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「 2 」の検索結果
検索結果 737 件 ( 381 ~ 400) 応答時間:0.872 秒
ページ数: 37 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 12/09 | 15:00 | 6040 | 日本スキー場開発 |
| 法人税等調整額(益)の計上に関するお知らせ その他のIR | |||
| の業績見通し等を勘案し、繰延税金資産の回収可能性を慎重に検討した結果、回収 可能性が認められる部分について繰延税金資産を追加計上することになりました。 これにより、2023 年 7 月期第 1 四半期連結累計期間 (2022 年 8 月 1 日 ~2022 年 10 月 31 日 )において法人税等調 整額 (△は益 )を△98,076 千円計上しました。 2. 業績に与える影響 上記の法人税等調整額 ( 益 )の計上による業績への影響等につきましては、本日公表の「2023 年 7 月期第 1 四 半期決算短信 [ 日本基準 ]( 連結 )」をご参照ください。 以上 | |||
| 12/01 | 17:00 | 1468 | JPX日経400ベア |
| JPX日経400ベア上場投信(インバース)の 重大な約款変更に関する書面決議基準日設定のお知らせ その他のIR | |||
| と、および、2022 年 12 月 16 日を 基準日とし、当該基準日現在の受益者名簿上の受益者を、当該書面決議において議決権を行使 できる受益者と定めることを決定しましたので、お知らせいたします。 なお、当該約款変更にかかる書面決議が可決された場合、2023 年 3 月 9 日に当局への届出を 行い、2023 年 3 月 10 日付で約款変更を実施する予定です。 記 1. 対象ファンド JPX 日経 400ベア上場投信 (インバース) 2. 繰上償還およびそれに伴う重大な約款変更に関する日程 ( 予定 ) 書面決議の対象受益者の確定基準日 2022 年 12 月 16 日 ( 金 ) 書面決 | |||
| 12/01 | 17:00 | 1467 | JPX日経400ブル |
| JPX日経400ブル2倍上場投信(レバレッジ)の 重大な約款変更に関する書面決議基準日設定のお知らせ その他のIR | |||
| 各 位 2022 年 12 月 1 日 会社名シンプレクス・アセット・マネジメント株式会社 ( 管理会社コード 16714) 代表者名代表取締役社長水嶋浩雅 問合せ先 業務本部山口節一 (TEL:03-5208-5211) JPX 日経 400ブル2 倍上場投信 (レバレッジ)の 重大な約款変更に関する書面決議基準日設定のお知らせ 当社は、2022 年 12 月 1 日に「JPX 日経 400ブル2 倍上場投信 (レバレッジ)」( 証券コ ー:1467)( 以下 「 本 ETF」といいます。)について、「 信託契約の解約 」の条文の見直しに伴う 重大な約款変更を提案し、法令に基づき書面による | |||
| 11/16 | 13:00 | 1472 | J400ダブルインバ |
| NEXT FUNDS JPX日経400ダブルインバース・インデックス連動型上場投信 中間決算短信 その他のIR | |||
| 日経 400ダブルインバース・インデックス連動型上場投信 (1472) 2023 年 4 月期中間決算短信 NEXT FUNDS JPX-Nikkei 400 Double Inverse Index Exchange Traded Fund (1472) Semi-annual Earnings Report for Fiscal Year ending April 2023 (2) 設定・解約実績 ( 千口未満切捨て) Creation and Redemption (fractions of less than one thousand units shall be rounded | |||
| 11/16 | 13:00 | 1591 | JPX日経400 |
| NEXT FUNDS JPX日経インデックス400連動型上場投信 決算短信 その他のIR | |||
| 400 連動型上場投信 (1591) 2022 年 10 月期決算短信 NEXT FUNDS JPX-Nikkei Index 400 Exchange Traded Fund (1591) Earnings Report for Fiscal Year ended October 2022 (2) 設定・交換実績 ( 千口未満切捨て) Creation and Exchange (fractions of less than one thousand units shall be rounded down) 前計算期間末 発行済口数 No. of Issued Units at End of | |||
