開示 全文検索
EDINETやTDnetで開示されたＩＲ情報から全文検索することができます。
「 ROIC 」の検索結果
検索結果 168 件 ( 61 ～ 80) 応答時間：0.602 秒
ページ数： 9 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 08/09 | 15:04 | 6645 | オムロン |
| 四半期報告書－第87期第1四半期(2023/04/01－2023/06/30) 四半期報告書 | |||
| (E01755) 四半期報告書 (2) 財政状態及びキャッシュ・フローの状況 財政状態 当社グループでは、持続的な企業価値向上に向けた投資を積極的に実行するとともに、資本効率を重視したROIC 経営を継続しています。 当第 1 四半期連結会計期間末の資産の部は、棚卸資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ137 億円増加 して、10,118 億円となりました。また、負債の部は、賞与引当金の減少などにより、前連結会計年度末に比べ255 億円減少して、2,414 億円となりました。純資産の部は当社株主に帰属する四半期純利益の計上や為替換算調整額 の増加などにより、前連結会計年度末に比べ392 億円増加 | |||
| 08/08 | 14:25 | 2269 | 明治ホールディングス |
| 四半期報告書－第15期第1四半期(2023/04/01－2023/06/30) 四半期報告書 | |||
| 回復 海外展開の強化 ( 医薬品セグメント) ワクチン事業の強化 受託製造 / 受託製造開発 (CMO/CDMO) 事業の強化 (グループ全体 ) 新領域への挑戦 2.ROICの活用による経営管理体制強化 3. 成長投資の継続と強固な財務基盤構築の両立 4.サステナビリティ2026ビジョンの着実な実行 ※「ROESG」は一橋大学・伊藤邦雄氏が開発した経営指標で、同氏の商標です。 2024 年 3 月期は、新型コロナウイルス感染症による行動制限の緩和や賃金上昇などにより、人流および景気の緩や かな回復が期待されますが、国内の生乳取引価格などの原材料価格およびエネルギーコストの上昇は依然として続い | |||
| 08/04 | 15:32 | 6617 | 東光高岳 |
| 四半期報告書－第12期第1四半期(2023/04/01－2023/06/30) 四半期報告書 | |||
| いります。 その一環として、資本コストや資本収益性を意識した経営管理と業務運営に向け、ROIC 指標を重視した取組み を充実すべく、各セグメント・機種単位レベルでの指標分析と課題抽出に着手しております。 また、収益性 (ROS) 向上に向け、一層のカイゼン&DXの取組みを加速すると共に、既存コア事業の構造改革 ( 選択と集中 ,サプライチェーン改革 , 生産拠点再編等 ), 新規事業のテイクオフ戦略と成長投資 , 人的資本投 資や研究開発投資による無形資産の創造を進め、これらを分かりやすい成長ストーリーとして開示し、投資家の 皆さんとの対話を充実していくことにも積極的に取組んでまいります。 当 | |||
| 08/01 | 10:12 | 7897 | ホクシン |
| 四半期報告書－第74期第1四半期(2023/04/01－2023/06/30) 四半期報告書 | |||
| 億 10 百万円 )、四半期純損失は 82 百万円 ( 前年同期は四半期純利益 1 億 42 百万円 )となりました。 また、当社の重視する経営指標であるEBITDAは28 百万円 ( 前年同期比 90.2% 減 )とROIC( 年率換算数 値 )は△1.6%( 前年同期は5.3%)となりました。 EBITDA= 経常利益 + 支払利息 + 手形売却損 + 減価償却費 ROIC=( 経常利益 + 支払利息 + 手形売却損 - 受取利息 )×(1- 法定実効税率 )÷( 株主資本 + 有利子負債 ) ROICは法定実効税率を30.62%を前提として計算しております。 3/16EDINET 提出 | |||
| 07/25 | 15:01 | 8892 | 日本エスコン |
| 四半期報告書－第29期第2四半期(2023/04/01－2023/06/30) 四半期報告書 | |||
| ) 2023 年 12 月期 期初計画 売上高 79,017 99,431 100,000 △568 △0.6% 110,000 営業利益 10,381 15,492 14,000 1,492 10.7% 16,200 (オ) 経営目標 賃貸利益割合 ( 注 )1 ROE ( 自己資本利益率 ) ROIC ( 投下資本利益率 ) ( 注 )2 2021 年 12 月期 2022 年 12 月期 2023 年 12 月期 実績実績計画 計画比 増減率 計画 ( 注 )4 21.2% 21.5% 26.0% △4.5% 30.0% 11.8% 11.3% 13.0% △1.7% 13.0 | |||
