開示 全文検索
EDINETやTDnetで開示されたＩＲ情報から全文検索することができます。
「 ROIC 」の検索結果
検索結果 43 件 ( 21 ～ 40) 応答時間：2.555 秒
ページ数： 3 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 04/15 | 15:00 | 3086 | Ｊ．フロント リテイリング |
| 役員報酬ポリシーの改定に関するお知らせ その他のIR | |||
| 銭報酬等に該当いたします。 報酬の種 類 基本報酬 ( 固定 ) 支給基準 ※1 ジョブサイズ別の基準額 × 変動率 ※1 以下の定量・定性評価により評点を算出し、変動率を決定 内容 評価ウェイト 支給方法 社長 報酬構成 社長以外 ジョブサイズ別に決定毎月現金 33.3% 38.5% 45.4% 賞与 ( 変動 ) 業績連動 株式報酬 ( 変動 ) 定量評価 <50%> ※2 年度 財務評価 連結事業利益 ※3 40% 連結 ROIC ※4 10% 個別ミッション達成 ※5 30% のためのアクションプランの達成度 定性評価 <50%> ※2 年度 非財務評価マテリアリティに沿った非財務目標 | |||
| 04/15 | 15:00 | 3086 | Ｊ．フロント リテイリング |
| Ｊ．フロントリテイリング「2024～2026年度 中期経営計画」について その他のIR | |||
| す。また非財務目標として、温室効果ガス排出量 58% 削減 (※)、女性管理職比率 31%の達成を目指します。 < 主要な経営数値目標 > 2026 年度目標 2023 年度実績 連結事業利益 (IFRS) 520 億円 443 億円 連結 ROE 8.0% 以上 8.1% 連結 ROIC 5.0% 以上 5.1% 温室効果ガス排出量 ※ ▲58.0% ▲55.0% 女性管理職比率 31.0% 22.5% ※Scope1,2 削減率 (2017 年度比 )。2023 年度実績は概算値 (3) 財務・資本政策 中長期的な資本収益性の向上を図るため、「 収益性を伴う成長の実現 」と「 自己資本額の | |||
| 04/15 | 12:00 | 3086 | Ｊ．フロント リテイリング |
| 内装事業及びビルマネジメント事業の強化に向けたグループ内事業再編について PR情報 | |||
| /ハイグレード内装工事や電気設備工事の更なる拡大を目指 します。 一方、ビルマネジメント事業においては、JFR サービスが主に百貨店店舗、PSS がパルコ店舗の 施設運営管理などを担っています。グループ内のビルマネジメント機能の一元化により、グルー プ内施設管理における業務品質や生産性の向上を図るとともに、今後市場拡大が見込まれるホテ ルの施設管理業務など、外部からの受注拡大も視野に入れます。 内装 /ビルマネジメント事業は、業界全体で人手不足となることが懸念されるなか、当社は本事 業再編を通じて、専門人財の採用・育成においても優位なポジションを築いてまいります。高水 準の ROIC を生み出す両事業の | |||
| 12/27 | 14:56 | 3086 | Ｊ．フロント リテイリング |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| 。 フリーキャッシュ・フロー、ROEの向上には、収益を伴った売上拡大を実現する「 事業戦略 」 及び投下資本収益性を向上させる「 財務戦略 ( 資本 政策を含みます。)」が重要です。あわせて、基幹事業の強化、事業領域の拡大・新規事業の積極展開等に経営資源を重点配分することにより、 営業利益の最大化と営業利益率を持続的に向上させていくことが重要であると考えています。 なお、中期経営計画の達成における重要財務指標として、資本効率性はROE、事業収益性は連結営業利益及びROIC、収益性・安全性はフ リーキャッシュ・フロー、財務健全性は親会社所有者帰属持分比率 ( 自己資本比率 )の各指標を重視しています | |||
| 10/10 | 15:00 | 3086 | Ｊ．フロント リテイリング |
| 2024年２月期 第２四半期 業績説明資料 その他のIR | |||
| (△7,402) 147 15. 営業活動によるキャッシュ・フロー 37,065 24,991 12,074 33,000 4,065 16. 投資活動によるキャッシュ・フロー △671 △6,321 5,650 △5,000 4,329 17. フリーキャッシュ・フロー 36,393 18,669 17,724 28,000 8,393 18. 財務活動によるキャッシュ・フロー △28,544 △47,260 18,716 △30,000 1,456 19. 20. 21. 22. 親会社所有者帰属持分 四半期利益率 (ROE) 資産合計利益率 (ROA) 投下資本利益率 (ROIC) 有利子負 | |||