| 11/10 | 18:20 | 1651 | 大和高配当40 |
| ETFの収益分配のお知らせ その他のIR | |||
| 各位 2022 年 11 月 10 日 委託会社名大和アセットマネジメント株式会社 代表者の役職氏名代表取締役社長小松幹太 担当者の役職氏名ラップ・ETF ビジネス部長尾健司 ( 連絡先 03-5555-3478) 1. 当計算期間の終了日 ( 決算日 ) 2022 年 11 月 10 日 ETF の収益分配のお知らせ ETF に係る収益分配について、下記のとおりご通知いたします。 2. 収益分配金 計算期間 :2022 年 8 月 11 日 ~2022 年 11 月 10 日 記 銘柄名 (コード) ダイワ上場投信 -TOPIX 高配当 40 指数 (1651) ※ETFの表示口数は売買単 | |||
| 11/10 | 17:29 | 6040 | 日本スキー場開発 |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| ます。当社は、意思決定を的確に行うこと、 また経営監視を適切に機能させコンプライアンスを遵守する経営体制とすることが不可欠であり、コーポレート・ガバナンスの強化を図ることが重 要である、と認識しております。 【コーポレートガバナンス・コードの各原則を実施しない理由 】 当社は、コーポレートガバナンス・コードの基本原則を全て実施しております。 2. 資本構成 外国人株式保有比率 10% 未満 【 大株主の状況 】 氏名又は名称所有株式数 ( 株 ) 割合 (%) 日本駐車場開発株式会社 10,497,400 69.23 株式会社 Plan・Do・See 400,000 2.64 TOKAI | |||
| 11/08 | 09:00 | 1651 | 大和高配当40 |
| ETFの収益分配金見込額のお知らせ その他のIR | |||
| 2022 年 11 月 8 日 各位 委託会社名大和アセットマネジメント株式会社 代表者の役職氏名代表取締役社長小松幹太 担当者の役職氏名ラップ・ETF ビジネス部長尾健司 ( 連絡先 03-5555-3478) ETF の収益分配金見込額のお知らせ 2022 年 11 月 7 日現在における ETF に係る収益分配金の見込額について、下記のとおりご通知いたします。 記 1. 銘柄名 (コード) ダイワ上場投信 -TOPIX 高配当 40 指数 (1651) ※ETFの表示口数は売買単位相当です。 2. 収益分配金 の見込額 10 口につき 136 円 00 銭 3. 計算期末日 2022 年 11 月 10 日 ( 注 ) 上記の収益分配金見込額は、あくまでも 2022 年 11 月 7 日現在における予想数値であり、計算期末日まで の間に設定及び交換が行われる等、見込額算出の前提条件が変わる場合には、収益分配金も変動する場合が ありますのでご注意下さい。 以上 | |||
| 11/04 | 16:00 | 6040 | 日本スキー場開発 |
| 2023年7月期日本スキー場開発(株)月次速報開示 その他のIR | |||
| -6040 ( 単位 : 千人 ) 期間 8 月 9 月 10 月 11 月 12 月 1 月 2 月 3 月 4 月 5 月 6 月 7 月 2023 年 7 月期 25 14 19 2022 年 7 月期 15 12 18 - - 0 5 15 前期比増減 9 2 0 - - 0 -5 -15 2023 年 7 月期 25 40 60 60 60 60 60 60 60 60 60 60 2022 年 7 月期 15 28 46 46 46 46 46 46 46 46 52 67 前期比増減 9 12 13 13 13 13 13 13 13 13 7 -7 2023 年 7 月期 46 | |||
| 10/28 | 17:00 | 1593 | MXS400 |
| 上場ETFに係る管理会社の商号の変更に関するお知らせ その他のIR | |||
| Asset Management Co., Ltd.) (2) 変更の理由 当社は、三菱 UFJ 信託銀行株式会社のグループ子会社における資産運用ビジネスの中核として、個人 投資家・法人投資家向けに幅広いソリューションを提供する総合運用会社を目指していくことを踏まえ、より 相応しい商号に変更いたします( 詳細は別添ご参照 )。 (3) 変更予定日 2023 年 10 月 1 日 ※ 本商号変更は、2022 年 11 月 14 日開催予定の臨時株主総会において、定款の一部変更が承認されることが条件となります。 2. 本件に伴う当社 ETF 銘柄への影響 本件に伴い、当社を管理会社として上場する以 | |||