| 07/12 | 16:17 | 3543 | コメダホールディングス |
| 四半期報告書－第10期第1四半期(2023/03/01－2023/05/31) 四半期報告書 | |||
| 点施策の1つとして、 2026 年 2 月末までの目標店舗数を1,200 店舗とするほか、2021 年 2 月期を起点として基本的 1 株当たり利益 (EPS) の年平均成長率を13% 以上、最終年度においては投下資本利益率 (ROIC)を11.5% 以上、自己資本比率を40% 以 上、株主還元として総還元性向を中期経営計画期間累計で50% 以上とする目標と合わせて事業を行ってまいりま す。 (6) 優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 当第 1 四半期連結累計期間において、当社グループの事業上及び財務上の課題に重要な変更はありません。 (7) 研究開発活動 該当事項はありません。 5 | |||
| 05/12 | 14:16 | 3744 | サイオス |
| 四半期報告書－第27期第1四半期(2023/01/01－2023/03/31) 四半期報告書 | |||
| ( 前年同期は4 百万円の損失 )となりました。 また、当社グループの重視する経営指標であるEBITDA( 営業利益 + 減価償却費 +のれん償却額 )とROIC( 年率換 算数値、税引後営業利益 ÷( 株主資本 + 有利子負債 ))は、次の通りとなりました。 EBITDA:40 百万円 ( 前年同期比 167.5% 増 ) ROIC( 年率換算数値 ):4.6%( 前年同期は△2.2%) (*1) SaaS Software as a Serviceの略。ソフトウェアをクラウドサービスとして提供すること。 (*2) DX デジタルトランスフォーメーションの略。企業がビジネス環境の激しい変化に対応 | |||
| 04/27 | 15:04 | 8892 | 日本エスコン |
| 四半期報告書－第29期第1四半期(2023/01/01－2023/03/31) 四半期報告書 | |||
| 1.3% (オ) 経営目標 賃貸利益割合 ( 注 )1 ROE ( 自己資本利益率 ) ROIC ( 投下資本利益率 ) ( 注 )2 2021 年 12 月期 2022 年 12 月期 2023 年 12 月期 実績実績計画 計画比 増減率 修正計画 ( 注 )4 当初計画 当初計画比 増減率 21.2% 21.5% 26.0% △4.5% 30.0% 26.0% 4.0% 11.8% 11.3% 13.0% △1.7% 13.0% 13.0% - 3.2% 4.6% 4.0% 0.6% 4.0% 4.0% - 自己資本比率 24.8% 25.0% 23.0% 2.0% 21.0% 23.0 | |||
| 02/14 | 13:16 | 8174 | 日本瓦斯 |
| 四半期報告書－第69期第3四半期(2022/10/01－2022/12/31) 四半期報告書 | |||
| 、スマートシティでのエネルギーマネジメントシステムなどの取り組みを共に進めることを計画してい ます。 《 企業価値、サステナビリティ方針 》 当社は、資本政策を株主資本のパフォーマンスを最大化するための戦略と認識し、投下資本利益率 (ROIC)を強く 意識して、バランスシートの内容を効率性の低い資産から高い資産に組み替えてきました。今後も、投資対象の収益 性を更に高めながら、不要な株主資本を持たない方針を徹底することで、2025 年 3 月期に目標として掲げているROE20% を達成してまいります。複雑化する社会課題に対してエネルギーソリューションを提供し、社会に必要とされる会社 であることは、中 | |||
| 02/14 | 10:16 | 9065 | 山九 |
| 四半期報告書－第114期第3四半期(2022/10/01－2022/12/31) 四半期報告書 | |||
| ・東南 アジア・中東の3つの人財育成拠点、エンジニアリング拠点を整備し、グローバルに人財育成と流動化を図ること で、品質を保ちながら事業機会の拡大に努めてまいります。 < 数値目標 > 財務指標 中期目標 2026 年度 長期目標 2030 年度 売上高 6,300 億円以上 7,000 億円以上 営業利益率 6.7% 以上 8.0% 以上 海外売上高成長率 (21 年度比 ) 25% UP 65% UP ROIC 8.0% 水準 10% 水準 非財務指標 中期目標 2026 年度 長期目標 2030 年度 CO 2 排出量削減 (20 年度比 ) 18% 削減 42% 削減 (Scope1,2 | |||
