検索結果 294 件 ( 201 ～ 220) 応答時間：0.338 秒

ページ数：　15 ページ

発表日	時刻	コード	企業名
06/04	11:43		三井住友信託銀行/第８３回　２０２４年７月１６日満期　早期償還判定水準逓減型　早期償還条項付　ノックイン型日米２指数（日経平均株価・Ｓ＆Ｐ５００指数）参照デジタル・クーポン円建信託社債（責任財産限定特約付）
訂正有価証券届出書（内国信託受益証券等） 訂正有価証券届出書
番号 】 03(3286)1111( 大代表 ) 【 発行者 ( 委託者 ) 氏名又は名称 】 該当事項はありません。 【 代表者の役職氏名 】 該当事項はありません。 【 住所又は本店の所在の場所 】 該当事項はありません。 【 事務連絡者氏名 】 該当事項はありません。 【 電話番号 】 該当事項はありません。 【 届出の対象とした募集有価証券の名称 】 第 83 回 2024 年 7 月 16 日満期早期償還判定水準逓減 型早期償還条項付ノックイン型日米 2 指数 ( 日経 平均株価・S&P500 指数 ) 参照デジタル・クーポン円建 信託社債 ( 責任財産限定特約付 ) 【 届出の対象
06/04	10:31		三菱ＵＦＪ国際投信/ＭＡＸＩＳ　トピックス・コア３０上場投信
訂正有価証券届出書（内国投資信託受益証券） 訂正有価証券届出書
受益証券に係るファンドの名称 】 【 届出の対象とした募集 ( 売出 ) 内国投資 10 兆円を上限とします。 信託受益証券の金額 】 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/17EDINET 提出書類 三菱 UFJ 国際投信株式会社 (E11518) 訂正有価証券届出書 ( 内国投資信託受益証券 ) 1【 有価証券届出書の訂正届出書の提出理由 】 2020 年 10 月 15 日付をもって提出した有価証券届出書 ( 以下 「 原届出書 」といいます。)について、 繰上償還の手続きを開始することの決定に伴い、所要の変更等を行うため
06/04	10:27		三菱ＵＦＪ国際投信/ＭＡＸＩＳ　トピックス・コア３０上場投信
臨時報告書（内国特定有価証券） 臨時報告書
-4740 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/2EDINET 提出書類 三菱 UFJ 国際投信株式会社 (E11518) 臨時報告書 ( 内国特定有価証券 ) 1【 提出理由 】 MAXIS トピックス・コア30 上場投信について、信託終了 ( 繰上償還 )の手続きを開始するこ とを決定しましたので、金融商品取引法第 24 条の5 第 4 項および特定有価証券の内容等の開示に関す る内閣府令第 29 条第 2 項第 14 号の規定に基づき、本臨時報告書を提出するものです。 2【 報告内容 】 イ. 当該発行者又は当該ファンド等の解
06/03	10:20		大和アセットマネジメント/ダイワ高格付日本企業外債ファンド（為替ヘッジあり／為替ヘッジなし／部分為替ヘッジあり）２０１６‐０８
有価証券報告書（内国投資信託受益証券）－第9期(令和2年9月11日－令和3年3月10日) 有価証券報告書
】 当ファンドは、日系企業が発行する外貨建ての社債等に投資することにより、安定した収益の確保 と信託財産の着実な成長をめざして運用を行ないます。一般社団法人投資信託協会による商品分類・ 属性区分は、次のとおりです。 ダイワ高格付日本企業外債ファンド( 為替ヘッジあり)2016-08 単位型投信・追加単位型投信 型投信 商品分類投資対象地域海外 投資対象資産 ( 収債券 益の源泉 ) 投資対象資産その他資産 ( 投資信託証券 ( 債券社債 )) 決算頻度年 2 回 属性区分投資対象地域グローバル( 除く日本 ) 投資形態ファミリーファンド 為替ヘッジ為替ヘッジあり(フルヘッジ) ダイワ高格付日
