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「 2 」の検索結果
検索結果 307 件 ( 141 ~ 160) 応答時間:0.185 秒
ページ数: 16 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 03/30 | 15:00 | 7963 | 興研 |
| 有価証券報告書-第59期(令和3年1月1日-令和3年12月31日) 有価証券報告書 | |||
| ) 【 事務連絡者氏名 】 取締役経理部長長坂利明 【 最寄りの連絡場所 】 東京都千代田区四番町 7 番地 【 電話番号 】 03(5276)1911( 代表 ) 【 事務連絡者氏名 】 取締役経理部長長坂利明 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/93第一部 【 企業情報 】 第 1【 企業の概況 】 1【 主要な経営指標等の推移 】 EDINET 提出書類 興研株式会社 (E02396) 有価証券報告書 (1) 連結経営指標等 回次第 55 期第 56 期第 57 期第 58 期第 59 期 決算年月 2017 年 12 月 | |||
| 03/30 | 15:00 | 7963 | 興研 |
| 内部統制報告書-第59期(令和3年1月1日-令和3年12月31日) 内部統制報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 興研株式会社 (E02396) 内部統制報告書 【 提出書類 】 内部統制報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の4 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 3 月 30 日 【 会社名 】 興研株式会社 【 英訳名 】 KOKEN LTD. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長村川勉 【 最高財務責任者の役職氏名 】 該当事項はありません。 【 本店の所在の場所 】 東京都千代田区四番町 7 番地 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1 | |||
| 03/30 | 15:00 | 7963 | 興研 |
| 確認書 確認書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 興研株式会社 (E02396) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の2 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 3 月 30 日 【 会社名 】 興研株式会社 【 英訳名 】 KOKEN LTD. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長村川勉 【 最高財務責任者の役職氏名 】 該当事項はありません。 【 本店の所在の場所 】 東京都千代田区四番町 7 番地 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/21【 有価証券 | |||
| 02/24 | 16:00 | 7963 | 興研 |
| 定款の一部変更に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各 位 2022 年 2 月 24 日 上場会社名興研株式会社 代表者名 代表取締役社長村川勉 (コードド番号 7963 JASDAQ) 問い合わせ先常務取締役井端秀明 (TEL 03-5276-1911) 定款の一部変更に関するお知らせ 当社は、本日開催の取締役会にて、2022 年 3 月 29 日 ( 火曜日 ) 開催予定の当社第 59 期定時株主総 会において、下記のとおり「 定款一部変更の件 」を付議することを 決議しましたので、お 知らせいた します。 記 1. 変更の理由 「 会社法の一部を改正する法律 」( 令和元年法律第 70 号 ) 附則第 1 条ただしし書きに規定する改正 | |||
| 02/10 | 15:00 | 7963 | 興研 |
| 株式給付信託(BBTおよびJ-ESOP)への追加拠出に伴う第三者割当による自己株式の処分に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各位 2022 年 2 月 10 日 上場会社名興研株式会社 代表者代表取締役社長村川勉 (コード番号 7963 JASDAQ) 問合せ先常務取締役管理本部担当井端秀明 (TEL 03-5276-1911) 株式給付信託 (BBTおよびJ-ESOP)への追加拠出に伴う 第三者割当による自己株式の処分に関するお知らせ 当社は、本日開催の取締役会において、下記のとおり、第三者割当による自己株式の処分 ( 以下、「 本自 己株式処分 」といいます。)を行うことについて決議いたしましたので、お知らせいたします。 記 1. 処分の概要 (1) 処分期日 2022 年 2 月 25 日 ( 金 ) (2 | |||
