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「 2 」の検索結果
検索結果 389 件 ( 321 ~ 340) 応答時間:0.323 秒
ページ数: 20 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 08/12 | 12:06 | 9435 | 光通信 |
| 四半期報告書-第35期第1四半期(令和3年4月1日-令和3年6月30日) 四半期報告書 | |||
| 【 電話番号 】 03-5951-3718 【 事務連絡者氏名 】 常務取締役管理本部長儀同康 【 最寄りの連絡場所 】 東京都豊島区西池袋一丁目 4 番 10 号 【 電話番号 】 03-5951-3718 【 事務連絡者氏名 】 常務取締役管理本部長儀同康 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/35第一部 【 企業情報 】 第 1 【 企業の概況 】 1 【 主要な経営指標等の推移 】 EDINET 提出書類 株式会社光通信 (E04948) 四半期報告書 回次 会計期間 第 34 期 第 1 四半期 連結累計期間 自 | |||
| 08/12 | 12:00 | 9435 | 光通信 |
| 2022年3月期 第1四半期決算短信〔IFRS〕(連結) 決算発表 | |||
| 129,283 3.1 22,481 △8.6 24,480 △2.3 14,845 △10.4 13,622 △11.9 31,359 60.4 基本的 1 株当たり 四半期利益 希薄化後 1 株当たり 四半期利益 円銭円銭 2022 年 3 月期第 1 四半期 449.01 447.91 2021 年 3 月期第 1 四半期 296.88 295.55 (2) 連結財政状態 資産合計 資本合計 親会社の所有者に親会社所有者 帰属する持分帰属持分比率 百万円百万円百万円 % 2022 年 3 月期第 1 四半期 1,304,920 445,845 410,194 31.4 2021 年 3 月期 | |||
| 08/12 | 12:00 | 9435 | 光通信 |
| 2022年3月期 第1四半期決算説明資料 その他のIR | |||
| 決算説明資料 2022 年 3 月期第一四半期 2021 年 8 月 12 日 ©2021 HIKARI TSUSHIN,INC. All Rights Reserved業績堅調 単位 :ㄷ 億円 1 売上収益 1,292 1,253 1,349 2 営業利益 246 224 241 3 四半期利益 (ㄥ 親会社の所有者に帰属する四半期利益 )ㄦ 205 154 136 20/3 1Q 21/3 1Q 22/3 1Q 20/3 1Q 21/3 1Q 22/3 1Q 20/3 1Q 21/3 1Q 22/3 1Q ©2021 HIKARI TSUSHIN,INC. All Rights | |||
| 08/12 | 12:00 | 9435 | 光通信 |
| 剰余金の配当および配当予想の修正に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各位 2021 年 8 月 12 日 会社名株式会社光通信 代表者の役職氏名代表取締役社長和田英明 (コード番号 :9435 東証第一部 ) 問い合わせ先広報・ I R 課 T E L 0 3 - 5 9 5 1 - 3 7 1 8 剰余金の配当および配当予想の修正に関するお知らせ 当社は、2021 年 8 月 12 日開催の取締役会において、2021 年 6 月 30 日を基準日とする剰余金の配当を行うこと を決議いたしましたのでお知らせいたします。 また、2022 年 3 月期の第 2 四半期末配当、第 3 四半期末配当および期末配当に係る配当予想につきましても、 下記のとおり修正いたし | |||
| 08/12 | 09:40 | 三井住友信託銀行/第94回 2026年9月29日満期 早期償還判定水準逓減型 早期償還条項付 ノックイン型日米2指数(日経平均株価・S&P500指数)参照デジタル・クーポン円建信託社債(責任財産限定特約付) | |
| 有価証券届出書(内国信託受益証券等) 有価証券届出書 | |||
| (3286)1111( 大代表 ) 【 発行者 ( 委託者 ) 氏名又は名称 】 該当事項はありません。 【 代表者の役職氏名 】 該当事項はありません。 【 住所又は本店の所在の場所 】 該当事項はありません。 【 事務連絡者氏名 】 該当事項はありません。 【 電話番号 】 該当事項はありません。 【 届出の対象とした募集有価証券の名称 】 第 94 回 2026 年 9 月 29 日満期早期償還判定水準逓減 型早期償還条項付ノックイン型日米 2 指数 ( 日経 平均株価・S&P500 指数 ) 参照デジタル・クーポン円建 信託社債 ( 責任財産限定特約付 ) 【 届出の対象とした募集有価 | |||
| 08/10 | 09:54 | あおぞら投信/あおぞら・新グローバル分散ファンド(限定追加型)2020‐04 | |