| 10/28 | 14:34 | 6040 | 日本スキー場開発 |
| 確認書 確認書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本スキー場開発株式会社 (E31408) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の2 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 10 月 28 日 【 会社名 】 日本スキー場開発株式会社 【 英訳名 】 Nippon Ski Resort Development Co.,Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長鈴木周平 【 最高財務責任者の役職氏名 】 管理本部長佐藤祥太郎 【 本店の所在の場所 】 長野県北安曇郡白馬村大字北城 6329 番地 1 【 縦覧に供する場 | |||
| 10/28 | 14:34 | 6040 | 日本スキー場開発 |
| 臨時報告書 臨時報告書 | |||
| 】 長野県北安曇郡白馬村大字北城 6329 番地 1 【 電話番号 】 0261-72-6040 【 事務連絡者氏名 】 法務コンプライアンス本部長森口伸孝 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/3EDINET 提出書類 日本スキー場開発株式会社 (E31408) 臨時報告書 1【 提出理由 】 2022 年 10 月 22 日開催の当社第 17 回定時株主総会において、決議事項が決議されましたので、金融商品取引法第 24 条の 5 第 4 項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第 19 条第 2 項第 9 号の2の規定に基づき、本報 | |||
| 10/28 | 14:33 | 6040 | 日本スキー場開発 |
| 有価証券報告書-第17期(令和3年8月1日-令和4年7月31日) 有価証券報告書 | |||
| 曇郡白馬村大字北城 6329 番地 1 【 電話番号 】 0261-72-6040 【 事務連絡者氏名 】 財務経理部長福島旭 【 最寄りの連絡場所 】 長野県北安曇郡白馬村大字北城 6329 番地 1 【 電話番号 】 0261-72-6040 【 事務連絡者氏名 】 管理本部長佐藤祥太郎 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/104第一部 【 企業情報 】 第 1【 企業の概況 】 1【 主要な経営指標等の推移 】 (1) 連結経営指標等 回次第 13 期第 14 期第 15 期第 16 期第 17 期 決算年月 2018 年 | |||
| 10/28 | 14:33 | 6040 | 日本スキー場開発 |
| 内部統制報告書-第17期(令和3年8月1日-令和4年7月31日) 内部統制報告書 | |||
| 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/2EDINET 提出書類 日本スキー場開発株式会社 (E31408) 内部統制報告書 1【 財務報告に係る内部統制の基本的枠組みに関する事項 】 代表取締役社長鈴木周平及び管理本部長佐藤祥太郎は、当社の財務報告に係る内部統制の整備及び運用に責任 を有しており、企業会計審議会の公表した「 財務報告に係る内部統制の評価及び監査の基準並びに財務報告に係る内 部統制の評価及び監査に関する実施基準の改訂について( 意見書 )」に示されている内部統制の基本的枠組みに準拠 して財務報告に係る内部統制を整備及び | |||
| 10/27 | 16:00 | 6040 | 日本スキー場開発 |
| 上場維持基準の適合に向けた計画に基づく進捗状況について その他のIR | |||
| す。 記 1. 当社の上場維持基準の適合状況及び計画期間 当社の 2022 年 7 月時点におけるグロース市場の上場維持基準への適合状況は、「 流通株式比率 」のみ基準を 充たしておりません。当社は、2025 年 7 月までに上場維持基準を充たせるように引き続き各種取組を進めてま いります。 流通株式数流通株式時価総額流通株式比率時価総額 上場維持基準 1,000 単位 5 億円 25% 40 億円 当社の状況 (2022 年 7 月末日時点 ) 34,292 単位 23 億円 21.4% - 計画書に記載の項目 〇 2. 上場維持基準の適合に向けた取組の実施状況及び評価 (2021 年 12 | |||
