検索結果 328 件 ( 201 ～ 220) 応答時間：0.116 秒

ページ数：　17 ページ

発表日	時刻	コード	企業名
12/28	11:14	6810	マクセル
統合報告書 2021 その他
前の表示へ戻ります。 • リンクボタン クリックすると関連リンクへ移動します。CONTENTS イントロダクション MEX23 特集サステナビリティコーポレート・ガバナンス基本データ 2 2021 年 10 月 1 日、マクセルホールディングス株式会社を存続会社、マクセル株式会社を消滅会社とする吸収合併を行い、マクセルホールディングス株式会社からマクセル株式会社へ商号変更しました。 事業責任と成長戦略の明確化を図ることを目的として、2021 年度より事業セグメントを、エネルギー、機能性部材料、光学・システム、ライフソリューションの4セグメントに変更しています。 編集方針 「 国連グローバル
12/28	11:14	6810	マクセル
Integrated Report 2021 その他
Governance Basic Data 2 As of October 1, 2021, Maxell Group has executed an absorption-type merger with Maxell Holdings, Ltd. as the surviving company and Maxell, Ltd. as the absorbed company, and changed the company name from Maxell Holdings, Ltd. to Maxell, Ltd. To clarify business
12/24	14:20		日本生命２０１９基金流動化
有価証券報告書（内国資産流動化証券）－第3期(令和2年10月1日－令和3年9月30日) 有価証券報告書
定の適用を受け、振替機関の振替業に係る業務規程その他の規則及び 事務指針 (これらの業務規程、その他の規則及び事務指針を以下併せて「 振替機関業務規程等 」と総称 します。)に従って取り扱われるものとします。 b 振替法に従い本社債の社債権者 ( 以下 「 本社債権者 」といいます。)が社債券の発行を請求することが できる場合を除き、本社債に係る社債券は発行されません。本社債の社債券 ( 以下 「 本社債券 」といい ます。)が発行される場合は、利札付無記名式に限るものとし、本社債券の券面種類は1,000 万円の一 種とし、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的枠組み 仕
12/24	12:00	6810	マクセル
コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書
に資すると認められる 場合はこの限りではない。 (2) 政策保有株式については、取締役会において、保有目的、中長期的な経済合理性及び将来の見通し等について定期的に検証を行い、 保有合理性がないと判断したものは適宜売却する。 (3) 政策保有株式の議決権行使に当たっては、当該企業及び当社グループの中長期的な企業価値の向上に資するか否かを総合的に 考慮のうえ、適切に行使する。 上記方針に基づき、取締役会において定期的に、個別銘柄の保有の適否に関して、定量、定性基準判定により、保有意義の検証を行って おります。定量基準判定としては、取引先に関連する収益や受取配当金等のリターンが基準としている資本
11/10	15:16	6810	マクセル
確認書 確認書
しまし た。 【 代表者の役職氏名 】 取締役社長中村啓次 【 最高財務責任者の役職氏名 】 取締役増田憲俊 【 本店の所在の場所 】 京都府乙訓郡大山崎町大山崎小泉 1 番地 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/2EDINET 提出書類 マクセル株式会社 (E01947) 確認書 1 【 四半期報告書の記載内容の適正性に関する事項 】 当社取締役社長中村啓次及び当社最高財務責任者増田憲俊は、当社の第 76 期第 2 四半期 ( 自 2021 年 7 月 1 日至 2021 年 9 月 30 日 )の四半期報告書の記載内容が金融商品取引法令に基づき適正に記載されていることを確認いたしま した。 2 【 特記事項 】 確認に当たり、特記すべき事項はありません。 2/2
11/10	15:15	6810	マクセル
四半期報告書－第76期第2四半期(令和3年7月1日－令和3年9月30日) 四半期報告書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 マクセル株式会社 (E01947) 四半期報告書 【 提出書類 】 四半期報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の7 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2021 年 11 月 10 日 【 四半期会計期間 】 第 76 期第 2 四半期 ( 自 2021 年 7 月 1 日至 2021 年 9 月 30 日 ) 【 会社名 】 マクセル株式会社 ( 旧会社名マクセルホールディングス株式会社 ) 【 英訳名 】 Maxell, Ltd. ( 旧英訳名 Maxell Holdings, Ltd.) ( 注 )2021
10/28	16:46	6810	マクセル
臨時報告書 臨時報告書
【 本店の所在の場所 】 京都府乙訓郡大山崎町大山崎小泉 1 番地 ( 上記は登記上の本店所在地であり、実際の業務は下記の場所で 行っております。) 【 電話番号 】 ― 【 事務連絡者氏名 】 ― 【 最寄りの連絡場所 】 東京都港区港南二丁目 16 番 2 号太陽生命品川ビル21F 【 電話番号 】 03(5715)7061 【 事務連絡者氏名 】 経営戦略本部長高橋誠司 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/21【 提出理由 】 当社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に著しい影響を与える事象が発生いたしました