| 02/14 | 09:26 | 2296 | 伊藤ハム米久ホールディングス |
| 四半期報告書－第7期第3四半期(2022/10/01－2022/12/31) 四半期報告書 | |||
| ります。 「 中期経営計画 2023」における定量指標としては、投下資本利益率 (ROIC)を重視し、対象期間中に6.8% まで向上させていくことを目指しております。また、財務健全性と資本効率性を勘案した株主還元策によって株 主価値の最大化を図るため、配当性向については、30~50%の範囲で、40%を目途に安定的に増配していく方針 です。自己株式についても、当年度は50 億円の取得枠を設定し、第 3 四半期末までに37 億円の取得と5 百万株の 消却を行っております。 上記のとおり、経営環境の変化に対応した取り組みを行った結果、当第 3 四半期連結累計期間の業績につきま しては、売上高は | |||
| 02/14 | 09:23 | 3109 | シキボウ |
| 四半期報告書－第210期第3四半期(2022/10/01－2022/12/31) 四半期報告書 | |||
| 新たな成長の芽の育成と研究開発を強化するなど企業価値向上に向けた積極的投資を進めており ます。その一方で、事業管理指標にROICを導入し、資本効率を重視した既存事業の稼ぐ力の向上と事業 ポートフォリオの見直しを進めております。 このような中、国内で多数のゴルフ場を経営されています株式会社バンリューゴルフより、当社グループ のゴルフ事業の譲渡について提案を受け、社内で検討を進め、独立した第三者機関による企業価値算定結果 等を含め、取締役会で慎重に検討を行ってまいりました。その結果、いっそう中核事業に経営資源を集中さ せることが当社グループの企業価値向上に資するものであること、また | |||
| 02/13 | 15:00 | 2937 | サンクゼール |
| 四半期報告書－第41期第3四半期(2022/10/01－2022/12/31) 四半期報告書 | |||
| なりました。親会社株主に帰属する四半期 純損益は、税金費用 4 億 27 百万円を計上したことにより、7 億 89 百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益となり ました。 出店政策に関しましては、当社グループでは、商圏人口、賃貸条件、ROIC 等の指標を総合的に勘案し、新規 出店を行っております。当第 3 四半期連結累計期間におきましては、「サンクゼール」 業態で1 店舗、「 久世福商 店 」 業態で8 店舗を新規出店いたしました。また、「 久世福商店 」 業態の1 店舗を直営店からFC 加盟店へ運営主 体の切り替えを行いました。その結果、当第 3 四半期連結累計期間末における店舗は直営店 | |||
| 02/10 | 16:37 | 2269 | 明治ホールディングス |
| 四半期報告書－第14期第3四半期(2022/10/01－2022/12/31) 四半期報告書 | |||
| 製造 / 受託製造開発 (CMO/CDMO) 事業の強化 (グループ全体 ) 新領域への挑戦 2.ROICの活用による経営管理体制強化 3. 成長投資の継続と強固な財務基盤構築の両立 4.サステナビリティ2026ビジョンの着実な実行 ※「ROESG」は一橋大学・伊藤邦雄氏が開発した経営指標で、同氏の商標です。 2023 年 3 月期は、新型コロナウイルス感染症拡大による世界経済や国内消費動向への影響、また、ロシア・ウクラ イナ情勢や円安などに起因する原材料価格およびエネルギーコスト高騰の影響を大きく受けています。 食品セグメントでは、原材料コストおよびエネルギーコストの上昇を吸収すべく、さまざ | |||
| 02/10 | 15:00 | 6645 | オムロン |
| 四半期報告書－第86期第3四半期(2022/10/01－2022/12/31) 四半期報告書 | |||
| の、注力する太陽光発電や蓄電などのエ ネルギー関連、半導体検査装置関連向け需要は堅調に推移しました。 これらの需要に対応すべくサプライチェーンの改善などにも取り組んだ結果、売上高は前年同期比で大きく増 加しました。 < 営業利益の状況 > 原材料価格高騰などの影響を受けたものの、売上高の大幅な増加に加え、価格適正化や生産性向上の取り組み などにより、営業利益は前年同期比で大きく増加しました。 5/49(2) 財政状態及びキャッシュ・フローの状況 財政状態 当社グループでは、持続的な企業価値向上に向けた投資を積極的に実行するとともに、資本効率を重視したROIC 経営を継続しています。 当第 3 | |||