| 02/10 | 15:00 | 7963 | 興研 |
| 2021年12月期 決算短信[日本基準](連結) 決算発表 | |||
| 2021 年 12 月期決算短信 〔 日本基準 〕( 連結 ) 2022 年 2 月 10 日 上場会社名興研株式会社上場取引所東 コード番号 7963 URL https://www.koken-ltd.co.jp/ 代表者 ( 役職名 ) 代表取締役社長 ( 氏名 ) 村川勉 問合せ先責任者 ( 役職名 ) 取締役経理部長 ( 氏名 ) 長坂利明 TEL 03-5276-1911 定時株主総会開催予定日 2022 年 3 月 29 日配当支払開始予定日 2022 年 3 月 30 日 有価証券報告書提出予定日 2022 年 3 月 30 日 決算補足説明資料作成の有無 : 無 決算説明会 | |||
| 01/28 | 15:00 | 7963 | 興研 |
| 業績予想及び配当予想に関するお知らせ 業績修正 | |||
| 表予想 (A) 百万円百万円百万円百万円 9,600 680 650 640 1 株当たり 当期純利益 円銭 127.85 今回発表予想 (B) 10,203 945 922 862 172.277 増減額 (B-A) 603 265 272 222 増減率 ( % ) 6.3% 39.1% 41.9% 34.7% (ご参考 ) 前期実績 (2020 年 12 月期 ) 10,152 1,133 1, 097 837 167.34 (2) 修正の理由 2021 年 12 月期の業績予想については、コロナ禍の収束が徐 々に進み医療機関向けの感染症 対策用マスクの需要が減少する一方で、産業用マスク | |||
| 12/24 | 14:24 | 日本生命2021基金流動化 | |
| 有価証券報告書(内国資産流動化証券)-第1期(令和3年6月15日-令和3年9月30日) 有価証券報告書 | |||
| 定の適用を受け、振替機関の振替業に係る業務規程その他の規則及び 事務指針 (これらの業務規程、その他の規則及び事務指針を以下併せて「 振替機関業務規程等 」と総称 します。)に従って取り扱われるものとします。 b 振替法に従い本社債の社債権者 ( 以下 「 本社債権者 」といいます。)が社債券の発行を請求することが できる場合を除き、本社債に係る社債券は発行されません。本社債の社債券 ( 以下 「 本社債券 」といい ます。)が発行される場合は、利札付無記名式に限るものとし、本社債券の券面種類は1,000 万円の一 種とし、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的枠組み 仕 | |||
| 12/24 | 09:54 | 7963 | 興研 |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| 政策の基本的な方針 】 当社は、資本政策の基本的な方針は定めておりませんが、株主への利益還元を経営の重要課題として認識し、安定的な配当の維持及び向上 を図ることを基本としております。また、企業体質の強化と今後の事業展開に備えるための内部留保の充実等を勘案し、利益配分を決定してまい ります。 【 補充原則 2-41 多様性の確保 】 当社の人事管理制度は、業務実績達成能力、専門能力、管理能力をそれぞれ別の能力と見て、社員一人ひとりを3つの角度 (3 軸 )で独立して 評価・運用した多様性を受容する人事システムで、年齢、性別、勤続年数を問わず活躍の場が与えられ、常に意欲のある人材を適所に登用して | |||
| 11/19 | 12:33 | 23.7 | |
| 変更報告書 大量保有報告書 | |||
| EDINET 提出書類 23.7 株式会社 (E36365) 変更報告書 【 表紙 】 【 提出書類 】 変更報告書 No.1 【 根拠条文 】 法第 27 条の25 第 1 項 【 提出先 】 近畿財務局長 【 氏名又は名称 】 23.7 株式会社代表取締役小林祐樹 【 住所又は本店所在地 】 大阪府大阪市北区曾根崎 2 丁目 2 番 15 号 【 報告義務発生日 】 令和 3 年 11 月 16 日 【 提出日 】 令和 3 年 11 月 19 日 【 提出者及び共同保有者の総数 ( 名 )】 1 【 提出形態 】 その他 【 変更報告書提出事由 】 保有株券等の内訳が発行済株式等総数の | |||
| 11/09 | 15:00 | 7963 | 興研 |
| 四半期報告書-第59期第3四半期(令和3年7月1日-令和3年9月30日) 四半期報告書 | |||