10/28	15:00	6810	マクセル
通期業績予想の修正に関するお知らせ その他のIR
各位 2021 年 10 月 28 日 会社名マクセル株式会社 代表者名取締役社長中村啓次 (コード番号 :6810 東証第一部 ) 問合せ先 経営戦略本部広報・IR 部 (TEL.03-5715-7061) 通期業績予想の修正に関するお知らせ 当社は、本日開催の取締役会において、本日公表の 2022 年 3 月期第 2 四半期の業績及等を勘案し、 2021 年 4 月 28 日に公表した 2022 年 3 月期 (2021 年 4 月 1 日 ~2022 年 3 月 31 日 )の通期連結業績 予想を下記のとおり修正しましたのでお知らせします。 記 1. 当期の連結業績予想数値の修正
10/28	15:00	6810	マクセル
剰余金の配当(中間配当)及び配当予想の修正に関するお知らせ その他のIR
当 ) 決定額 直近の配当予想 (2021 年 4 月 28 日公表 ) 2021 年 3 月期 中間配当実績 基準日 2021 年 9 月 30 日同左 2020 年 9 月 30 日 1 株当たり配当額 20 円 00 銭 12 円 00 銭 0 円 00 銭 配当金の総額 990 百万円 ― ― 効力発生日 2021 年 12 月 8 日 ― ― 配当原資利益剰余金 ― ― 2. 配当予想の修正 1 株当たり配当金 第 2 四半期末期末合計 前回予想 (2021 年 4 月 28 日公表 ) 12 円 00 銭 12 円 00 銭 24 円 00 銭 今回修正予想 20 円 00 銭
10/28	15:00	6810	マクセル
子会社の吸収合併に伴う特別損失(抱合せ株式消滅差損)の計上に関するお知らせ(個別決算) その他のIR
いました。 本吸収合併に伴う会計処理として、当社の個別財務諸表において特別損失 ( 抱合せ株式消滅差損 ) を計上することとなりましたので、下記のとおりお知らせします。 記 1. 内容 本吸収合併の効力発生日 (2021 年 10 月 1 日 )において、消滅会社となった旧マクセルから受け入れ た資産及び負債と当社が保有していた旧マクセルの株式 ( 抱合せ株式 )の帳簿価額の差額である152 億円を「 抱合せ株式消滅差損 」として、当社の個別財務諸表において特別損失に計上するものです。 2. 連結業績に与える影響 当該特別損失は連結決算上消去されるため、2022 年 3 月期の当社連結業績に与
10/28	15:00	6810	マクセル
2022年３月期第２四半期決算短信[日本基準](連結) 決算発表
2022 年 3 月期第 2 四半期決算短信 〔 日本基準 〕( 連結 ) 2021 年 10 月 28 日 上場会社名マクセル株式会社上場取引所東 コード番号 6810 URL https://www.maxell.co.jp/ 代表者 ( 役職名 ) 取締役社長 ( 氏名 ) 中村啓次 問合せ先責任者 ( 役職名 ) 経営戦略本部長 ( 氏名 ) 高橋誠司 (TEL)03-5715-7061 四半期報告書提出予定日 2021 年 11 月 10 日配当支払開始予定日 2021 年 12 月 8 日 四半期決算補足説明資料作成の有無 : 有 四半期決算説明会開催の有無 : 有 ( 証券
10/28	12:00	6810	マクセル
Notice about Revision of Consolidated Financial Forecast for the Fiscal Year ending March 31, 2022 その他
9.2 58.3 62.9 _ (Reference) Results of the previous fiscal year ended March 31, 2021 139,055 3,806 (9,373) (189.51) 2. Reason of Revision As announced today in “Summary of Consolidated Financial Results for the First Half ended September 30, 2021”, business performance in the first half of the fiscal
10/28	12:00	6810	マクセル
Notice regarding Appropriation of Interim Dividend from Retained Earnings and Revision of Dividend Forecast その他
earnings - - 2. Revision of Dividend Forecast Previous Forecast (as of April 28, 2021) Dividend per share End of second quarter Year-end Full year 12.00 yen 12.00 yen 24.00 yen Revised Forecast 20.00 yen 40.00 yen Results for fiscal year ending March 2022 Results for fiscal year ended March 2021 20.00
10/28	12:00	6810	マクセル
Notice regarding recognition of extraordinary loss (loss on extinguishment of tie-in shares) following absorption-type merger of subsidiary その他