06/03	09:15		三井住友ＤＳアセットマネジメント/三井住友・年金プラン３０　三井住友・年金プラン５０　三井住友・年金プラン７０
有価証券報告書（内国投資信託受益証券）－第21期(令和2年3月7日－令和3年3月8日) 有価証券報告書
)、外国株式マザーファンド(B 号 )および外国債券マザーファンド(B 号 )の受益証券 への投資を通じて、実質的に内外の株式、債券への分散投資を行い、信託財産の中長期的な成長 を図ることを目標に運用を行います。 ※ 以下、上記各親投資信託を総称して、あるいはそれぞれを「マザーファンド」ということがあ ります。 ロ各ファンドについて、委託会社が独自に作成した合成指数をベンチマークとし、中長期的にベン ハ チマークを上回る投資成果を目指します。詳細については、後述の「2 投資方針 」をご参照く ださい。 委託会社は、受託会社と合意の上、各ファンドにつき、それぞれ金 2,000 億円を限度として信託
06/03	09:12		三井住友ＤＳアセットマネジメント/三井住友・年金プラン３０　三井住友・年金プラン５０　三井住友・年金プラン７０
有価証券届出書（内国投資信託受益証券） 有価証券届出書
金プラン50 三井住友・年金プラン70 以下、上記 3ファンドを総称して「 当ファンド」ということがあり、それぞれを「 各ファンド」と いうことがあります。また、「 三井住友・年金プラン30」を「 年金プラン30」、「 三井住友・年金 プラン50」を「 年金プラン50」、「 三井住友・年金プラン70」を「 年金プラン70」という略称でい うことがあります。 (2)【 内国投資信託受益証券の形態等 】 追加型証券投資信託の受益権です。 *ファンドの受益権は、社債、株式等の振替に関する法律 ( 以下 「 社振法 」といいます。)の規定 の適用を受け、受益権の帰属は、後述の「(11) 振替機関に関す
06/02	17:00	1344	ＭＸＳコア３０
「ＭＡＸＩＳ トピックス・コア３０上場投信」の信託終了（繰上償還）および重大な約款変更に係る書面決議基準日設定のお知らせ その他のIR
各位 2021 年 6 月 2 日 会社名三菱 UFJ 国際投信株式会社 ( 管理会社コード 13444) 代表者名取締役社長横川直 問合せ先コールセンター(TEL. 0120-548066) 「MAXIS トピックス・コア30 上場投信 」の信託終了 ( 繰上償還 ) および重大な約款変更に係る書面決議基準日設定のお知らせ 当社は、「MAXIS トピックス・コア30 上場投信 」( 以下 「 本 ETF」といいます。) につきまして、繰上償還および付随する重大な約款変更を行うため、法令の規定に従い書 面決議の手続きを行うことを予定しております。当該書面決議においては、2021 年 7 月
06/02	10:32		三井住友信託銀行/第８２回　２０２６年６月３０日満期　早期償還判定水準逓減型　早期償還条項付　ノックイン型日欧２指数（日経平均株価、ユーロ・ストックス５０指数）参照デジタル・クーポン円建信託社債（責任財産限定特約付）
訂正有価証券届出書（内国信託受益証券等） 訂正有価証券届出書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 三井住友信託銀行株式会社 (E03627) 訂正有価証券届出書 ( 内国信託受益証券等 ) 【 提出書類 】 有価証券届出書の訂正届出書 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2021 年 6 月 2 日 【 発行者 ( 受託者 ) 名称 】 三井住友信託銀行株式会社 ( 以下 「 発行会社 」または「 本信託受託者 」といいま す。) 【 代表者の役職氏名 】 取締役社長大山一也 【 本店の所在の場所 】 東京都千代田区丸の内一丁目 4 番 1 号 【 事務連絡者氏名 】 三井住友信託銀行株式会社資産金融部 契約管理チーム長 塚越裕一 【 電話
