31 日 【 計算期間 】 第 4 期 ( 自令和 2 年 3 月 1 日至令和 3 年 2 月 28 日 ) 【ファンド名 】 クォンティック・トラスト - 米ドル建て償還時ターゲット債券ファンド201703 (Quantic Trust - USD Target Maturity Bond Fund | |||
| 08/31 | 09:52 | JPMAMジャパン・ケイマン・ファンド・リミテッド/GIM(ケイマン諸島)トラスト-GIM世界金融債券ファンド 円投資型1501 | |
| 半期報告書(外国投資信託受益証券)-第7期(令和2年12月1日-令和3年11月30日) 半期報告書 | |||
| EDINET 提出書類 JPMAMジャパン・ケイマン・ファンド・リミテッド(E26661) 半期報告書 ( 外国投資信託受益証券 ) 【 表紙 】 【 提出書類 】 半期報告書 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 令和 3 年 8 月 31 日 【 計算期間 】 第 7 期中 ( 自令和 2 年 12 月 1 日至令和 3 年 5 月 31 日 ) 【ファンド名 】 GIM(ケイマン諸島 )トラスト- GIM 世界金融債券ファンド円投資型 1501 (GIM (Cayman Islands) Trust - Global Financial Sector Bond Fund | |||
| 08/31 | 09:12 | 三井住友DSアセットマネジメント/世界コーポレート・ハイブリッド証券ファンド2017-03 | |
| 臨時報告書(内国特定有価証券) 臨時報告書 | |||
| 【 電話番号 】 03-6205-1649 【 縦覧に供する場所 】 該当事項はありません。 1/2EDINET 提出書類 三井住友 DSアセットマネジメント株式会社 (E08957) 臨時報告書 ( 内国特定有価証券 ) 1【 提出理由 】 世界コーポレート・ハイブリッド証券ファンド2017-03は、その信託の計算期間を6ヵ月未満とし ており、下記にかかる信託の計算期間が到来しましたため、金融商品取引法第 24 条の5 第 4 項および特定有 価証券の内容等の開示に関する内閣府令第 29 条第 2 項第 4 号の規定に基づき本臨時報告書を提出するもので あります。 2【 報告内容 】 令和 | |||