| 半期報告書(内国投資信託受益証券)-第2期(令和2年11月11日-令和3年11月10日) 半期報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 あおぞら投信株式会社 (E30689) 半期報告書 ( 内国投資信託受益証券 ) 【 提出書類 】 半期報告書 【 提出先 】 関東財務局長殿 【 提出日 】 2021 年 8 月 10 日 【 計算期間 】 第 2 期中 ( 自 2020 年 11 月 11 日至 2021 年 5 月 10 日 ) 【ファンド名 】 あおぞら・新グローバル分散ファンド( 限定追加型 )2020-04 【 発行者名 】 あおぞら投信株式会社 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役野村孝禎 【 本店の所在の場所 】 東京都千代田区麹町六丁目 1 番地 1 【 事務連絡者氏名 | |||
| 08/10 | 09:25 | アセットマネジメントOne/ゴールドマン・サックス社債/国際分散投資戦略ファンド2019-04 | |
| 有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第2期(令和2年5月12日-令和3年5月10日) 有価証券報告書 | |||
| 【 表紙 】 【 提出書類 】 有価証券報告書 【 提出先 】 関東財務局長殿 【 提出日 】 2021 年 8 月 10 日提出 【 計算期間 】 第 2 期 ( 自 2020 年 5 月 12 日至 2021 年 5 月 10 日 ) EDINET 提出書類 アセットマネジメントOne 株式会社 (E10677) 有価証券報告書 ( 内国投資信託受益証券 ) 【ファンド名 】 ゴールドマン・サックス社債 / 国際分散投資戦略ファンド2019- 04 【 発行者名 】 アセットマネジメントOne 株式会社 【 代表者の役職氏名 】 取締役社長菅野暁 【 本店の所在の場所 】 東京都千代田区 | |||
| 07/30 | 15:26 | 9435 | 光通信 |
| 変更報告書 大量保有報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 株式会社光通信 (E04948) 変更報告書 【 提出書類 】 変更報告書 No.14 【 根拠条文 】 法第 27 条の25 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 氏名又は名称 】 株式会社光通信代表取締役和田英明 【 住所又は本店所在地 】 東京都豊島区西池袋一丁目 4 番 10 号 【 報告義務発生日 】 令和 3 年 7 月 21 日 【 提出日 】 令和 3 年 7 月 30 日 【 提出者及び共同保有者の総数 ( 名 )】 3 【 提出形態 】 連名 【 変更報告書提出事由 】 提出者 2の担保契約等重要な契約の締結 1/9第 1 | |||
| 07/30 | 10:13 | SOMPOアセットマネジメント/SOMPOターゲットイヤー・ファンド2055 SOMPOターゲットイヤー・ファンド2045 SOMPOターゲットイヤー・ファンド2035 | |
| 訂正有価証券届出書(内国投資信託受益証券) 訂正有価証券届出書 | |||
| EDINET 提出書類 SOMPOアセットマネジメント株式会社 (E12434) 訂正有価証券届出書 ( 内国投資信託受益証券 ) 【 表紙 】 【 提出書類 】 訂正有価証券届出書 【 提出先 】 関東財務局長殿 【 提出日 】 2021 年 7 月 30 日提出 【 発行者名 】 SOMPOアセットマネジメント株式会社 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長小嶋信弘 【 本店の所在の場所 】 東京都中央区日本橋二丁目 2 番 16 号 【 事務連絡者氏名 】 津田浩平 【 電話番号 】 03-5290-3432 【 届出の対象とした募集 ( 売出 ) 内国投資 信託受益証券に係る | |||
| 07/30 | 10:12 | SOMPOアセットマネジメント/SOMPOターゲットイヤー・ファンド2055 SOMPOターゲットイヤー・ファンド2045 SOMPOターゲットイヤー・ファンド2035 | |
| 半期報告書(内国投資信託受益証券)-第5期(令和2年11月3日-令和3年11月2日) 半期報告書 | |||
| EDINET 提出書類 SOMPOアセットマネジメント株式会社 (E12434) 半期報告書 ( 内国投資信託受益証券 ) 【 表紙 】 【 提出書類 】 半期報告書 【 提出先 】 関東財務局長殿 【 提出日 】 2021 年 7 月 30 日提出 【 計算期間 】 第 5 期中 ( 自 2020 年 11 月 3 日至 2021 年 5 月 2 日 ) 【ファンド名 】 SOMPOターゲットイヤー・ファンド2055 SOMPOターゲットイヤー・ファンド2045 SOMPOターゲットイヤー・ファンド2035 【 発行者名 】 SOMPOアセットマネジメント株式会社 【 代表者の役職氏名 | |||
| 07/29 | 15:12 | 9435 | 光通信 |