06/02	10:32		三井住友信託銀行/第８１回　２０２６年６月３０日満期　早期償還判定水準逓減型　早期償還条項付　ノックイン型日欧２指数（日経平均株価、ユーロ・ストックス５０指数）参照デジタル・クーポン円建信託社債（責任財産限定特約付）
訂正有価証券届出書（内国信託受益証券等） 訂正有価証券届出書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 三井住友信託銀行株式会社 (E03627) 訂正有価証券届出書 ( 内国信託受益証券等 ) 【 提出書類 】 有価証券届出書の訂正届出書 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2021 年 6 月 2 日 【 発行者 ( 受託者 ) 名称 】 三井住友信託銀行株式会社 ( 以下 「 発行会社 」または「 本信託受託者 」といいま す。) 【 代表者の役職氏名 】 取締役社長大山一也 【 本店の所在の場所 】 東京都千代田区丸の内一丁目 4 番 1 号 【 事務連絡者氏名 】 三井住友信託銀行株式会社資産金融部 契約管理チーム長 塚越裕一 【 電話
06/02	09:05		野村アセットマネジメント/野村エマージング・ソブリン　円投資型１３０２
臨時報告書（内国特定有価証券） 臨時報告書
EDINET 提出書類 野村アセットマネジメント株式会社 (E12460) 臨時報告書 ( 内国特定有価証券 ) 【 表紙 】 【 提出書類 】 臨時報告書 【 提出先 】 関東財務局長殿 【 提出日 】 2021 年 6 月 2 日提出 【ファンド名 】 野村エマージング・ソブリン円投資型 1302 【 発行者名 】 野村アセットマネジメント株式会社 【 代表者の役職氏名 】 CEO 兼代表取締役社長小池広靖 【 本店の所在の場所 】 東京都江東区豊洲二丁目 2 番 1 号 【 事務連絡者氏名 】 松井秀仁 【 連絡場所 】 東京都江東区豊洲二丁目 2 番 1 号 【 電話番号 】 03
06/02	09:03		野村アセットマネジメント/野村エマージング・ソブリン　円投資型１２０８
臨時報告書（内国特定有価証券） 臨時報告書
EDINET 提出書類 野村アセットマネジメント株式会社 (E12460) 臨時報告書 ( 内国特定有価証券 ) 【 表紙 】 【 提出書類 】 臨時報告書 【 提出先 】 関東財務局長殿 【 提出日 】 2021 年 6 月 2 日提出 【ファンド名 】 野村エマージング・ソブリン円投資型 1208 【 発行者名 】 野村アセットマネジメント株式会社 【 代表者の役職氏名 】 CEO 兼代表取締役社長小池広靖 【 本店の所在の場所 】 東京都江東区豊洲二丁目 2 番 1 号 【 事務連絡者氏名 】 松井秀仁 【 連絡場所 】 東京都江東区豊洲二丁目 2 番 1 号 【 電話番号 】 03
05/27	09:08		ＪＰモルガン・アセット・マネジメント/ＪＰＭグローバル高利回りＣＢファンド（限定追加型・早期償還条項付）２０１７－０８
半期報告書（内国投資信託受益証券）－第4期(令和2年9月1日－令和3年8月30日) 半期報告書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社 (E06264) 半期報告書 ( 内国投資信託受益証券 ) 【 提出書類 】 半期報告書 【 提出先 】 関東財務局長殿 【 提出日 】 2021 年 5 月 27 日 【 計算期間 】 第 4 期中 ( 自 2020 年 9 月 1 日至 2021 年 2 月 28 日 ) 【ファンド名 】 JPMグローバル高利回りCBファンド( 限定追加型・早期償還条項付 ) 2017-08 【 発行者名 】 JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長大越昇一 【 本店の所在の