| )1911( 代表 ) 【 事務連絡者氏名 】 取締役経理部長長坂利明 【 最寄りの連絡場所 】 東京都千代田区四番町 7 番地 【 電話番号 】 03(5276)1911( 代表 ) 【 事務連絡者氏名 】 取締役経理部長長坂利明 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/18第一部 【 企業情報 】 第 1【 企業の概況 】 1【 主要な経営指標等の推移 】 EDINET 提出書類 興研株式会社 (E02396) 四半期報告書 回次 第 58 期 第 3 四半期 連結累計期間 第 59 期 第 3 四半期 連結累計期間 第 58 期 | |||
| 11/09 | 15:00 | 7963 | 興研 |
| 確認書 確認書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 興研株式会社 (E02396) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の8 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2021 年 11 月 9 日 【 会社名 】 興研株式会社 【 英訳名 】 KOKEN LTD. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長村川勉 【 最高財務責任者の役職氏名 】 該当事項はありません。 【 本店の所在の場所 】 東京都千代田区四番町 7 番地 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/21【 四半期報 | |||
| 11/05 | 15:00 | 7963 | 興研 |
| 2021年12月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| 719 百万円 (22.1%) 2020 年 12 月期第 3 四半期 589 百万円 (213.5%) 1 株当たり 四半期純利益 潜在株式調整後 1 株当たり 四半期純利益 円銭 円銭 2021 年 12 月期第 3 四半期 134.63 - 2020 年 12 月期第 3 四半期 119.14 - (2) 連結財政状態 総資産純資産自己資本比率 1 株当たり純資産 百万円百万円 % 円銭 2021 年 12 月期第 3 四半期 19,452 10,957 56.3 2,188.91 2020 年 12 月期 19,004 10,465 55.1 2,090.67 ( 参考 ) 自己資本 | |||
| 08/31 | 10:34 | SMBC日興インベストメント・ファンド・マネジメント・カンパニー・エス・エイ/クォンティック・トラスト-早期償還目標水準設定型ファンド スマート・ブレイン2020-03 | |
| 有価証券報告書(外国投資信託受益証券)-第1期(令和2年3月31日-令和3年2月28日) 有価証券報告書 | |||
| EDINET 提出書類 SMBC 日興インベストメント・ファンド・マネジメント・カンパニー・エス・エイ(E14853) 有価証券報告書 ( 外国投資信託受益証券 ) 【 表紙 】 【 提出書類 】 有価証券報告書 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 令和 3 年 8 月 31 日 【 計算期間 】 第 1 期 ( 自令和 2 年 3 月 31 日至令和 3 年 2 月 28 日 ) 【ファンド名 】 クォンティック・トラスト - 早期償還目標水準設定型ファンドスマート・ブレイン2020-03 (Quantic Trust - Target Early Termination | |||
| 08/31 | 09:55 | 三菱UFJ信託銀行/第145回2024年9月満期株価指数参照円建信託社債(固定クーポン型・トリガー価格逓減早期償還条項付)(責任財産限定特約付)参照指数:日経平均株価 | |
| 有価証券届出書(内国信託受益証券等) 有価証券届出書 | |||
| ) 【 縦覧に供する場所 】 該当事項なし。 ( 注 ) 本書において使用される用語については、別途定める場合を除き、本書の「 第一部証券情報第 2 内国信託社債券の 募集 ( 売出 ) 要項 1 新規発行社債 ( 短期社債を除く。) 信託社債の概要 22 用語の定義 」を参照のこと。 1/59第一部 【 証券情報 】 EDINET 提出書類 三菱 UFJ 信託銀行株式会社 (E03626) 有価証券届出書 ( 内国信託受益証券等 ) 第 1【 内国信託受益証券の募集 ( 売出 ) 要項 】 該当事項なし。 第 2【 内国信託社債券の募集 ( 売出 ) 要項 】 1【 新規発行社債 ( 短期社債を除く | |||
| 08/31 | 09:54 | 三菱UFJ信託銀行/第144回2026年6月満期株価指数参照円建信託社債(デジタルクーポン型・トリガー価格逓減早期償還条項付)(責任財産限定特約付)参照指数:日経平均株価 | |