| 変更報告書 大量保有報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 株式会社光通信 (E04948) 変更報告書 【 提出書類 】 変更報告書 No.13 【 根拠条文 】 法第 27 条の25 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 氏名又は名称 】 株式会社光通信代表取締役和田英明 【 住所又は本店所在地 】 東京都豊島区西池袋一丁目 4 番 10 号 【 報告義務発生日 】 令和 3 年 7 月 19 日 【 提出日 】 令和 3 年 7 月 29 日 【 提出者及び共同保有者の総数 ( 名 )】 3 【 提出形態 】 連名 【 変更報告書提出事由 】 提出者 2の担保契約等重要な契約の締結 1/9第 1 | |||
| 07/27 | 16:13 | 9435 | 光通信 |
| 変更報告書 大量保有報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 株式会社光通信 (E04948) 変更報告書 【 提出書類 】 変更報告書 No.21 【 根拠条文 】 法第 27 条の25 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 氏名又は名称 】 株式会社光通信代表取締役和田英明 【 住所又は本店所在地 】 東京都豊島区西池袋一丁目 4 番 10 号 【 報告義務発生日 】 令和 3 年 7 月 16 日 【 提出日 】 令和 3 年 7 月 27 日 【 提出者及び共同保有者の総数 ( 名 )】 2 【 提出形態 】 連名 【 変更報告書提出事由 】 株券等保有割合の1% 以上増加、単体株券等保有割合の1 | |||
| 07/20 | 09:43 | マニュライフ・インベストメント・マネジメント/マニュライフ・アジア好利回り債券戦略ファンド(3年投資型)2019‐04 為替ヘッジありコース、マニュライフ・アジア好利回り債券戦略ファンド(3年投資型)2019‐04 為替ヘッジなしコース | |
| 有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第4期(令和2年10月21日-令和3年4月20日) 有価証券報告書 | |||
| 資形態為替ヘッジ 株式 一般 大型株 中小型株 年 1 回 年 2 回 グローバル ( 日本を含 む) ファミリー ファンド あり ( フルヘッ ジ) 債券 一般 公債 社債 その他債券 不動産投信 その他資産 ( 投資信託証券 ( 債券一般 )) 資産複合 資産配分固定型 資産配分変更型 年 4 回 年 6 回 ( 隔月 ) 年 12 回 ( 毎月 ) 日 々 その他 日本 北米 欧州 アジア オセアニア 中南米 アフリカ 中近東 ( 中 東 ) エマージング ファンド・オ ブ・ ファンズ なし 2/87< 為替ヘッジなし> 投資対象資産決算頻度投資対象地域投資形態為替ヘッジ 株式 一般 大 | |||
| 07/20 | 09:22 | 三井住友DSアセットマネジメント/日興・米国バンクローン・ファンド(為替ヘッジあり)15-04 | |
| 有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第12期(令和2年10月27日-令和3年4月26日) 有価証券報告書 | |||
| 益は主にバンク ローン市場の動向に左右されるものであるため、 商品分類上の投資対象資産 ( 収益の源泉 )は「そ の他資産 (バンクローン)」となります。 決算頻度年 2 回目論見書または信託約款において、年 2 回決算す る旨の記載があるものをいいます。 投資対象地域北米目論見書または信託約款において、組入資産によ る投資収益が北米地域の資産を源泉とする旨の記 載があるものをいいます。 投資形態 為替ヘッジ ファンド・オブ・ ファンズ 為替ヘッジあり (フルヘッジ) 一般社団法人投資信託協会 「 投資信託等の運用に 関する規則 」 第 2 条に規定するファンド・オブ・ ファンズをいいます | |||
| 07/20 | 09:15 | 三井住友DSアセットマネジメント/日興・米国バンクローン・ファンド(為替ヘッジあり)14-04 | |
| 有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第14期(令和2年10月27日-令和3年4月26日) 有価証券報告書 | |||
| 益は主にバンク ローン市場の動向に左右されるものであるため、 商品分類上の投資対象資産 ( 収益の源泉 )は「そ の他資産 (バンクローン)」となります。 決算頻度年 2 回目論見書または信託約款において、年 2 回決算す る旨の記載があるものをいいます。 投資対象地域北米目論見書または信託約款において、組入資産によ る投資収益が北米地域の資産を源泉とする旨の記 載があるものをいいます。 投資形態 為替ヘッジ ファンド・オブ・ ファンズ 為替ヘッジあり (フルヘッジ) 一般社団法人投資信託協会 「 投資信託等の運用に 関する規則 」 第 2 条に規定するファンド・オブ・ ファンズをいいます | |||