05/25	09:22		アセットマネジメントＯｎｅ/ＤＩＡＭＤＣバランス３０インデックスファンド、ＤＩＡＭＤＣバランス５０インデックスファンド、ＤＩＡＭＤＣバランス７０インデックスファンド
有価証券届出書（内国投資信託受益証券） 有価証券届出書
【 表紙 】 【 提出書類 】 有価証券届出書 【 提出先 】 関東財務局長殿 【 提出日 】 2021 年 5 月 25 日提出 【 発行者名 】 アセットマネジメントOne 株式会社 【 代表者の役職氏名 】 取締役社長菅野暁 【 本店の所在の場所 】 東京都千代田区丸の内一丁目 8 番 2 号 【 事務連絡者氏名 】 酒井隆 【 電話番号 】 03-6774-5100 EDINET 提出書類 アセットマネジメントOne 株式会社 (E10677) 有価証券届出書 ( 内国投資信託受益証券 ) 【 届出の対象とした募集 ( 売出 ) 内国 投資信託受益証券に係るファンドの名 称
05/25	09:17		アセットマネジメントＯｎｅ/ＤＩＡＭＤＣバランス３０インデックスファンド、ＤＩＡＭＤＣバランス５０インデックスファンド、ＤＩＡＭＤＣバランス７０インデックスファンド
有価証券報告書（内国投資信託受益証券）－第14期(令和2年2月26日－令和3年2月25日) 有価証券報告書
【 表紙 】 【 提出書類 】 有価証券報告書 【 提出先 】 関東財務局長殿 【 提出日 】 2021 年 5 月 25 日提出 【 計算期間 】 第 14 期 ( 自 2020 年 2 月 26 日至 2021 年 2 月 25 日 ) EDINET 提出書類 アセットマネジメントOne 株式会社 (E10677) 有価証券報告書 ( 内国投資信託受益証券 ) 【ファンド名 】 DIAM DC バランス30インデックスファンド DIAM DC バランス50インデックスファンド DIAM DC バランス70インデックスファンド 【 発行者名 】 アセットマネジメントOne 株式会社 【 代
05/25	09:11		アセットマネジメントＯｎｅ/バランス物語３０（安定型）、バランス物語５０（安定・成長型）、バランス物語７０（成長型）
有価証券届出書（内国投資信託受益証券） 有価証券届出書
【 表紙 】 【 提出書類 】 有価証券届出書 【 提出先 】 関東財務局長殿 【 提出日 】 2021 年 5 月 25 日提出 【 発行者名 】 アセットマネジメントOne 株式会社 【 代表者の役職氏名 】 取締役社長菅野暁 【 本店の所在の場所 】 東京都千代田区丸の内一丁目 8 番 2 号 【 事務連絡者氏名 】 酒井隆 【 電話番号 】 03-6774-5100 EDINET 提出書類 アセットマネジメントOne 株式会社 (E10677) 有価証券届出書 ( 内国投資信託受益証券 ) 【 届出の対象とした募集 ( 売出 ) 内 国投資信託受益証券に係るファンド の名称
05/25	09:10		アセットマネジメントＯｎｅ/バランス物語３０（安定型）、バランス物語５０（安定・成長型）、バランス物語７０（成長型）
有価証券報告書（内国投資信託受益証券）－第40期(令和2年8月26日－令和3年2月25日) 有価証券報告書
【 表紙 】 【 提出書類 】 有価証券報告書 【 提出先 】 関東財務局長殿 【 提出日 】 2021 年 5 月 25 日提出 【 計算期間 】 第 40 期 ( 自 2020 年 8 月 26 日至 2021 年 2 月 25 日 ) 【ファンド名 】 バランス物語 30( 安定型 ) バランス物語 50( 安定・成長型 ) バランス物語 70( 成長型 ) 【 発行者名 】 アセットマネジメントOne 株式会社 【 代表者の役職氏名 】 取締役社長菅野暁 【 本店の所在の場所 】 東京都千代田区丸の内一丁目 8 番 2 号 【 事務連絡者氏名 】 酒井隆 【 連絡場所 】 東京都千代
