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「 2 」の検索結果
検索結果 432 件 ( 81 ~ 100) 応答時間:0.087 秒
ページ数: 22 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 02/10 | 16:00 | 8616 | 東海東京フィナンシャル・ホールディングス |
| 2025年3月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕(連結)(開示事項の追加及び公認会計士等による期中レビューの完了) 決算発表 | |||
| 各位 2025 年 2 月 10 日 会社名東海東京フィナンシャル・ホールディングス株式会社 代表者名代表取締役社長佐藤昌孝 (コード:8616、東証プライム・名証プレミア) 問合せ先財務企画部長前田祥治 (TEL.03-3517-8391) 2 0 25 年 3 月期第 3 四半期決算短信 〔 日本基準 〕( 連結 ) ( 開示事項の追加及び公認会計士等による期中レビューの完了 ) 当社は、2025 年 1 月 31 日に「2025 年 3 月期第 3 四半期決算短信 〔 日本基準 〕( 連結 )」を開示いたしましたが、四半 期連結財務諸表について、公認会計士等による期中レビューが完了しま | |||
| 01/31 | 11:00 | 8616 | 東海東京フィナンシャル・ホールディングス |
| 2025年3月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| 432.8 ( 注 ) 包括利益 2025 年 3 月期第 3 四半期 8,565 百万円 ( △6.8%) 2024 年 3 月期第 3 四半期 9,193 百万円 ( 293.2%) 潜在株式調整後 1 株当たり 1 株当たり 四半期純利益 四半期純利益 円銭円銭 2025 年 3 月期第 3 四半期 38.42 38.28 2024 年 3 月期第 3 四半期 28.58 28.50 (2) 連結財政状態 総資産純資産自己資本比率 1 株当たり純資産 百万円百万円 % 円銭 2025 年 3 月期第 3 四半期 1,238,516 194,361 14.6 721.34 2024 年 3 月期 | |||
| 01/31 | 11:00 | 8616 | 東海東京フィナンシャル・ホールディングス |
| 2025年3月期 第3四半期決算ハイライト その他のIR | |||
| 。 2025 年 3 月期 】 第 3 四半期決算説明資料 1 1 決算概要 ( 連結ベース) 2 参考資料 ・2025 年 3 月期第 3 四半期決算ハイライト ・営業収益の推移 ・販売費・一般管理費の推移 ・営業外損益 ・グループ各社別損益状況 ・運用資産残高 ・預かり資産残高推移 ・資金・資産導入推移 ( 個人 ) ・貸借対照表 ・損益計算書 《 東海東京証券の概況 》 ・2025 年 3 月期第 3 四半期決算概況 ・営業収益推移 ・株券売買高 ・外国株式関連収入、外債・仕組債販売高 ・投資信託 ・部門別収益推移 ・カンパニー別預かり資産 ・個人営業部門 ・オルクドール ・投資銀行 | |||
| 01/31 | 11:00 | 8616 | 東海東京フィナンシャル・ホールディングス |
| 当社連結子会社間(CHEER証券とTTデジタル・プラットフォーム)の 吸収合併に関するお知らせ その他のIR | |||
| 会社とする吸収合併 ( 以下、「 本合併 」)を下記のと おり決議しましたので、お知らせいたします。なお、本合併は、連結子会社間の合併であるため、 開示事項・内容を一部省略しております。 記 1. 本合併の目的 異業種からの新規参入等による競争激化やマーケット動向を含む当社グループを取り巻く環境 の変化の中、当社が中期経営計画に掲げる「Digital New World」 構築に向けた当社デジタル機能の 強化として、TT デジタル・プラットフォームが推進していた職域ビジネスを CHEER 証券に取り 込み、スマホ証券事業と職域領域事業の効率的な連携を行うことを目的としております。 2. 本合併 | |||
| 01/29 | 12:00 | 8616 | 東海東京フィナンシャル・ホールディングス |
| カスタマーハラスメントに対する基本方針の制定について PR情報 | |||
