開示 全文検索
EDINETやTDnetで開示されたIR情報から全文検索することができます。
「 2 」の検索結果
検索結果 292 件 ( 121 ~ 140) 応答時間:0.198 秒
ページ数: 15 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 11/11 | 15:00 | 6856 | 堀場製作所 |
| 配当予想の修正に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各 位 2022 年 11 月 11 日 会社名株式会社堀場製作所 代表者名代表取締役会長兼グループCEO 堀場厚 (コード番号 6856 東証プライム市場 ) 問合せ先総務部長 堀井愛士 ( T E L . 0 7 5 - 3 1 3 - 8 1 2 1 ) 配当予想の修正に関するお知らせ 直近の業績の動向を踏まえ、2022 年 8 月 12 日に公表いたしました2022 年 12 月期通期 (2022 年 1 月 1 日 ~2022 年 12 月 31 日 )の配当予想につきまして、下記のとおり修正いたしましたの でお知らせいたします。 1. 修正の内容 記 年間配当金 ( 円 ) 基準 | |||
| 09/29 | 14:33 | 明治安田生命2019基金特定目的会社 | |
| 半期報告書(内国資産流動化証券)-第4期(令和4年1月1日-令和4年12月31日) 半期報告書 | |||
| 券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は、1,000 万円の一種とし、その記名式への変更は しません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2019 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2019 年 6 月 7 日に日本国内で設立された特定目的会社 | |||
| 09/29 | 14:29 | 明治安田生命2018基金特定目的会社 | |
| 半期報告書(内国資産流動化証券)-第5期(令和4年1月1日-令和4年12月31日) 半期報告書 | |||
| 券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はし ません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2018 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2018 年 6 月 15 日に日本国内で設立された特定目的会社 | |||
| 09/29 | 14:27 | 明治安田生命2017基金特定目的会社 | |
| 半期報告書(内国資産流動化証券)-第6期(令和4年1月1日-令和4年12月31日) 半期報告書 | |||
| 券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はし ません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2017 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき日本国内で設立された特定目的会社であり、その発行 済みの全ての特 | |||
| 08/15 | 09:17 | 6856 | 堀場製作所 |
| 確認書 確認書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 株式会社堀場製作所 (E01901) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の8 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 8 月 15 日 【 会社名 】 株式会社堀場製作所 【 英訳名 】 HORIBA, Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役会長兼グループCEO 堀場厚 【 最高財務責任者の役職氏名 】 該当事項はありません。 【 本店の所在の場所 】 京都市南区吉祥院宮の東町 2 番地 【 縦覧に供する場所 】 株式会社堀場製作所東京支店 ( 東京都千代田区神田淡路 | |||
| 08/15 | 09:13 | 6856 | 堀場製作所 |
| 四半期報告書-第85期第2四半期(令和4年4月1日-令和4年6月30日) 四半期報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 株式会社堀場製作所 (E01901) 四半期報告書 【 提出書類 】 四半期報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の7 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 8 月 15 日 【 四半期会計期間 】 第 85 期第 2 四半期 ( 自 2022 年 4 月 1 日至 2022 年 6 月 30 日 ) 【 会社名 】 株式会社堀場製作所 【 英訳名 】 HORIBA, Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役会長兼グループCEO 堀場厚 【 本店の所在の場所 】 京都市南区吉祥院宮の東町 2 番地 | |||
| 08/12 | 15:00 | 6856 | 堀場製作所 |
| 剰余金の配当(中間配当)の実施及び配当予想の修正に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各 位 2022 年 8 月 12 日 会社名株式会社堀場製作所 代表者名代表取締役会長兼グループCEO 堀場厚 (コード番号 6856 東証プライム市場 ) 問合せ先総務部長 堀井愛士 ( T E L . 0 7 5 - 3 1 3 - 8 1 2 1 ) 剰余金の配当 ( 中間配当 )の実施及び配当予想の修正に関するお知らせ 直近の業績の動向を踏まえ、2022 年 8 月 12 日開催の取締役会において、2022 年 6 月 30 日を 基準日とする剰余金の配当 ( 中間配当 )を決議しました。 また、2022 年 12 月期通期の配当予想を修正しましたので、下記のとおりお知らせいたしま | |||
