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「 2 」の検索結果
検索結果 386 件 ( 201 ~ 220) 応答時間:0.912 秒
ページ数: 20 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 11/15 | 16:00 | 6505 | 東洋電機製造 |
| 投資有価証券売却益(特別利益)の計上に関するお知らせ その他のIR | |||
| 2022 年 11 月 15 日 各位 会社名東洋電機製造株式会社 代表者名代表取締役社長渡部朗 (コード番号 :6505 東証スタンダード) 問合せ先執行役員経営企画部長貫名純 (TEL 03-5202-8122) 投資有価証券売却益 ( 特別利益 )の計上に関するお知らせ 当社は、保有する政策保有株式の一部を売却したことにより下記のとおり投資有価証券売却益 ( 特別利益 ) が発生しましたので、お知らせいたします。 記 1. 投資有価証券の売却について (1) 売却の理由 資産の効率化および財務体質の強化を図るため。 (2) 売却の実施時期 2022 年 8 月 17 日 ~2022 年 | |||
| 10/14 | 09:06 | 6505 | 東洋電機製造 |
| 確認書 確認書 | |||
| に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/2EDINET 提出書類 東洋電機製造株式会社 (E01742) 確認書 1 【 四半期報告書の記載内容の適正性に関する事項 】 当社代表取締役社長渡部朗は、当社の第 162 期第 1 四半期 ( 自 2022 年 6 月 1 日至 2022 年 8 月 31 日 )の四 半期報告書の記載内容が金融商品取引法令に基づき適正に記載されていることを確認いたしました。 2 【 特記事項 】 確認に当たり、特記すべき事項はありません。 2/2 | |||
| 10/14 | 09:03 | 6505 | 東洋電機製造 |
| 四半期報告書-第162期第1四半期(令和4年6月1日-令和4年8月31日) 四半期報告書 | |||
| 部朗 【 本店の所在の場所 】 東京都中央区八重洲一丁目 4 番 16 号 【 電話番号 】 03-5202-8121[ 人事総務部 ] 【 事務連絡者氏名 】 執行役員人事総務部長山井俊典 【 最寄りの連絡場所 】 東京都中央区八重洲一丁目 4 番 16 号 【 電話番号 】 03-5202-8121[ 人事総務部 ] 【 事務連絡者氏名 】 執行役員人事総務部長山井俊典 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/18第一部 【 企業情報 】 EDINET 提出書類 東洋電機製造株式会社 (E01742) 四半期報告書 第 1 | |||
| 10/13 | 15:30 | 6505 | 東洋電機製造 |
| 2023年5月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| ( -%) 2022 年 5 月期第 1 四半期 △75 百万円 ( -%) 1 株当たり 四半期純利益 潜在株式調整後 1 株当たり 四半期純利益 円銭円銭 2023 年 5 月期第 1 四半期 21.98 - 2022 年 5 月期第 1 四半期 12.76 - (2) 連結財政状態 総資産純資産自己資本比率 百万円百万円 % 2023 年 5 月期第 1 四半期 47,673 22,644 47.5 2022 年 5 月期 46,916 22,012 46.9 ( 参考 ) 自己資本 2023 年 5 月期第 1 四半期 22,644 百万円 2022 年 5 月期 22,012 百万円 2 | |||
| 09/29 | 14:33 | 明治安田生命2019基金特定目的会社 | |
| 半期報告書(内国資産流動化証券)-第4期(令和4年1月1日-令和4年12月31日) 半期報告書 | |||
| 券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は、1,000 万円の一種とし、その記名式への変更は しません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2019 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2019 年 6 月 7 日に日本国内で設立された特定目的会社 | |||
| 09/29 | 14:29 | 明治安田生命2018基金特定目的会社 | |
| 半期報告書(内国資産流動化証券)-第5期(令和4年1月1日-令和4年12月31日) 半期報告書 | |||
| 券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はし ません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2018 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2018 年 6 月 15 日に日本国内で設立された特定目的会社 | |||
| 09/29 | 14:27 | 明治安田生命2017基金特定目的会社 | |
| 半期報告書(内国資産流動化証券)-第6期(令和4年1月1日-令和4年12月31日) 半期報告書 | |||
| 券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はし ません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2017 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき日本国内で設立された特定目的会社であり、その発行 済みの全ての特 | |||