| 、カスタマーハラス メントに対して役社員の人権及び就業環境を害するものとして毅然と行動し、次のとおり対応い たします。 1 カスタマーハラスメントの定義 カスタマーハラスメントとは、お客様からのお申し出・言動のうち、当該お申し出・言動の 要求内容の妥当性に照らして、当該要求を実現するための手段・態様が社会通念上不相当な ものであって、当該手段・態様により、役社員の就業環境が害されるものをいいます。 【 該当する可能性が高い行為例 】 以下の記載は例示であり、これらに限るものではありません。 1 身体的な攻撃 ( 暴行、傷害等 ) 2 精神的な攻撃 ( 脅迫、中傷、名誉棄損、侮辱、暴言等 ) 3 威 | |||
| 01/14 | 12:50 | 2012 | iS米国債03月 |
| ETFの収益分配のお知らせ その他のIR | |||
| シェアーズ・コア日本国債 ETF 2561 1 口につき 5 円 iシェアーズ米国債 1-3 年 ETF 2620 10 口につき 26 円 iシェアーズ米国債 20 年超 ETF( 為替ヘッジあり) 2621 1 口につき 12 円 iシェアーズ米ドル建て新興国債券 ETF( 為替ヘッジあり) 2622 1 口につき 26 円 iシェアーズ米国政府系機関ジニーメイMBS ETF( 為替ヘッジあり) 2649 10 口につき 21 円 iシェアーズ気候リスク調整世界国債 ETF( 除く日本・為替ヘッジあり) 2853 10 口につき 41 円 iシェアーズ米国債 3-7 年 ETF( 為替ヘッジあり) 2856 10 口につき 52 円 iシェアーズドイツ国債 ETF( 為替ヘッジあり) 2857 10 口につき 30 円 分配金支払開始予定日 : 2025 年 2 月 19 日 以上 | |||
| 01/08 | 12:20 | 2012 | iS米国債03月 |
| ETFの収益分配金見込額のお知らせ その他のIR | |||
| 52 円 i シェアーズドイツ国債 ETF( 為替ヘッジあり) 2857 10 口につき 31 円 分配金支払開始予定日 : 2025 年 2 月 19 日 ※ 上記の収益分配金見込額は、あくまでも 2025 年 1 月 7 日現在における予想数値であり、計算期末日まで の間に設定及び解約が行われる等、見込額算出の前提条件が変わる場合には、収益分配金も変動する場 合がありますのでご注意ください。 以上 | |||
| 12/24 | 17:52 | 8616 | 東海東京フィナンシャル・ホールディングス |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| 策定し、当社ウェブサイトにて公表しております。(https://www.tokaitokyo-fh.jp/asset/pdf/corporate/governance_guideline.pdf) 1.コーポレートガバナンス基本方針 (1) 当社は、株主の権利を尊重し、株主がその権利を適切に行使することができる環境の整備及び株主の実質的な平等性の確保に努めてまいり ます。 (2) 当社は、株主、顧客、取引先、社員及び地域社会をはじめとする様 々なステークホルダーとの適切な協働に努めるとともに、健全な事業活動 を尊重する企業文化・風土を醸成してまいります。 (3) 当社は、法令等に基づく適切な | |||
| 12/23 | 11:20 | 8616 | 東海東京フィナンシャル・ホールディングス |
| 発行登録書(株券、社債券等) 発行登録書 | |||
| )8100( 代表 ) 【 事務連絡者氏名 】 財務企画部長前田祥治 【 最寄りの連絡場所 】 東京都中央区日本橋二丁目 5 番 1 号 【 電話番号 】 03(3517)8100( 代表 ) 【 事務連絡者氏名 】 財務企画部長前田祥治 【 発行登録の対象とした売出有価証券の種類 】 社債 【 発行予定期間 】 この発行登録書による発行登録の効力発生予定日 (2025 年 1 月 6 日 )から2 年を経過する日 (2027 年 1 月 5 日 )まで 【 発行予定額又は発行残高の上限 】 発行残高の上限 100,000 百万円 【 安定操作に関する事項 】 該当事項はありません。 【 縦覧に | |||
| 12/20 | 12:00 | 8616 | 東海東京フィナンシャル・ホールディングス |
| 東海東京証券 「ジェンダーボンドを通じた女性エンパワメント推進への取り組み」のお知らせ PR情報 | |||
| 。 ジェンダーボンドは、JICA として 2021 年度に続く 2 度目の発行です。途上国の開発と 平和な社会の実現に障害となっている男女不平等・格差問題は、新型コロナ危機やその後の グローバル経済の混乱を受けて一層浮き彫りとなっています。これら課題に対応するため の、ジェンダー平等・女性のエンパワメントを推進する事業に調達資金を充当する予定です。 東海東京証券株式会社 ( 以下、東海東京証券 )は、2021 年度に続き今般ジェンダーボン ドの共同主幹事証券として参画いたしました。東海東京証券では、総合証券会社の中で唯一 女性が代表取締役社長を務める企業であり、女性活躍推進に向けた施策へも強い関心を持 って | |||