| 08/12 | 15:00 | 6856 | 堀場製作所 |
| 2022年12月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| 2022 年 12 月期第 2 四半期決算短信 〔 日本基準 〕( 連結 ) 2022 年 8 月 12 日 上場会社名株式会社堀場製作所上場取引所東 コード番号 6856 URL https://www.horiba.com/jpn/ 代表者 ( 役職名 ) 代表取締役会長兼グループCEO ( 氏名 ) 堀場厚 問合せ先責任者 ( 役職名 ) 経理部長 ( 氏名 ) 森田芳博 TEL 075-313-8121 四半期報告書提出予定日 配当支払開始予定日 2022 年 8 月 15 日 2022 年 9 月 5 日 四半期決算補足説明資料作成の有無 : 有 四半期決算説明会開催の有無 : 有 | |||
| 06/24 | 11:27 | 日本生命2019基金流動化 | |
| 半期報告書(内国資産流動化証券)-第4期(令和3年10月1日-令和4年9月30日) 半期報告書 | |||
| 、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的枠組み 仕組みの概要 2/179EDINET 提出書類 日本生命 2019 基金流動化株式会社 (E35050) 半期報告書 ( 内国資産流動化証券 ) a 日本生命 2019 基金流動化株式会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、資本金及び資本準備金の額をそれ ぞれ50,000 円として、会社法 ( 平成 17 年法律第 86 号、その後の改正を含みます。)( 以下 「 会社法 」と いいます。)に基づき日本国内で設立された株式会社であり、その発行済みの全ての普通株式は、当社 の発起人である、一般社団法人及び一般財団法人に関 | |||
| 05/16 | 09:35 | 6856 | 堀場製作所 |
| 確認書 確認書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 株式会社堀場製作所 (E01901) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の8 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 5 月 16 日 【 会社名 】 株式会社堀場製作所 【 英訳名 】 HORIBA, Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役会長兼グループCEO 堀場厚 【 最高財務責任者の役職氏名 】 該当事項はありません。 【 本店の所在の場所 】 京都市南区吉祥院宮の東町 2 番地 【 縦覧に供する場所 】 株式会社堀場製作所東京支店 ( 東京都千代田区神田淡路 | |||
| 05/16 | 09:32 | 6856 | 堀場製作所 |
| 四半期報告書-第85期第1四半期(令和4年1月1日-令和4年3月31日) 四半期報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 株式会社堀場製作所 (E01901) 四半期報告書 【 提出書類 】 四半期報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の7 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 5 月 16 日 【 四半期会計期間 】 第 85 期第 1 四半期 ( 自 2022 年 1 月 1 日至 2022 年 3 月 31 日 ) 【 会社名 】 株式会社堀場製作所 【 英訳名 】 HORIBA, Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役会長兼グループCEO 堀場厚 【 本店の所在の場所 】 京都市南区吉祥院宮の東町 2 番地 | |||
| 05/13 | 15:00 | 6856 | 堀場製作所 |
| 2022年12月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| ( 注 ) 包括利益 2022 年 12 月期第 1 四半期 11,077 百万円 (16.9%) 2021 年 12 月期第 1 四半期 9,472 百万円 (-%) 1 株当たり四半期純利益 潜在株式調整後 1 株当たり四半期純利益 円銭 円銭 2022 年 12 月期第 1 四半期 135.59 134.88 2021 年 12 月期第 1 四半期 92.43 91.98 (2) 連結財政状態 総資産純資産自己資本比率 百万円百万円 % 2022 年 12 月期第 1 四半期 382,235 211,350 55.1 2021 年 12 月期 371,585 204,493 54.8 | |||
| 05/13 | 15:00 | 6856 | 堀場製作所 |
| 配当予想の修正に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各 位 2022 年 5 月 13 日 会社名株式会社堀場製作所 代表者名代表取締役会長兼グループCEO 堀場厚 (コード番号 6856 東証プライム市場 ) 問合せ先総務部長 堀井愛士 ( T E L . 0 7 5 - 3 1 3 - 8 1 2 1 ) 配当予想の修正に関するお知らせ 直近の業績の動向を踏まえ、2022 年 2 月 14 日に公表いたしました2022 年 12 月期通期 (2022 年 1 月 1 日 ~2022 年 12 月 31 日 )の配当予想につきまして、下記のとおり修正いたしましたの でお知らせいたします。 1. 修正の内容 記 年間配当金 ( 円 ) 基準日 | |||