| 08/31 | 15:06 | 6505 | 東洋電機製造 |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| 、会社法の定めにより、取締役会の承認を得ることとしております。また、当社は、主 要株主に限らず全ての取引について、取引の重要性の程度により取締役会での審議を経る等の手続きを「 職務権限規程 」に定めております。 【 補充原則 2-4-1. 女性の活用を含む社内の多様性の確保 】 当社は、多様な視点や価値観が企業価値向上のための重要な要素のひとつであるとの認識のもと、中途採用者や女性、障害者の雇用を促進 するとともに、国内外のグループ会社の経営者層に女性を選任するなど、女性の役職登用も進めております。 現在、当社の管理職層における中途採用者の割合は約 40%、女性の割合は約 2%です。多様性確保の | |||
| 08/26 | 09:56 | 6505 | 東洋電機製造 |
| 臨時報告書 臨時報告書 | |||
| 連絡場所 】 東京都中央区八重洲一丁目 4 番 16 号 【 電話番号 】 3-5202-8121[ 人事総務部 ] 【 事務連絡者氏名 】 執行役員人事総務部長山井俊典 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/31【 提出理由 】 当社は、2022 年 8 月 25 日の定時株主総会において、決議事項が決議されましたので、金融商品取引法第 24 条の5 第 4 項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第 19 条第 2 項第 9 号の2の規定に基づき、本報告書を提出するものであ ります。 EDINET 提出書類 東洋電機製造株式会社 | |||
| 08/26 | 09:54 | 6505 | 東洋電機製造 |
| 確認書 確認書 | |||
| EDINET 提出書類 東洋電機製造株式会社 (E01742) 確認書 【 表紙 】 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の2 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 8 月 26 日 【 会社名 】 東洋電機製造株式会社 【 英訳名 】 TOYO DENKI SEIZO K.K. (TOYO ELECTRIC MFG.CO.,LTD.) 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長渡部朗 【 最高財務責任者の役職氏名 】 該当する事項はありません。 【 本店の所在の場所 】 東京都中央区八重洲一丁目 4 番 16 号 【 縦 | |||
| 08/26 | 09:53 | 6505 | 東洋電機製造 |
| 内部統制報告書-第161期(令和3年6月1日-令和4年5月31日) 内部統制報告書 | |||
| 号 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/21 【 財務報告に係る内部統制の基本的枠組みに関する事項 】 代表取締役社長渡部朗は、当社の財務報告に係る内部統制の整備及び運用に責任を有しており、企業会計審議会の公 表した「 財務報告に係る内部統制の評価及び監査の基準並びに財務報告に係る内部統制の評価及び監査に関する実施基 準の設定について( 意見書 )」に示されている内部統制の基本的枠組みに準拠して財務報告に係る内部統制を整備及び運 用しております。 なお、内部統制は、内部統制の各基本的要素が有機的に結びつき、一体となって機能する | |||
| 08/26 | 09:52 | 6505 | 東洋電機製造 |
| 有価証券報告書-第161期(令和3年6月1日-令和4年5月31日) 有価証券報告書 | |||
| 】 東京都中央区八重洲一丁目 4 番 16 号 【 電話番号 】 03-5202-8121[ 人事総務部 ] 【 事務連絡者氏名 】 執行役員人事総務部長山井俊典 【 最寄りの連絡場所 】 東京都中央区八重洲一丁目 4 番 16 号 【 電話番号 】 03-5202-8121[ 人事総務部 ] 【 事務連絡者氏名 】 執行役員人事総務部長山井俊典 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/103第一部 【 企業情報 】 EDINET 提出書類 東洋電機製造株式会社 (E01742) 有価証券報告書 第 1 【 企業の概況 】 1 | |||
| 08/25 | 15:00 | 6505 | 東洋電機製造 |
| 役員等の人事に関するお知らせ その他のIR | |||
| ) 取締役 ( 社外 ) 茅根熙和 取締役 ( 社外 ) 水元公二 取締役 ( 社外 ) 間狩泰三 注 . 前取締役 ( 専務執行役員 ) 石井明彦は取締役・執行役員ともに退任し、東洋産業株式会社 取締役会長に就任いたしました。 在任中のご厚誼に対しまして心から御礼申し上げます。 2. 取締役の委嘱業務について(2022 年 8 月 25 日付 ) 役位・氏名 代表取締役社長 渡部朗 取締役会長 寺島憲造 内部監査担当 取締役会議長 委嘱業務 3. 執行役員の担当業務の変更について(2022 年 8 月 25 日付 ) ( 変更箇所は下線部 ) 役位・氏名 【 新 】 役職および委嘱業務 【 現 | |||
| 08/24 | 13:00 | 1631 | 銀行・17 |
| NEXT FUNDS 銀行(TOPIX-17)上場投信 決算短信 その他のIR | |||