| 10/27 | 16:00 | 6040 | 日本スキー場開発 |
| 事業計画及び成長可能性に関する事項 その他のIR | |||
| 事業計画及び成長可能性に関する事項 長野県北安曇郡白馬村大字北城 6329 番地 1 日本スキー場開発株式会社 ( 証券コード:6040) 2022 年 10 月 27 日 ( 木 )目次 1. ビジネスモデル P. 3 2. 市場環境 P. 13 3. 競争力の源泉 P. 15 4. 事業計画 P. 23 5. リスク情報 P. 37 Copyright © 2022 NIPPON SKI RESORT DEVELOPMENT Co.,Ltd. All Rights Reserved. 21. ビジネスモデル P. 3 2. 市場環境 P. 13 3. 競争力の源泉 P. 15 4. 事業 | |||
| 10/26 | 13:45 | 6040 | 日本スキー場開発 |
| 支配株主等に関する事項について その他のIR | |||
| 所有割合 (%) 直接所有分合算対象分計 発行する株式などが上場さ れている金融商品取引所 日本駐車場開発 株式会社 親会社 69.2 - 69.2 株式会社東京証券取引所 プライム市場 2. 親会社等の企業グループにおける上場会社の位置づけその他の上場会社と親会社の関係 親会社と当社との間には、上記 1の資本関係に加え、次の人的関係があります。当社の取締役会は6 名の取締役 (うち3 名は社外取締役 )で組織されています。2022 年 10 月 26 日現在において、親会社 の取締役 1 名及び従業員 1 名の計 2 名が当社の取締役を兼務しております。当社の役員と親会社の役員 との主な兼務 | |||
| 10/07 | 17:40 | 1591 | JPX日経400 |
| ETFの収益分配のお知らせ その他のIR | |||
| 2022 年 10 月 7 日 各位 ETFの収益分配のお知らせ 野村アセットマネジメント株式会社 ( 管理会社コード 13064) CEO 兼代表取締役社長小池広靖 サポートダイヤル長坂智 T E L 0 1 2 0 - 7 5 3 1 0 4 ETFに係る収益分配について、下記のとおり確定いたしましたのでご通知いたします。 記 1. 計算期間 ・ NEXT FUNDS JPX 日経インデックス400 連動型上場投信 2022 年 4 月 8 日 ~ 2022 年 10 月 7 日 ・上記銘柄以外 2022 年 7 月 8 日 ~ 2022 年 10 月 7 日 2. 収益分配金 銘柄名 | |||
| 10/06 | 15:00 | 6040 | 日本スキー場開発 |
| 2023年7月期日本スキー場開発(株)月次速報開示 その他のIR | |||
| ) 期間 8 月 9 月 10 月 11 月 12 月 1 月 2 月 3 月 4 月 5 月 6 月 7 月 2023 年 7 月期 25 14 2022 年 7 月期 15 12 18 - - 0 5 15 前期比増減 9 2 -18 - - 0 -5 -15 2023 年 7 月期 25 40 40 40 40 40 40 40 40 40 40 40 2022 年 7 月期 15 28 46 46 46 46 46 46 46 46 52 67 前期比増減 9 12 -5 -5 -5 -5 -5 -5 -5 -6 -11 -27 2023 年 7 月期 46 25 2022 年 7 月 | |||
| 10/06 | 15:00 | 6040 | 日本スキー場開発 |
| 株主優待制度変更(拡充)に関するお知らせ その他のIR | |||
| ました。 現在当社は、宮城蔵王観光株式会社 ( 本社 : 宮城県蔵王町、代表取締役 : 門脇次男 ) 及び片品村 振興公社株式会社 ( 本社 : 群馬県片品村、代表取締役 : 金子賢司 )とコンサルティング契約を締結 し、それぞれが運営する「みやぎ蔵王えぼしリゾート」 及び「オグナほたかスキー場 」を NSD アラ イアンスパートナーリゾートとして誘客支援を行っております。株主の皆様におかれましては株主 優待シーズン券においても是非ご利用を頂きたく、現行の株主優待制度から追加を行うことといた しました。 2. 追加する株主優待の内容 保有株式数区分 3,000 株以上 株主優待内容 共通ウィンターシーズン券対象スキー場に以下を追加 オグナほたかスキー場 みやぎ蔵王えぼしリゾート 3. 追加の時期 本優待内容の変更は、2022 年 7 月末日現在 ( 基準日 )の株主名簿に記載または記録された個人株 主様への優待発送分より適用を開始いたします。 以上 | |||