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「 2 」の検索結果
検索結果 446 件 ( 201 ~ 220) 応答時間:3.012 秒
ページ数: 23 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 05/13 | 15:05 | 6849 | 日本光電工業 |
| 自己株式取得に係る事項の決定及び自己株式消却に係る事項の決定に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各位 2022 年 5 月 13 日 会社名日本光電工業株式会社 代表者名代表取締役社長執行役員荻野博一 (コード番号 6849 東証プライム) 問合せ先執行役員経営戦略統括部長泉田文男 (TEL. 03-5996-8003) 自己株式取得に係る事項の決定及び 自己株式消却に係る事項の決定に関するお知らせ ( 会社法第 165 条第 2 項の規定による定款の定めに基づく自己株式の取得及び 会社法第 178 条の規定に基づく自己株式の消却 ) 当社は、2022 年 5 月 13 日開催の取締役会において、会社法第 165 条第 3 項の規定により読み替えて適 用される同法第 156 条の規定に | |||
| 04/28 | 15:00 | 6849 | 日本光電工業 |
| 配当予想の修正(特別配当)に関するお知らせ 配当修正 | |||
| 配分に つきましては、研究開発や設備投資、M&A・提携、人財育成など将来の企業成長に必要な内部留保の確 保に配慮しながら、株主の皆様には長期に亘って安定的な配当を継続することを基本方針としています。 2022 年 2 月 2 日にお知らせいたしました業績予想修正のとおり、2022 年 3 月期の業績が好調に推移する見 込みであることから、期末配当金について、普通配当 20 円、70 周年記念配当 13 円に加え1 株につき15 円の 特別配当を実施する方針を決議いたしました。これにより、中間配当金 19 円とあわせた年間配当金は、1 株 当たり67 円となります。 なお、本件につきましては | |||
| 04/28 | 15:00 | 6849 | 日本光電工業 |
| 役員の異動に関するお知らせ その他のIR | |||
| ( 現常務執行役員技術開発本部長、技術戦略本部長 ) ・社外取締役 ( 監査等委員である取締役を除く) 笹谷秀光 ( 千葉商科大学基盤教育機構教授、株式会社オフィス笹谷代表取締役 ) ※ 笹谷秀光氏は、東京証券取引所の定める独立性の要件を満たしていますので、独立役員として届け出る 予定であります。 2. 退任予定の取締役 柳原一照取締役 小原實社外取締役 ( 監査等委員である取締役を除く) 以上 1【 参考 】2022 年 6 月 28 日付の経営体制 < 取締役 ( 監査等委員である取締役を除く)> 氏名 役職等 荻野博一 代表取締役 田村隆司 長谷川正 広瀬文男 田中栄一 吉竹康博 佐竹 | |||
| 03/30 | 14:57 | 明治安田生命2019基金特定目的会社 | |
| 有価証券報告書(内国資産流動化証券)-第3期(令和3年1月1日-令和3年12月31日) 有価証券報告書 | |||
| 社債に係る特定社債券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は、1,000 万円の一種とし、その記名式への変更は しません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2019 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2019 年 6 月 7 日に日本国内で設立 | |||
| 03/30 | 14:53 | 明治安田生命2018基金特定目的会社 | |
| 有価証券報告書(内国資産流動化証券)-第4期(令和3年1月1日-令和3年12月31日) 有価証券報告書 | |||
| 社債に係る特定社債券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はし ません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2018 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2018 年 6 月 15 日に日本国内で設立 | |||
| 03/30 | 14:51 | 明治安田生命2017基金特定目的会社 | |
| 有価証券報告書(内国資産流動化証券)-第5期(令和3年1月1日-令和3年12月31日) 有価証券報告書 | |||
| 社債に係る特定社債券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はし ません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2017 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき日本国内で設立された特定目的会社であり、その発 | |||
| 03/04 | 17:02 | 6849 | 日本光電工業 |
| 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) 自己株券買付状況報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本光電工業株式会社 (E01903) 自己株券買付状況報告書 ( 法 24 条の6 第 1 項に基づくもの) 【 提出書類 】 自己株券買付状況報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の6 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 3 月 4 日 【 報告期間 】 自 2022 年 2 月 1 日至 2022 年 2 月 28 日 【 会社名 】 日本光電工業株式会社 【 英訳名 】 NIHON KOHDEN CORPORATION 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長執行役員荻野博一 【 本店の所在の場所 | |||