| 02/10 | 10:00 | 4544 | Ｈ．Ｕ．グループホールディングス |
| 四半期報告書－第73期第3四半期(2022/10/01－2022/12/31) 四半期報告書 | |||
| ては、下記のとおり となる見込みです。 単位 : 億円 2023 年 3 月期予想 2022 年 3 月期実績 ( 四捨五入 ) (2022 年 11 月 9 日公表値 ) (2023 年 2 月 8 日公表値 ) 売上高 2,729 2,600 2,630 EBITDA※1 651 431 460 営業利益 505 230 260 ROE 23.2% 11.5% 12.6% ROIC※2 15.4% 6.8% 7.7% ※1 EBITDA= 営業利益 + 減価償却費 +のれん償却費 ※2 ROIC=NOPAT( 営業利益 -みなし法人税 )/ 投下資本 [( 純資産 + 有利子負債 (リース | |||
| 02/09 | 09:35 | 6845 | アズビル |
| 四半期報告書－第101期第3四半期(2022/10/01－2022/12/31) 四半期報告書 | |||
| に向けた第 1ステップとして4ヵ年の中期 経営計画 (2021~2024 年度 )を策定し、2021 年 5 月 14 日に公表いたしました。長期目標では、売上高 4,000 億円規 模、営業利益 600 億円規模、営業利益率 15% 程度、ROE13.5% 程度を目指しており、また中期経営計画においては、 最終年度の売上高 3,000 億円、営業利益 360 億円、営業利益率 12%、ROE12% 程度を達成することを目標としており ます。さらに、2021 年度より資本コストを意識した経営の観点から投下資本利益率 (ROIC)を導入し、投下資本から の収益性に基づく経営資源活用の最大効率化と | |||
| 02/08 | 09:41 | 4061 | デンカ |
| 四半期報告書－第164期第3四半期(2022/10/01－2022/12/31) 四半期報告書 | |||
| 造 人財価値創造 経営価値創造 サステナブルな社会への貢献のため、 デンカが強みを発揮できるメガトレンド分野で収益性向上 デンカのコアバリュー「 挑戦 」「 誠実 」「 共感 」で、 一人ひとりが自己成長を実感できる会社に コーポレートガバナンス高度化などを通じたESG 経営強化 < 主な2030 年 KPI 目標 > 財務 営業利益 営業利益率 ROE ROIC 1,000 億円以上 15% 以上 15% 以上 10% 以上 投資決裁額 5,400 億円 (2023-2030 年度 8ヵ年 ) 総還元性向 50% 水準 CO 2 排出量 100 万 t(2013 年度比 60% 削減 ) 非 | |||
| 02/06 | 11:36 | 5802 | 住友電気工業 |
| 四半期報告書－第153期第3四半期(2022/10/01－2022/12/31) 四半期報告書 | |||
| )、D( 研究開発 )のレベルアップに努めてまいります。資本効 率向上の取り組みにおいては、重要指標としているROIC*の改善に向けて、棚卸資産残高や営業債権・債務残高 の適正化、設備投資案件の厳選実施に努めるとともに、高採算品へのシフトや資材価格・物流費の売値への反映 などの取り組みを一層強化してまいります。これらにより、中期経営計画 「22VISION」の最終年度である2022 年 度を中期目標の仕上げの年として、各事業において次の施策を進めてまいります。 * ROIC:Return on Invested Capital( 投下資産営業利益率 )の略。 自動車関連事業では、世界的な半導体 | |||
| 02/03 | 15:59 | 2613 | Ｊ－オイルミルズ |
| 四半期報告書－第21期第3四半期(2022/10/01－2022/12/31) 四半期報告書 | |||
| た成長ドライバーとなる商品の育成 / 拡売 見直し方針 3 投資戦略海外や新たな事業領域進出への積極的投資 ※1 SCM(Supply Chain Management):サプライチェーンマネジメント B) 定量目標 < 当初目標 > < 修正目標 > 2024 年度 2026 年度 売上高 2,200 億円売上高 営業利益 110 億円営業利益 110 億円 営業利益率 5.0% → 営業利益率 ROE 8.0% ROE 8.0% ROIC 5.5% ROIC 5.0% EPS 260 円 EPS 260 円 ※2 経営環境の変化に機動的に対応するとともに、資本効率を重視した成長を図るため | |||