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発表日 時刻 コード 企業名
06/02 09:02 野村アセットマネジメント/野村エマージング・ソブリン 円投資型1205
臨時報告書(内国特定有価証券) 臨時報告書
EDINET 提出書類 野村アセットマネジメント株式会社 (E12460) 臨時報告書 ( 内国特定有価証券 ) 【 表紙 】 【 提出書類 】 臨時報告書 【 提出先 】 関東財務局長殿 【 提出日 】 2021 年 6 月 2 日提出 【ファンド名 】 野村エマージング・ソブリン円投資型 1205 【 発行者名 】 野村アセットマネジメント株式会社 【 代表者の役職氏名 】 CEO 兼代表取締役社長小池広靖 【 本店の所在の場所 】 東京都江東区豊洲二丁目 2 番 1 号 【 事務連絡者氏名 】 松井秀仁 【 連絡場所 】 東京都江東区豊洲二丁目 2 番 1 号 【 電話番号 】 03
05/31 10:12 JPMAMジャパン・ケイマン・ファンド・リミテッド/GIM(ケイマン諸島)トラスト-GIM世界金融債券ファンド 円投資型1410
有価証券報告書(外国投資信託受益証券)-第7期(令和1年12月1日-令和2年11月30日) 有価証券報告書
EDINET 提出書類 JPMAMジャパン・ケイマン・ファンド・リミテッド(E26661) 有価証券報告書 ( 外国投資信託受益証券 ) 【 表紙 】 【 提出書類 】 有価証券報告書 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 令和 3 年 5 月 31 日 【 計算期間 】 第 7 期 ( 自令和元年 12 月 1 日至令和 2 年 11 月 30 日 ) 【ファンド名 】 GIM(ケイマン諸島 )トラスト- GIM 世界金融債券ファンド円投資型 1410 (GIM (Cayman Islands) Trust - Global Financial Sector Bond Fund
05/31 10:11 JPMAMジャパン・ケイマン・ファンド・リミテッド/GIM(ケイマン諸島)トラスト-GIM世界金融債券ファンド 円投資型1407
有価証券報告書(外国投資信託受益証券)-第7期(令和1年12月1日-令和2年11月30日) 有価証券報告書
EDINET 提出書類 JPMAMジャパン・ケイマン・ファンド・リミテッド(E26661) 有価証券報告書 ( 外国投資信託受益証券 ) 【 表紙 】 【 提出書類 】 有価証券報告書 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 令和 3 年 5 月 31 日 【 計算期間 】 第 7 期 ( 自令和元年 12 月 1 日至令和 2 年 11 月 30 日 ) 【ファンド名 】 GIM(ケイマン諸島 )トラスト- GIM 世界金融債券ファンド円投資型 1407 (GIM (Cayman Islands) Trust - Global Financial Sector Bond Fund
05/24 09:10 野村アセットマネジメント/野村インド債券ファンド(毎月分配型)、野村インド債券ファンド(年2回決算型)[G12351と統合]
臨時報告書(内国特定有価証券) 臨時報告書
EDINET 提出書類 野村アセットマネジメント株式会社 (E12460) 臨時報告書 ( 内国特定有価証券 ) 【 表紙 】 【 提出書類 】 臨時報告書 【 提出先 】 関東財務局長殿 【 提出日 】 2021 年 5 月 24 日提出 【ファンド名 】 野村インド債券ファンド( 毎月分配型 ) 野村インド債券ファンド( 年 2 回決算型 ) 【 発行者名 】 野村アセットマネジメント株式会社 【 代表者の役職氏名 】 CEO 兼代表取締役社長小池広靖 【 本店の所在の場所 】 東京都江東区豊洲二丁目 2 番 1 号 【 事務連絡者氏名 】 松井秀仁 【 連絡場所 】 東京都江東区豊洲二
05/21 09:23 三井住友DSアセットマネジメント/りそな・ストラテジック・インカムファンド2016-05(為替ヘッジあり)、りそな・ストラテジック・インカムファンド2016-05(為替ヘッジなし)
臨時報告書(内国特定有価証券) 臨時報告書
引法第 24 条の5 第 4 項および特定有価証 券の内容等の開示に関する内閣府令第 29 条第 2 項第 4 号の規定に基づき本臨時報告書を提出するものであり ます。 2【 報告内容 】 令和 3 年 5 月 12 日にファンドは第 20 期計算期間を終了しました。 当該計算期間終了日における信託財産の内容は以下の通りです。 りそな・ストラテジック・インカムファンド2016-05( 為替ヘッジあり) 計算期間 第 20 計算期間 自令和 3 年 2 月 13 日 至令和 3 年 5 月 12 日 1 万口当たり収益分配金 80 円 期末純資産総額 期末受益権口数 期末基準価額 ( 分配後、1
05/20 09:54 三井住友DSアセットマネジメント/日興・米国バンクローン・ファンド(為替ヘッジあり)14-02
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第14期(令和2年8月27日-令和3年2月26日) 有価証券報告書