recognized in the Company’s nonconsolidated financial statements as extraordinary loss (as loss on extinguishment of tie-in shares). 2. Influence to the Company’s consolidated financial conditions As the extraordinary loss is offset in the Company’s consolidated financial results, there will be no
10/28	12:00	6810	マクセル
Summary of Consolidated Financial Results for the First Half ended September 30, 2021 その他
of the shares during the term used in the calculation of “Net profit per share” of the quarter. 2: From the beginning of the First Quarter ended June 30, 2021, the Company has applied “Accounting Standard for Revenue Recognition” (ASBJ Statement No. 29 of March 31, 2020), etc. The numbers relating to
10/01	15:00	6810	マクセル
完全子会社の吸収合併及び当社商号変更の完了に関するお知らせ その他のIR
併の効力が発生し、持株会社体制を解消するとともに、当社の商号をマクセルホール ディングス株式会社からマクセル株式会社に変更しましたので下記のとおりお知らせします。 今後当社は、当社グループ全体を強力に牽引することにより中長期的な成長を実現し、すべてのス テークホルダーに最高の価値を提供する「 価値創出企業 」となることをめざしていきます。 記 1. マクセル株式会社の概要 (1) 商号マクセル株式会社 ( 英文名 :Maxell, Ltd.) (2) 所在地京都府乙訓郡大山崎町大山崎小泉 1 番地 東京都港区港南二丁目 16 番 2 号太陽生命品川ビル 21 階 (3) 代表者代表取締役取締役社長中村啓次 (4) 事業内容エネルギー、機能性部材料、光学・システム及びライフソリューション 関連製品の製造・販売 (5) 資本金 12,203 百万円 (6) 設立年月日 1960 年 9 月 3 日 (7) 発行済株式数 53,341,500 株 (8) 決算期 3 月 31 日 以上 1
10/01	09:02	6810	マクセル
コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書
則について、2021 年 6 月改訂前のコーポレートガバナンス・コードに基づき記載しております。 当社はコーポレートガバナンス・コードの各原則のすべてを実施しております。 【コーポレートガバナンス・コードの各原則に基づく開示 】 【 原則 1-4. 政策保有株式 】 当社は、上場株式の政策保有に関する方針を次のとおり定め、当社が保有する政策保有株式については当該方針に則り取り扱います。 (1) 政策保有株式は、取引関係の維持及び強化による中長期的な企業価値の向上を目的として保有します。 (2) 取締役会において、主要な政策保有株式の保有目的、中長期的な経済合理性及び将来の見通し等について定期的
09/28	13:47		明治安田生命２０１９基金特定目的会社
半期報告書（内国資産流動化証券）－第3期(令和3年1月1日－令和3年12月31日) 半期報告書
に限るものと し、本特定社債券の券面種類は、1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 EDINET 提出書類 明治安田生命 2019 基金特定目的会社 (E35030) 半期報告書 ( 内国資産流動化証券 ) a 明治安田生命 2019 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円とし て、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流 動化法 」といいます。)に基づき2019 年 6 月 7 日に日本国内で設立された特定目的会社
09/28	13:46		明治安田生命２０１８基金特定目的会社
半期報告書（内国資産流動化証券）－第4期(令和3年1月1日－令和3年12月31日) 半期報告書
に限るものと し、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 EDINET 提出書類 明治安田生命 2018 基金特定目的会社 (E34201) 半期報告書 ( 内国資産流動化証券 ) a 明治安田生命 2018 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円とし て、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流 動化法 」といいます。)に基づき2018 年 6 月 15 日に日本国内で設立された特定目的会社
09/28	13:45		明治安田生命２０１７基金特定目的会社
半期報告書（内国資産流動化証券）－第5期(令和3年1月1日－令和3年12月31日) 半期報告書
に限るものと し、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 EDINET 提出書類 明治安田生命 2017 基金特定目的会社 (E33332) 半期報告書 ( 内国資産流動化証券 ) a 明治安田生命 2017 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円とし て、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流 動化法 」といいます。)に基づき日本国内で設立された特定目的会社であり、その発行済みの全ての特