| 11/20 | 11:15 | 8616 | 東海東京フィナンシャル・ホールディングス |
| 2025年3月期中間期決算会社説明会資料 その他のIR | |||
| 1 2025 年 3 月期中間期決算の概況 2 戦略・ビジネスアップデート 3 当社グループのハイライト 4 投資家の皆さまへ 2 2025 年 3 月期中間期決算の概況 ・2025 年 3 月期中間期決算概要 ・東海東京証券のトピックス / 関係会社のトピックス 3 2025 年 3 月期 中間期決算概況 2025 年 3 月期中間期決算概要 営業収益 ( 半期累計 ) 前年同期比 +0.8% 438 億円 営業利益 ( 半期累計 ) 前年同期比 ▲10.2% 65 億円 経常利益 ( 半期累計 ) 前年同期比 ▲10.8% 73 億円 親会社株主に帰属する 純利益 ( 半期累計 ) 前年 | |||
| 11/14 | 15:35 | 8616 | 東海東京フィナンシャル・ホールディングス |
| 確認書 確認書 | |||
| EDINET 提出書類 東海東京フィナンシャル・ホールディングス株式会社 (E03764) 確認書 【 表紙 】 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の5の2 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2024 年 11 月 14 日 【 会社名 】 東海東京フィナンシャル・ホールディングス株式会社 【 英訳名 】 Tokai Tokyo Financial Holdings, Inc. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長佐藤昌孝 【 最高財務責任者の役職氏名 】 該当事項はありません。 【 本店の所在の場所 】 東京都中央区日本橋二丁 | |||
| 11/14 | 15:34 | 8616 | 東海東京フィナンシャル・ホールディングス |
| 半期報告書-第113期(2024/04/01-2025/03/31) 半期報告書 | |||
| 】 代表取締役社長佐藤昌孝 【 本店の所在の場所 】 東京都中央区日本橋二丁目 5 番 1 号 【 電話番号 】 03(3517)8100( 代表 ) 【 事務連絡者氏名 】 財務企画部長前田祥治 【 最寄りの連絡場所 】 東京都中央区日本橋二丁目 5 番 1 号 【 電話番号 】 03(3517)8100( 代表 ) 【 事務連絡者氏名 】 財務企画部長前田祥治 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 株式会社名古屋証券取引所 ( 名古屋市中区栄三丁目 8 番 20 号 ) 1/27 第一部 【 企業情報 】 EDINET 提出書類 | |||
| 11/05 | 12:00 | 2012 | iS米国債03月 |
| 約款 2024/11/05 投資信託約款・信託約款等 | |||
| 追加型証券投資信託 i シェアーズ米国債 0-3 ヶ月 ETF 約 款 ブラックロック・ジャパン株式会社追加型証券投資信託 i シェアーズ米国債 0-3 ヶ月 ETF - 運用の基本方針 - 約款第 22 条の規定に基づき、委託者の定める運用の基本方針は、次のものとします。 1. 基本方針 この投資信託は、FTSE 米国債 0-3 ヶ月インデックス( 国内投信用、円ベース)( 以下 「 対象 指数 」といいます。)の動きに高位に連動する投資成果を目指します。 2. 運用方法 (1) 投資対象 投資対象有価証券は、主として米国の短期国債とします。 (2) 投資態度 1 主として、残存期間が3ヶ | |||
| 10/31 | 11:00 | 8616 | 東海東京フィナンシャル・ホールディングス |
| 2025年3月期 第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| 2025 年 3 月期第 2 四半期 ( 中間期 ) 決算短信 〔 日本基準 〕( 連結 ) 2024 年 10 月 31 日 上場会社名東海東京フィナンシャル・ホールディングス株式会社上場取引所東・名 コード番号 8616 URL https://www.tokaitokyo-fh.jp/ 代表者 ( 役職名 ) 代表取締役社長 ( 氏名 ) 佐藤昌孝 問合せ先責任者 ( 役職名 ) 財務企画部長 ( 氏名 ) 前田祥治 TEL 03-3517-8391 半期報告書提出予定日 2024 年 11 月 12 日配当支払開始予定日 2024 年 11 月 25 日 決算補足説明資料作成の有無 | |||