| 02/14 | 09:37 | 6849 | 日本光電工業 |
| 四半期報告書-第71期第3四半期(令和3年10月1日-令和3年12月31日) 四半期報告書 | |||
| EDINET 提出書類 日本光電工業株式会社 (E01903) 四半期報告書 【 表紙 】 【 提出書類 】 四半期報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の7 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 2 月 14 日 【 四半期会計期間 】 第 71 期第 3 四半期 ( 自 2021 年 10 月 1 日至 2021 年 12 月 31 日 ) 【 会社名 】 日本光電工業株式会社 【 英訳名 】 NIHON KOHDEN CORPORATION 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長執行役員荻野博一 【 本店の所在の場所 】 東京都新宿 | |||
| 02/14 | 09:37 | 6849 | 日本光電工業 |
| 確認書 確認書 | |||
| EDINET 提出書類 日本光電工業株式会社 (E01903) 確認書 【 表紙 】 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の8 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 2 月 14 日 【 会社名 】 日本光電工業株式会社 【 英訳名 】 NIHON KOHDEN CORPORATION 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長執行役員荻野博一 【 最高財務責任者の役職氏名 】 該当事項はありません。 【 本店の所在の場所 】 東京都新宿区西落合 1 丁目 31 番 4 号 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 | |||
| 02/03 | 12:00 | 6849 | 日本光電工業 |
| Nihon Kohden Announces Results of Share Repurchase through ToSTNeT-3 and Completion of Share Repurchase その他 | |||
| Repurchase Nihon Kohden today announced that the Company repurchased its own shares as announced on February 2, 2022. With this repurchase, share repurchase pursuant to the Board of Directors’ resolution of February 2, 2022 was completed. 1. Reason for Repurchase To enable a flexible capital policy | |||
| 02/03 | 10:00 | 6849 | 日本光電工業 |
| 自己株式立会外買付取引(ToSTNeT-3)による自己株式の取得結果および取得終了に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各位 2022 年 2 月 3 日 会社名日本光電工業株式会社 代表者名代表取締役社長執行役員荻野博一 (コード番号 6849 東証第一部 ) 問合せ先経営戦略統括部長吉澤慶一郎 (TEL. 03-5996-8003) 自己株式立会外買付取引 (ToSTNeT-3)による自己株式の取得結果 および取得終了に関するお知らせ 当社は、2022 年 2 月 2 日にお知らせした自己株式の取得について、本日下記のとおり実施しましたの で、お知らせいたします。 なお、この取得をもちまして、2022 年 2 月 2 日開催の取締役会決議に基づく自己株式の取得を終了し ましたので、併せてお知らせいたします | |||
| 02/02 | 16:30 | 6849 | 日本光電工業 |
| 自己株式の取得および自己株式立会外買付取引(ToSTNeT-3)による自己株式の買付けに関するお知らせ その他のIR | |||
| 各位 2022 年 2 月 2 日 会社名日本光電工業株式会社 代表者名代表取締役社長執行役員荻野博一 (コード番号 6849 東証第一部 ) 問合せ先経営戦略統括部長吉澤慶一郎 (TEL. 03-5996-8003) 自己株式の取得および自己株式立会外買付取引 (ToSTNeT-3)による 自己株式の買付けに関するお知らせ ( 会社法第 165 条第 2 項の規定による定款の定めに基づく自己株式の取得 および自己株式立会外取引 (ToSTNeT-3)による自己株式の買付け) 当社は、2022 年 2 月 2 日開催の取締役会において、会社法第 165 条第 3 項の規定により読み替えて適 | |||
| 02/02 | 16:30 | 6849 | 日本光電工業 |
| 2022年3月期 第3四半期決算説明資料 その他のIR | |||
| 2022 年 3 月期第 3 四半期 決算説明資料 1) 決算概要 6) トピックス 2) 決算のポイント 7) 減価償却費と研究開発費 3) 国内売上高 8) 通期業績見通し 4) 海外売上高 9) 通期業績見通し修正のポイント 5) 商品群別売上高 [ 参考 ] 商品群別売上高見通し/ 為替の影響 [ 参考 ] 内訳 /COVID-19 関連 銘柄コード:6849 2022 年 2 月 3 日1) 決算概要 売上高 2021/3 2022/3 第 3 四半期第 3 四半期 累計累計 増減率 (%) 137,046 148,078 8.0 ( 単位 : 百万円、単位未満切捨て) 国内売上高 | |||
| 02/02 | 15:00 | 6849 | 日本光電工業 |