| 有価証券届出書(内国信託受益証券等) 有価証券届出書 | |||
| ) 【 縦覧に供する場所 】 該当事項なし。 ( 注 ) 本書において使用される用語については、別途定める場合を除き、本書の「 第一部証券情報第 2 内国信託社債券の 募集 ( 売出 ) 要項 1 新規発行社債 ( 短期社債を除く。) 信託社債の概要 22 用語の定義 」を参照のこと。 1/62第一部 【 証券情報 】 EDINET 提出書類 三菱 UFJ 信託銀行株式会社 (E03626) 有価証券届出書 ( 内国信託受益証券等 ) 第 1【 内国信託受益証券の募集 ( 売出 ) 要項 】 該当事項なし。 第 2【 内国信託社債券の募集 ( 売出 ) 要項 】 1【 新規発行社債 ( 短期社債を除 | |||
| 08/27 | 09:00 | アセットマネジメントOne/One円建て債券ファンド2020-11 | |
| 半期報告書(内国投資信託受益証券)-第1期(令和2年11月30日-令和4年1月27日) 半期報告書 | |||
| 【 表紙 】 【 提出書類 】 半期報告書 【 提出先 】 関東財務局長殿 【 提出日 】 2021 年 8 月 27 日提出 【 計算期間 】 第 1 期中 ( 自 2020 年 11 月 30 日至 2021 年 5 月 29 日 ) 【ファンド名 】 One 円建て債券ファンド2020-11 【 発行者名 】 アセットマネジメントOne 株式会社 【 代表者の役職氏名 】 取締役社長菅野暁 【 本店の所在の場所 】 東京都千代田区丸の内一丁目 8 番 2 号 【 事務連絡者氏名 】 酒井隆 【 連絡場所 】 東京都千代田区丸の内一丁目 8 番 2 号 【 電話番号 】 03-6774 | |||
| 08/26 | 10:10 | 三井住友信託銀行/第97回 2026年10月16日満期 早期償還判定水準逓減型 早期償還条項付 ノックイン型日米2指数(日経平均株価・S&P500指数)参照デジタル・クーポン円建信託社債(責任財産限定特約付) | |
| 有価証券届出書(内国信託受益証券等) 有価証券届出書 | |||
| (3286)1111( 大代表 ) 【 発行者 ( 委託者 ) 氏名又は名称 】 該当事項はありません。 【 代表者の役職氏名 】 該当事項はありません。 【 住所又は本店の所在の場所 】 該当事項はありません。 【 事務連絡者氏名 】 該当事項はありません。 【 電話番号 】 該当事項はありません。 【 届出の対象とした募集有価証券の名称 】 第 97 回 2026 年 10 月 16 日満期早期償還判定水準逓減 型早期償還条項付ノックイン型日米 2 指数 ( 日経 平均株価・S&P500 指数 ) 参照デジタル・クーポン円建 信託社債 ( 責任財産限定特約付 ) 【 届出の対象とした募集有 | |||
| 08/26 | 09:57 | 三井住友信託銀行/第96回 2024年10月16日満期 早期償還判定水準逓減型 早期償還条項付 ノックイン型日米2指数(日経平均株価・S&P500指数)参照円建信託社債(責任財産限定特約付) | |
| 有価証券届出書(内国信託受益証券等) 有価証券届出書 | |||
| (3286)1111( 大代表 ) 【 発行者 ( 委託者 ) 氏名又は名称 】 該当事項はありません。 【 代表者の役職氏名 】 該当事項はありません。 【 住所又は本店の所在の場所 】 該当事項はありません。 【 事務連絡者氏名 】 該当事項はありません。 【 電話番号 】 該当事項はありません。 【 届出の対象とした募集有価証券の名称 】 第 96 回 2024 年 10 月 16 日満期早期償還判定水準逓減 型早期償還条項付ノックイン型日米 2 指数 ( 日経 平均株価・S&P500 指数 ) 参照円建信託社債 ( 責任財産 限定特約付 ) 【 届出の対象とした募集有価証券の金額 | |||
| 08/25 | 11:25 | 三菱UFJ信託銀行/第126回2025年9月満期株価指数参照円建信託社債(デジタルクーポン型・トリガー価格逓減早期償還条項付)(責任財産限定特約付)参照指数:日経平均株価 | |
| 有価証券報告書(内国信託受益証券等)-第1期(令和2年12月16日-令和3年6月13日) 有価証券報告書 | |||
| 考 : 信託社債の概要 22 用語の定義 」 を参照のこと。 参考 : 信託社債の概要 1 利息支払の方法及び期限 (a) 本信託社債の利息は、適用利率で、本信託社債の払込期日の翌日 ( 同日を含む。)から償還期日 ( 同日を含む。)までこ れを付すものとし、償還期日の後においては利息を付さないものとする。但し、本信託社債が2025 年 9 月 24 日より後に償還さ れる場合、2025 年 9 月 24 日 ( 同日を含む。)まで利息を付すものとし、2025 年 9 月 24 日の後においては利息を付さないものと する。また、本信託社債が本 「 参考 : 信託社債の概要 2 本信託社債の償還 | |||