05/21	09:54		三井住友信託銀行/第８３回　２０２４年７月１６日満期　早期償還判定水準逓減型　早期償還条項付　ノックイン型日米２指数（日経平均株価・Ｓ＆Ｐ５００指数）参照デジタル・クーポン円建信託社債（責任財産限定特約付）
有価証券届出書（内国信託受益証券等） 有価証券届出書
(3286)1111( 大代表 ) 【 発行者 ( 委託者 ) 氏名又は名称 】 該当事項はありません。 【 代表者の役職氏名 】 該当事項はありません。 【 住所又は本店の所在の場所 】 該当事項はありません。 【 事務連絡者氏名 】 該当事項はありません。 【 電話番号 】 該当事項はありません。 【 届出の対象とした募集有価証券の名称 】 第 83 回 2024 年 7 月 16 日満期早期償還判定水準逓減 型早期償還条項付ノックイン型日米 2 指数 ( 日経 平均株価・S&P500 指数 ) 参照デジタル・クーポン円建 信託社債 ( 責任財産限定特約付 ) 【 届出の対象とした募集有価
05/21	09:19		農林中金全共連アセットマネジメント/ＮＺＡＭ・ベータ　ＮＹダウ３０
有価証券届出書（内国投資信託受益証券） 有価証券届出書
ファンドの名称 】 【 届出の対象とした募集 ( 売出 ) 内国投資信 託受益証券の金額 】 NZAM・ベータ NYダウ30 発行価額の総額上限 1 兆円 【 縦覧に供する場所 】 該当事項はありません。 1/100第一部 【 証券情報 】 EDINET 提出書類 農林中金全共連アセットマネジメント株式会社 (E12882) 有価証券届出書 ( 内国投資信託受益証券 ) (1)【ファンドの名称 】 NZAM・ベータ NYダウ30 ( 以下 「ファンド」という場合があります。) (2)【 内国投資信託受益証券の形態等 】 追加型証券投資信託 ( 振替内国投資信託受益権 ) ファンドの受益権は、社債、株
05/21	09:16		農林中金全共連アセットマネジメント/ＮＺＡＭ・ベータ　ＮＹダウ３０
有価証券報告書（内国投資信託受益証券）－第1期(令和2年3月12日－令和3年2月22日) 有価証券報告書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 農林中金全共連アセットマネジメント株式会社 (E12882) 有価証券報告書 ( 内国投資信託受益証券 ) 【 提出書類 】 有価証券報告書 【 提出先 】 関東財務局長殿 【 提出日 】 2021 年 5 月 21 日提出 【 計算期間 】 第 1 期 ( 自 2020 年 3 月 12 日至 2021 年 2 月 22 日 ) 【ファンド名 】 NZAM・ベータ NYダウ30 【 発行者名 】 農林中金全共連アセットマネジメント株式会社 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長牛窪克彦 【 本店の所在の場所 】 東京都千代田区平河町二丁目 7 番 9
05/21	09:09		日興アセットマネジメント/インデックスファンドＤＡＸ３０（ドイツ株式）
有価証券届出書（内国投資信託受益証券） 有価証券届出書
)」に変更しました。以下同じ。 (2)【 内国投資信託受益証券の形態等 】 ・追加型証券投資信託受益権です。( 以下 「 受益権 」といいます。) ・信用格付業者から提供され、もしくは閲覧に供された信用格付、または信用格付業者から提供され、も しくは閲覧に供される予定の信用格付はありません。 ※ファンドの受益権は、社債、株式等の振替に関する法律の規定の適用を受け、受益権の帰属は、後述の 「(11) 振替機関に関する事項 」に記載の振替機関および当該振替機関の下位の口座管理機関 ( 社債、 株式等の振替に関する法律第 2 条に規定する「 口座管理機関 」をいい、振替機関を含め、以下 「 振替機