| 07/15 | 17:01 | 9435 | 光通信 |
| 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) 自己株券買付状況報告書 | |||
| 丁目 4 番 10 号 【 電話番号 】 03-5951-3741 【 事務連絡者氏名 】 財務部広報・IR 課井本直美 【 最寄りの連絡場所 】 東京都豊島区西池袋一丁目 4 番 10 号 【 電話番号 】 03-5951-3741 【 事務連絡者氏名 】 財務部広報・IR 課井本直美 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/2株式の種類普通株式 1【 取得状況 】 (1) 【 株主総会決議による取得の状況 】 該当事項はありません。 EDINET 提出書類 株式会社光通信 (E04948) 自己株券買付状況報告書 ( 法 24 | |||
| 07/08 | 10:04 | 三井住友DSアセットマネジメント/三井住友・DCターゲットイヤーファンド2045(4資産タイプ) | |
| 有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第13期(令和2年4月14日-令和3年4月13日) 有価証券報告書 | |||
| ため、商品分類上の投資対象資産 ( 収益の 源泉 )は「 資産複合 」となります。 決算頻度年 1 回目論見書または信託約款において、年 1 回決算す る旨の記載があるものをいいます。 投資対象地域 グローバル( 日本を 含む) 目論見書または信託約款において、組入資産によ る投資収益が日本を含む世界の資産を源泉とする 旨の記載があるものをいいます。 投資形態ファミリーファンド目論見書または信託約款において、親投資信託 (ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるも のを除く。)を投資対象として投資するものをい います。 2/224為替ヘッジ為替ヘッジなし目論見書または信託約款において、対円での | |||
| 07/08 | 10:03 | 三井住友DSアセットマネジメント/三井住友・DCターゲットイヤーファンド2045(4資産タイプ) | |
| 有価証券届出書(内国投資信託受益証券) 有価証券届出書 | |||
| ターゲットイヤーファンド2045(4 資産タイプ) 信託受益証券に係るファンドの名称 】 【 届出の対象とした募集 ( 売出 ) 内国投資 5 兆円を上限とします。 信託受益証券の金額 】 【 縦覧に供する場所 】 該当事項はありません。 1/228EDINET 提出書類 三井住友 DSアセットマネジメント株式会社 (E08957) 有価証券届出書 ( 内国投資信託受益証券 ) 第一部 【 証券情報 】 (1)【ファンドの名称 】 三井住友・DCターゲットイヤーファンド2045(4 資産タイプ) 以下 「 当ファンド」といいます。また、「<2045>」という略称でいうことがあります。 (2)【 内国投資信託受益 | |||
| 07/08 | 10:00 | 三井住友DSアセットマネジメント/三井住友・DCターゲットイヤーファンド2040(4資産タイプ) | |
| 有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第13期(令和2年4月14日-令和3年4月13日) 有価証券報告書 | |||
| ため、商品分類上の投資対象資産 ( 収益の 源泉 )は「 資産複合 」となります。 決算頻度年 1 回目論見書または信託約款において、年 1 回決算す る旨の記載があるものをいいます。 投資対象地域 グローバル( 日本を 含む) 目論見書または信託約款において、組入資産によ る投資収益が日本を含む世界の資産を源泉とする 旨の記載があるものをいいます。 2/225投資形態ファミリーファンド目論見書または信託約款において、親投資信託 (ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるも のを除く。)を投資対象として投資するものをい います。 為替ヘッジ為替ヘッジなし目論見書または信託約款において、対円での | |||
| 07/08 | 09:58 | 三井住友DSアセットマネジメント/三井住友・DCターゲットイヤーファンド2040(4資産タイプ) | |
| 有価証券届出書(内国投資信託受益証券) 有価証券届出書 | |||
| ターゲットイヤーファンド2040(4 資産タイプ) 信託受益証券に係るファンドの名称 】 【 届出の対象とした募集 ( 売出 ) 内国投資 5 兆円を上限とします。 信託受益証券の金額 】 【 縦覧に供する場所 】 該当事項はありません。 1/229EDINET 提出書類 三井住友 DSアセットマネジメント株式会社 (E08957) 有価証券届出書 ( 内国投資信託受益証券 ) 第一部 【 証券情報 】 (1)【ファンドの名称 】 三井住友・DCターゲットイヤーファンド2040(4 資産タイプ) 以下 「 当ファンド」といいます。また、「<2040>」という略称でいうことがあります。 (2)【 内国投資信託受益 | |||