| JPY mil. % % 百万円 JPY mil. % % 2022 年 7 月期 FY ended Jul. 2022 2021 年 7 月期 FY ended Jul. 2021 1,213 (99.8) 2 (0.2) 1,215 (100.0) 1,980 (99.9) 1 (0.1) 1,981 (100.0) -1-NEXT FUNDS 銀行 (TOPIX-17) 上場投信 (1631) 2022 年 7 月期決算短信 NEXT FUNDS TOPIX-17 BANKS ETF (1631) Earnings Report for Fiscal Year ended July 2022 | |||
| 07/15 | 17:40 | 1631 | 銀行・17 |
| ETFの収益分配のお知らせ その他のIR | |||
| 2022 年 7 月 15 日 各位 ETFの収益分配のお知らせ ETFに係る収益分配について、下記のとおり確定いたしましたのでご通知いたします。 記 野村アセットマネジメント株式会社 ( 管理会社コード 13064) CEO 兼代表取締役社長小池広靖 サポートダイヤル長坂智 T E L 0 1 2 0 - 7 5 3 1 0 4 1. 計算期間 2021 年 7 月 16 日 ~ 2022 年 7 月 15 日 2. 収益分配金 銘柄名 コード収益分配金 NEXT FUNDS TOPIX Core 30 連動型上場投信 1311 100 口につき 1,410 円 NEXT FUNDS | |||
| 07/14 | 15:30 | 6505 | 東洋電機製造 |
| 2022年5月期 決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| ( -%) 2021 年 5 月期 94 百万円 ( -%) 1 株当たり 当期純利益 潜在株式調整後 1 株当たり 当期純利益 自己資本 当期純利益率 総資産 経常利益率 売上高 営業利益率 円銭円銭 % % % 2022 年 5 月期 △104.02 - △4.0 1.5 0.6 2021 年 5 月期 109.38 - 4.1 1.4 1.3 ( 参考 ) 持分法投資損益 2022 年 5 月期 242 百万円 2021 年 5 月期 △4 百万円 (2) 連結財政状態 総資産純資産自己資本比率 1 株当たり純資産 百万円百万円 % 円銭 2022 年 5 月期 46,916 22,012 | |||
| 07/14 | 15:30 | 6505 | 東洋電機製造 |
| 2022年5月期 通期連結業績予想と実績との差異ならびに営業外収益、特別損失および法人税等調整額(益)の計上に関するお知らせ その他のIR | |||
| 33,143 百万円 423 百万円 757 百万円 977 円銭 109.38 2. 連結業績予想と実績の差異 売上高については、新型コロナウイルス感染症が想定以上に長期化した影響を受け、交通事業、産業事業および情 報機器事業ともに計画を下回ったことから 301 億 58 百万円 (8.6% 減 )となりました。 営業利益については、特に産業事業において、生産高の不足および部材価格の高騰に伴う利益率の低下等に加え、 電動化への急速な変化による自動車開発用試験機の設備導入計画見直し等の影響を受けたことから、計画を下回り、 1 億 71 百万円 (31.2% 減 )となりました。 経常利益につ | |||
| 07/14 | 15:30 | 6505 | 東洋電機製造 |
| 役員賞与の減額および役員報酬の減額継続のお知らせ その他のIR | |||
| 、当期純利益の大幅下方修正を行いまし たが、その結果、株主資本の減少を発生させることに至った経営責任を明確にするため、役員賞与を減額するこ とといたしました。 (2) 減額の内容 取締役 4 名 ( 社外取締役を除く)の期末賞与合計額の 85%を減額 ( 内、代表取締役 2 名は期末賞与額の 100%を減額 ) (3) 減額日 ( 支給日 ) 2022 年 7 月 29 日 2. 役員報酬の減額継続について (1) 減額継続の理由 当社は、事業環境が激変する中で減少した企業価値の早期の回復・向上を図るため、あらゆる施策を講じて取 組んでまいります。引き続き徹底したコスト削減に努め、役員報酬の減額を継続することといたしました。 (2) 減額継続の内容 取締役 ( 社外取締役を除く) 月額報酬の 10%の減額を継続 (3) 対象期間 2023 年 5 月期中の当面の期間 以上 | |||
| 07/14 | 15:30 | 6505 | 東洋電機製造 |
| 新中期経営計画について その他のIR | |||
| 、計画の基本方針を(1)「 新しい事業・製品の拡大 」と(2)「 既存事業の徹底した収益 体質の改善 」を進め、(3)「 資本コストを意識した資産効率の改善 」を行う事で、ROE8% 以上の早期 達成を目指した経営基盤の抜本的強化を図ることといたします。 2. 数値目標について この基本方針の下で、計画初年度となる今期については、産業事業に関わる事業用資産の減損処理を 実施した前期に続き、「 収益力を高める構造改革に徹底して取組む1 年 」と位置付け、「 東洋電機の再生 と変革 」に向けた取組みを強力に進めてまいります。 2026 年 5 月期に向けた新中期経営計画の数値目標については、3.に | |||
| 07/14 | 15:30 | 6505 | 東洋電機製造 |
| 代表取締役の異動および役員の異動に関するお知らせ その他のIR | |||
| (2022 年 8 月 25 日 ) (1) 異動の内容 取締役会長寺島憲造 ( 現代表取締役会長 ) (2) 異動の理由 経営体制変更のため 2. 取締役の異動 (2022 年 8 月 25 日 ) (1) 新任取締役候補 取締役谷本憲治 ( 現常務執行役員 ) (2) 退任予定取締役 [ 退任後の予定 ] 取締役 ( 専務執行役員 ) 石井明彦東洋産業 ㈱ 取締役会長に就任予定 ※ 上記取締役は、第 161 回定時株主総会終結の時をもって退任いたします。 3. 監査役の異動 (2022 年 8 月 25 日 ) (1) 新任監査役候補 常勤監査役小林仁 ( 現 ㈱JR 東日本環境アクセス顧問 | |||