EDINET 提出書類 三井住友 DSアセットマネジメント株式会社 (E08957) 有価証券報告書 ( 内国投資信託受益証券 ) 【 表紙 】 【 提出書類 】 有価証券報告書 【 提出先 】 関東財務局長殿 【 提出日 】 2021 年 5 月 20 日提出 【 計算期間 】 第 14 期 ( 自 2020 年 8 月 27 日至 2021 年 2 月 26 日 ) 【ファンド名 】 日興・米国バンクローン・ファンド( 為替ヘッジあり)14-02 【 発行者名 】 三井住友 DSアセットマネジメント株式会社 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長猿田隆 【 本店の所在の場所 】 東京都
05/20 09:17 三井住友DSアセットマネジメント/日興・米国バンクローン・ファンド(為替ヘッジあり)14-08
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第13期(令和2年8月27日-令和3年2月26日) 有価証券報告書
EDINET 提出書類 三井住友 DSアセットマネジメント株式会社 (E08957) 有価証券報告書 ( 内国投資信託受益証券 ) 【 表紙 】 【 提出書類 】 有価証券報告書 【 提出先 】 関東財務局長殿 【 提出日 】 2021 年 5 月 20 日提出 【 計算期間 】 第 13 期 ( 自 2020 年 8 月 27 日至 2021 年 2 月 26 日 ) 【ファンド名 】 日興・米国バンクローン・ファンド( 為替ヘッジあり)14-08 【 発行者名 】 三井住友 DSアセットマネジメント株式会社 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長猿田隆 【 本店の所在の場所 】 東京都
05/20 09:02 野村アセットマネジメント/野村エマージング・ソブリン 円投資型1205
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第18期(令和2年8月25日-令和3年2月24日) 有価証券報告書
EDINET 提出書類 野村アセットマネジメント株式会社 (E12460) 有価証券報告書 ( 内国投資信託受益証券 ) 【 表紙 】 【 提出書類 】 有価証券報告書 【 提出先 】 関東財務局長殿 【 提出日 】 2021 年 5 月 20 日提出 【 計算期間 】 第 18 特定期間 ( 自 2020 年 8 月 25 日至 2021 年 2 月 24 日 ) 【ファンド名 】 野村エマージング・ソブリン円投資型 1205 【 発行者名 】 野村アセットマネジメント株式会社 【 代表者の役職氏名 】 CEO 兼代表取締役社長小池広靖 【 本店の所在の場所 】 東京都江東区豊洲二丁目 2
05/18 11:29 三井住友信託銀行/第51回 2023年2月27日満期 早期償還判定水準逓減型 早期償還条項付 ノックイン型日欧2指数(日経平均株価、ユーロ・ストックス50指数)参照円建信託社債(責任財産限定特約付)
有価証券報告書(内国信託受益証券等)-第2期(令和2年8月28日-令和3年3月1日) 有価証券報告書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 三井住友信託銀行株式会社 (E03627) 有価証券報告書 ( 内国信託受益証券等 ) 【 提出書類 】 有価証券報告書 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2021 年 5 月 18 日 【 計算期間 】 第 2 期 ( 自 2020 年 8 月 28 日至 2021 年 3 月 1 日 ) 【 発行者 ( 受託者 ) 名称 】 三井住友信託銀行株式会社 ( 以下 「 発行会社 」または「 本信託受託者 」といいま す。) 【 代表者の役職氏名 】 取締役社長大山一也 【 本店の所在の場所 】 東京都千代田区丸の内一丁目 4 番 1 号
05/07 09:02 日興アセットマネジメント/エル・プラス 2009-05
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第24期(令和2年8月8日-令和3年2月8日) 有価証券報告書
EDINET 提出書類 日興アセットマネジメント株式会社 (E12430) 有価証券報告書 ( 内国投資信託受益証券 ) 【 表紙 】 【 提出書類 】 有価証券報告書 【 提出先 】 関東財務局長殿 【 提出日 】 2021 年 5 月 7 日提出 【 計算期間 】 第 24 期 ( 自 2020 年 8 月 8 日至 2021 年 2 月 8 日 ) 【ファンド名 】 エル・プラス 2009-05 【 発行者名 】 日興アセットマネジメント株式会社 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長佐谷戸淳一 【 本店の所在の場所 】 東京都港区赤坂九丁目 7 番 1 号 【 事務連絡者氏名
04/30 10:23 IQ EQマネジメント・バミューダ・リミテッド/フィロソフィック2・インベストメント・トラスト-ウィントン・パフォーマンス連動ボンドプラスファンド15-05(豪ドル建)