| 業績予想の修正および配当予想の修正(創立70周年記念配当)に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各位 2022 年 2 月 2 日 会社名日本光電工業株式会社 代表者名代表取締役社長執行役員荻野博一 ( コード番号 6849 東証第一部 ) 問合せ先経営戦略統括部長吉澤慶一郎 ( TEL. 03 - 5996 - 8003 ) 業績予想の修正および 配当予想の修正 ( 創立 70 周年記念配当 )に関するお知らせ 当第 3 四半期連結累計期間の実績および最近の業績動向を踏まえ、2021 年 11 月 8 日に公表しました 2022 年 3 月期連結業績予想を、下記のとおり修正しましたのでお知らせいたします。また、2022 年 2 月 2 日 開催の取締役会において、2022 年 3 月 | |||
| 02/02 | 15:00 | 6849 | 日本光電工業 |
| 2022年3月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| 2022 年 3 月期第 3 四半期決算短信 〔 日本基準 〕( 連結 ) 2022 年 2 月 2 日 上場会社名日本光電工業株式会社上場取引所東 コード番号 6849 URL https://www.nihonkohden.co.jp 代表者 ( 役職名 ) 代表取締役社長執行役員 ( 氏名 ) 荻野博一 問合せ先責任者 ( 役職名 ) 経営戦略統括部長 ( 氏名 ) 吉澤慶一郎 (TEL) 03-5996-8003 四半期報告書提出予定日 2022 年 2 月 14 日配当支払開始予定日 ― 四半期決算補足説明資料作成の有無 : 有 四半期決算説明会開催の有無 : 有 ( 証券 | |||
| 02/02 | 12:00 | 6849 | 日本光電工業 |
| Nihon Kohden Announces Repurchase of Treasury Stock and Purchase of Treasury Stock through ToSTNeT-3 その他 | |||
| These documents have been translated from Japanese originals for reference purposes only. In the event of any discrepancy between these translated documents and the Japanese originals, the originals shall prevail. February 2, 2022 NIHON KOHDEN CORPORATION (6849) Stock Exchange Listing: Head Office | |||
| 02/02 | 12:00 | 6849 | 日本光電工業 |
| Nihon Kohden Announces Revisions to its Forecast for Financial Results and Dividend (Commemorative Dividend for the 70th Anniversary) その他 | |||
| These documents have been translated from Japanese originals for reference purposes only. In the event of any discrepancy between these translated documents and the Japanese originals, the originals shall prevail. February 2, 2022 NIHON KOHDEN CORPORATION (6849) Stock Exchange Listing: Head Office | |||
| 02/02 | 12:00 | 6849 | 日本光電工業 |
| [Summary] Consolidated Financial Results for the 3rd Quarter of the Fiscal Year Ending March 31, 2022 (Japan GAAP) その他 | |||
| These documents have been translated from Japanese originals for reference purposes only. In the event of any discrepancy between these translated documents and the Japanese originals, the originals shall prevail. February 2, 2022 [Summary] Consolidated Financial Results for the 3rd Quarter of the | |||
| 01/07 | 15:01 | 6849 | 日本光電工業 |
| 臨時報告書 臨時報告書 | |||
| 31 番 4 号 【 電話番号 】 03(5996)8011 【 事務連絡者氏名 】 取締役常務執行役員長谷川正 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/21【 提出理由 】 当社の主要株主に異動がありましたので、金融商品取引法第 24 条の5 第 4 項及び企業内容等の開示に関する内閣府令 第 19 条第 2 項第 4 号の規定に基づき、本臨時報告書を提出するものです。 EDINET 提出書類 日本光電工業株式会社 (E01903) 臨時報告書 2【 報告内容 】 (1) 当該異動に係る主要株主の名称 主要株主でなくなるもの | |||
| 01/06 | 12:00 | 6849 | 日本光電工業 |
| [Delayed] Notice regarding Change of the Largest Shareholder as a Major Shareholder その他 | |||
| (Change Report) to the Kanto Local Finance Bureau by the following shareholder as of January 4, 2022. The number of actual shares held under the name of the shareholder concerned cannot be confirmed. 2. Overview of the shareholder subject to the change (1) Name Massachusetts Financial Services Company | |||