| 10/31 | 11:00 | 8616 | 東海東京フィナンシャル・ホールディングス |
| 2025年3月期 第2四半期決算ハイライト その他のIR | |||
| 【2025 年 3 月期 】 第 2 四半期 決算説明資料 2024 年 10 月 31 日 本資料は、最新の業績に関する情報の提供を目的とするためのもの であり、当社が発行する有価証券の投資勧誘を目的としたものでは ありません。本資料は2024 年 9 月末日現在のデータに基づいて作成 されております。なお、本資料で使用するデータおよび表現等の欠 落・誤謬等につきましてはその責を負いかねますのでご了承くださ い。また、本資料に記載された意見や予測等は資料作成時点の当社 判断であり、その情報の正確性、完全性を保証し、または約束する ものではなく、また今後、予告なしに変更されることがあります | |||
| 10/25 | 11:00 | 2012 | iS米国債03月 |
| 上場ETFの約款変更のお知らせ その他のIR | |||
| MSCI ジャパン SRI ETF 2851 i シェアーズグリーンJリート ETF 2852 記 - 1 - i シェアーズ気候リスク調整世界国債 ETF( 除く日本・為替ヘッジあり) 2853 i シェアーズ米国債 3-7 年 ETF( 為替ヘッジあり) 2856 i シェアーズドイツ国債 ETF( 為替ヘッジあり) 2857 i シェアーズ米国債 25 年超ロングデュレーション ETF 237A i シェアーズ米国債 25 年超ロングデュレーション ETF( 為替ヘッジあり) 238A 2. 変更の内容 上記ファンドについて、設定・交換 / 解約等の申込締切時間を、「 午後 3 時 」から | |||
| 09/26 | 12:00 | 8616 | 東海東京フィナンシャル・ホールディングス |
| 東海東京証券 機構改革に関するお知らせ PR情報 | |||
| 、商品 戦略機能強化を図る。 2. 機構改革の内容 ※ 組織図は別紙 (1)「 部・センター・営業所 」の新設・廃止・移管 1 リテールカンパニー ・「メグリア本店内営業所 」を廃止する。 2 カスタマー支援本部 ・「NISAセンター」を廃止する。 3 グローバル・マーケットカンパニー ・プラットフォーム部門管下の「 金融市場マーケティング部 」を廃止し、「デリバティブ推 進部 」 及び「エクイティソリューション推進部 」を新設する。 以上 本件に関するお問い合わせは、以下までお願いいたします。 東海東京フィナンシャル・ホールディングス広報・IR 部 03-3517-8618 【 別紙 | |||
| 09/17 | 16:33 | 8616 | 東海東京フィナンシャル・ホールディングス |
| 訂正有価証券届出書(参照方式) 訂正有価証券届出書 | |||
| 会決議に基 づき、ストック・オプションを目的として、新株予約権 を発行するものであります。 2. 募集金額は、ストック・オプションとしての目的で発行 することから無償で発行するものといたします。 3. 新株予約権の権利行使期間内に行使が行われない場合、 新株予約権の割当てを受けた者 ( 以下、「 新株予約権 者 」という。)がその権利を喪失した場合、及び当社が 取得した新株予約権を消却した場合には、発行価額の総 額に新株予約権の行使に際して払い込むべき金額の合計 額を合算した金額は減少します。 【 安定操作に関する事項 】 該当事項はありません。 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引 | |||
| 09/17 | 16:30 | 8616 | 東海東京フィナンシャル・ホールディングス |
| ストック・オプション(新株予約権)の発行内容確定に関するお知らせ その他のIR | |||
| 2 名 44 個 当社使用人 291 名 1,356 個 完全子会社の業務執行取締役 20 名 122 個 その他子会社の業務執行取締役 1 名 6 個 合計 314 名 1,528 個 2. 新株予約権の目的である株式の数 当社普通株式 1,528,000 株 ( 新株予約権 1 個当たり当社普通株式 1,000 株 ) 3. 新株予約権の行使に際して出資される財産の価額 新株予約権 1 個当たり 543,000 円 (1 株当たり 543 円 ) 4. 新株予約権の総数 1,528 個 【ご参考 】 1. 定時株主総会付議のための取締役会決議日 2024 年 5 月 20 日 2. 定時株主総会の決議日 2024 年 6 月 26 日 3. 新株予約権発行の取締役会決議日 2024 年 8 月 28 日 4. 新株予約権割当日 2024 年 9 月 17 日 本件に関するお問い合わせは、広報・IR 部 03-3517-8618 までお願いいたします。 以上 | |||