半期報告書(外国投資信託受益証券)-第6期(令和2年8月1日-令和3年7月31日) 半期報告書
EDINET 提出書類 IQ EQマネジメント・バミューダ・リミテッド(E15033) 半期報告書 ( 外国投資信託受益証券 ) 【 表紙 】 【 提出書類 】 半期報告書 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 令和 3 年 4 月 30 日 【 計算期間 】 第 6 期中 ( 自令和 2 年 8 月 1 日至令和 3 年 1 月 31 日 ) 【ファンド名 】 フィロソフィック2・インベストメント・トラスト- ウィントン・パフォーマンス連動ボンドプラスファンド15-05 ( 豪ドル建 ) (Philosophic 2 Investment Trust - Bond Plus
04/30 10:19 ブラックロック・ジャパン/ブラックロックLifePathファンド2030/2040/2050
半期報告書(内国投資信託受益証券)-第4期(令和2年8月4日-令和3年8月2日) 半期報告書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 ブラックロック・ジャパン株式会社 (E09096) 半期報告書 ( 内国投資信託受益証券 ) 【 提出書類 】 半期報告書 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2021 年 4 月 30 日 【 計算期間 】 第 4 期中 ( 自 2020 年 8 月 4 日至 2021 年 2 月 3 日 ) 【ファンド名 】 ブラックロックLifePathファンド2030 ブラックロックLifePathファンド2040 ブラックロックLifePathファンド2050 【 発行者名 】 ブラックロック・ジャパン株式会社 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社
04/30 10:15 ブラックロック・ジャパン/ブラックロックLifePathファンド2030/2040/2050
有価証券届出書(内国投資信託受益証券) 有価証券届出書
) (1)【ファンドの名称 】 ブラックロックLifePathファンド2030 ブラックロックLifePathファンド2040 ブラックロックLifePathファンド2050 ( 以下 「 当ファンド」または「ファンド」といいます。また、各 々を「 各ファンド」という場合 があります。) (2)【 内国投資信託受益証券の形態等 】 追加型証券投資信託の受益権です。 当初元本は、1 口当り1 円です。 ファンドの受益権は、社債、株式等の振替に関する法律 ( 以下 「 社振法 」といいます。)の規定 の適用を受け、受益権の帰属は、後述の「(11) 振替機関に関する事項 」に記載の振替機関および 当該振
04/30 10:13 ブラックロック・ジャパン/ブラックロックLifePathファンド2035/2045/2055
半期報告書(内国投資信託受益証券)-第5期(令和2年8月4日-令和3年8月2日) 半期報告書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 ブラックロック・ジャパン株式会社 (E09096) 半期報告書 ( 内国投資信託受益証券 ) 【 提出書類 】 半期報告書 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2021 年 4 月 30 日 【 計算期間 】 ブラックロックLifePathファンド2035 ブラックロックLifePathファンド2045 第 4 期中 ( 自 2020 年 8 月 4 日至 2021 年 2 月 3 日 ) ブラックロックLifePathファンド2055 第 5 期中 ( 自 2020 年 8 月 4 日至 2021 年 2 月 3 日 ) 【ファンド名
04/30 10:11 ブラックロック・ジャパン/ブラックロックLifePathファンド2035/2045/2055
有価証券届出書(内国投資信託受益証券) 有価証券届出書
) (1)【ファンドの名称 】 ブラックロックLifePathファンド2035 ブラックロックLifePathファンド2045 ブラックロックLifePathファンド2055 ( 以下 「 当ファンド」または「ファンド」といいます。また、各 々を「 各ファンド」という場合 があります。) (2)【 内国投資信託受益証券の形態等 】 追加型証券投資信託の受益権です。 当初元本は、1 口当り1 円です。 ファンドの受益権は、社債、株式等の振替に関する法律 ( 以下 「 社振法 」といいます。)の規定 の適用を受け、受益権の帰属は、後述の「(11) 振替機関に関する事項 」に記載の振替機関および 当該振
04/23 09:18 東京海上アセットマネジメント/東京海上ターゲット・イヤー・ファンド2035/2045/2055/2065
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第2期(令和2年1月28日-令和3年1月25日) 有価証券報告書