| 05/13 | 15:00 | 6856 | 堀場製作所 |
| 譲渡制限付株式としての自己株式処分の払込完了に関するお知らせ その他のIR | |||
| 2022 年 5 月 13 日 各位 会社名株式会社堀場製作所 代表者名代表取締役会長兼グループCEO 堀場厚 (コード番号 6856 東証プライム市場 ) 問合せ先総務部長堀井愛士 ( T E L . 0 7 5 - 3 1 3 - 8 1 2 1 ) 譲渡制限付株式としての自己株式処分の払込完了に関するお知らせ 当社は、2022 年 4 月 15 日開催の当社取締役会において決議されました、譲渡制限付株式としての自己 株式の処分に関し、本日払込手続が完了いたしましたので、下記のとおりお知らせいたします。なお、 本件の詳細については、2022 年 4 月 15 日付 「 譲渡制限付株式とし | |||
| 04/15 | 18:30 | 6856 | 堀場製作所 |
| 譲渡制限付株式としての自己株式処分に関するお知らせ その他のIR | |||
| 2022 年 5 月 13 日 (2) 処分する株式の 種類及び数 記 当社普通株式 28,449 株 (3) 処分価格 1 株につき5,980 円 (4) 処分総額 170,125,020 円 (5) 処分先及びその 人数並びに株式 の数 (6)その他 当社の社外取締役を除く取締役 5 名 19,596 株 当社のコーポレートオフィサー( 執行役員 ) 8 名 3,173 株 当社国内子会社の取締役及びコーポレートオフィサー( 執行役員 )11 名 5,680 株 本自己株式処分については、金融商品取引法による臨時報告書を提出しており ます。 2. 処分の目的及び理由 本自己株式処分は、当社の社 | |||
| 04/15 | 16:49 | 6856 | 堀場製作所 |
| 臨時報告書 臨時報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 株式会社堀場製作所 (E01901) 臨時報告書 【 提出書類 】 臨時報告書 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 4 月 15 日 【 会社名 】 株式会社堀場製作所 【 英訳名 】 HORIBA, Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役会長兼グループCEO 堀場厚 【 本店の所在の場所 】 京都市南区吉祥院宮の東町 2 番地 【 電話番号 】 京都 (075)313-8121( 代表 ) 【 事務連絡者氏名 】 総務部長堀井愛士 【 最寄りの連絡場所 】 東京都千代田区神田淡路町二丁目 6 番神田淡路町二丁目ビル | |||
| 04/05 | 09:26 | 6856 | 堀場製作所 |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| 戦略、取引先との関係強化、地域社会との関係維持などを総合的に勘案し、中長期的な企業価値を向上させるために 必要と考える企業の株式を保有しています。 なお、保有の妥当性が認められないと考えられる場合には縮減する等見直していきます。 (2) 政策保有のねらい・合理性の説明 当社では、毎年取締役会で個別銘柄毎に保有目的が適切か、保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているかを具体的に精査し、保有 の適否を判断します。 (3) 議決権行使に関する基本方針 保有株式に係る議決権の行使にあたっては、保有先企業における財務の健全性に悪影響を及ぼす場合、違法行為が発生した場合等における 該当議案には反対す | |||
| 03/31 | 15:00 | 6856 | 堀場製作所 |
| 投資単位の引下げに関する考え方及び方針について その他のIR | |||
| 2022 年 3 月 31 日 各位 会社名株式会社堀場製作所 代表者名代表取締役会長兼グループCEO 堀場厚 ( コード番号 6 8 5 6 東証第一部 ) 問合せ先管理本部総務部長堀井愛士 ( T E L . 0 7 5 - 3 1 3 - 8 1 2 1 ) 投資単位の引下げに関する考え方及び方針について 記 1. 投資単位の引下げに関する考え方 当社は、投資単位の引下げが、投資家層の拡大ならびに株式市場における株式の流動性向上を 図るための有効な施策のひとつであると認識しております。 2. 投資単位の引下げに関する方針 当社株式の投資単位の引下げにつきましては、株式市場の動向や株主構 | |||
| 03/30 | 14:57 | 明治安田生命2019基金特定目的会社 | |
| 有価証券報告書(内国資産流動化証券)-第3期(令和3年1月1日-令和3年12月31日) 有価証券報告書 | |||
| 社債に係る特定社債券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は、1,000 万円の一種とし、その記名式への変更は しません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2019 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2019 年 6 月 7 日に日本国内で設立 | |||
| 03/30 | 14:53 | 明治安田生命2018基金特定目的会社 | |
| 有価証券報告書(内国資産流動化証券)-第4期(令和3年1月1日-令和3年12月31日) 有価証券報告書 | |||
| 社債に係る特定社債券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はし ません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2018 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2018 年 6 月 15 日に日本国内で設立 | |||