EDINET 提出書類 東京海上アセットマネジメント株式会社 (E06433) 有価証券報告書 ( 内国投資信託受益証券 ) 【 表紙 】 【 提出書類 】 有価証券報告書 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2021 年 4 月 23 日 【 計算期間 】 第 2 期 ( 自 2020 年 1 月 28 日至 2021 年 1 月 25 日 ) 【ファンド名 】 東京海上ターゲット・イヤー・ファンド2035 東京海上ターゲット・イヤー・ファンド2045 東京海上ターゲット・イヤー・ファンド2055 東京海上ターゲット・イヤー・ファンド2065 【 発行者名 】 東京海上
04/23 09:17 東京海上アセットマネジメント/東京海上ターゲット・イヤー・ファンド2035/2045/2055/2065
有価証券届出書(内国投資信託受益証券) 有価証券届出書
EDINET 提出書類 東京海上アセットマネジメント株式会社 (E06433) 有価証券届出書 ( 内国投資信託受益証券 ) 【 表紙 】 【 提出書類 】 有価証券届出書 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2021 年 4 月 23 日 【 発行者名 】 東京海上アセットマネジメント株式会社 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長後藤俊夫 【 本店の所在の場所 】 東京都千代田区丸の内一丁目 8 番 2 号 【 事務連絡者氏名 】 尾崎正幸 【 電話番号 】 03-3212-8421 【 届出の対象とした募集 ( 売出 ) 内国投 資信託受益証券に係るファンドの名 称
04/22 09:24 三井住友DSアセットマネジメント/日興・米国バンクローン・ファンド(為替ヘッジあり)14-01
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第14期(令和2年7月28日-令和3年1月26日) 有価証券報告書
は主にバンクローン市場の動向 に左右されるものであるため、商品分類上の投資対 象資産 ( 収益の源泉 )は「その他資産 (バンクロー ン)」となります。 決算頻度年 2 回目論見書または信託約款において、年 2 回決算する 旨の記載があるものをいいます。 投資対象地域北米目論見書または信託約款において、組入資産による 投資収益が北米地域の資産を源泉とする旨の記載が あるものをいいます。 投資形態 為替ヘッジ ファンド・オブ・ ファンズ 為替ヘッジあり (フルヘッジ) 一般社団法人投資信託協会 「 投資信託等の運用に関 する規則 」 第 2 条に規定するファンド・オブ・ファ ンズをいいます。 目
04/22 09:16 日興アセットマネジメント/日興グローバル・ボンド&カレンシー・ロング・ショート 2005-11
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第31期(令和2年7月23日-令和3年1月22日) 有価証券報告書
ざします。 2 ファンドの基本的性格 1) 商品分類 ( 注 ) 当ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。 ◇ 単位型投信 当初、募集された資金が一つの単位として信託され、その後の追加設定は一切行なわれないファンドを いいます。 ◇ 内外 目論見書または投資信託約款において、国内および海外の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨 の記載があるものをいいます。 ◇ 資産複合 目論見書または投資信託約款において、複数の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があ るものをいいます。 ◇ 特殊型 ( 絶対収益追求型 ) 目論見書または投資信託約款において、投資者に対して注意を喚起
04/22 09:15 日興アセットマネジメント/日興グローバル・ボンド&カレンシー・ロング・ショート 2005-10
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第31期(令和2年7月23日-令和3年1月22日) 有価証券報告書
ざします。 2 ファンドの基本的性格 1) 商品分類 ( 注 ) 当ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。 ◇ 単位型投信 当初、募集された資金が一つの単位として信託され、その後の追加設定は一切行なわれないファンドを いいます。 ◇ 内外 目論見書または投資信託約款において、国内および海外の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨 の記載があるものをいいます。 ◇ 資産複合 目論見書または投資信託約款において、複数の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があ るものをいいます。 ◇ 特殊型 ( 絶対収益追求型 ) 目論見書または投資信託約款において、投資者に対して注意を喚起