| 10/10 | 15:00 | 3086 | Ｊ．フロント リテイリング |
| 2024年２月期 第２四半期 決算説明会資料 その他のIR | |||
| 末 ) 17 ( 増減高 ) 1 0 ( 年間 ) 33 ( 増減高 ) 2 0 ROE(%) 7.4 ( 率差 ) 3.4 ( 率差 )0.4 ROIC(%) 4.9 ( 率差 ) 2.2 ( 率差 )0.3 161 株当たり配当推移 コロナ後は業績回復の状況を見ながら配当水準を毎年着実に改善継続 40 ( 円 ) 普通配当 記念配当 35 2 30 25 20 15 10 5 16 14 14 16 18 22 25 27 28 33 35 36 27 29 31 33 0 2008 2009 2010 2011 2012 2013 2014 2015 2016 2017 2018 | |||
| 05/29 | 18:26 | 3086 | Ｊ．フロント リテイリング |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| 。 フリーキャッシュ・フロー、ROEの向上には、収益を伴った売上拡大を実現する「 事業戦略 」 及び投下資本収益性を向上させる「 財務戦略 ( 資本 政策を含みます。)」が重要です。あわせて、基幹事業の強化、事業領域の拡大・新規事業の積極展開等に経営資源を重点配分することにより、 営業利益の最大化と営業利益率を持続的に向上させていくことが重要であると考えています。 なお、中期経営計画の達成における重要財務指標として、資本効率性はROE、事業収益性は連結営業利益及びROIC、収益性・安全性はフ リーキャッシュ・フロー、財務健全性は親会社所有者帰属持分比率 ( 自己資本比率 )の各指標を重視しています | |||
| 05/26 | 14:39 | 3086 | Ｊ．フロント リテイリング |
| 有価証券報告書－第16期(2022/03/01－2023/02/28) 有価証券報告書 | |||
| 年 4 月 13 日に、当社グループは「2021~2023 年度中期経営計画 」を策定いたしました。 1. 経営数値目標 本中期経営計画より、資本収益性を管理する指標として新たにROIC( 投下資本利益率 )を採 用いたします。 2023 年度に連結営業利益 385 億円、ROE( 親会社所有者帰属持分当期利益率 )7%、ROIC 4.6%、また、サステナビリティの目標として、温室効果ガス排出量 40% 削減、女性管理職比率 26% 達成を目指してまいります。 2. 財務政策 3 年間で1,900 億円以上の営業キャッシュ・フロー( 使用権資産に係る減価償却費を含む)を創 出し、うち600 億 | |||
| 04/11 | 15:00 | 3086 | Ｊ．フロント リテイリング |
| 2023年２月期 決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結） 決算発表 | |||
| ・フローの確保、手許現預金の適正化や有利子負債の削減など財務体質の改善を図り ました。また、各事業の投下資本利益率 (ROIC) 向上への取り組みに加え、税務ガバナンスの強 化及び税務コストの適正化を目的に、連結納税制度を導入しました。 グループシステム戦略では、各事業における重点戦略の推進支援とあわせ、経営管理の高度化に向 けたグループ共通会計システムの開発を進めたほか、情報セキュリティや事業継続への対応強化を図 りました。 以上のような諸施策に取り組みました結果、当期の連結業績について、売上収益は3,596 億 79 百万円 ( 対前年 8.5% 増 )となりました。 また、年度を通じた売上収益 | |||
| 04/11 | 15:00 | 3086 | Ｊ．フロント リテイリング |
| 2023年２月期 業績説明資料 その他のIR | |||
| 利益率 (ROE) 資産合計利益率 (ROA) 投下資本利益率 (ROIC) 有利子負債 親会社所有者持分倍率 (D/Eレシオ) 4.0% 1.2% 差 2.8% 4.5% 差 △0.5% 1.6% 0.8% 差 0.8% 2.0% 差 △0.4% 2.7% 1.2% 差 1.5% 2.6% 差 0.1% 1.15 倍 1.43 倍差 △0.28 倍 1.17 倍差 △0.02 倍 23. 有利子負債キャッシュ・フロー倍率 6.32 倍 10.07 倍差 △3.75 倍 7.37 倍差 △1.05 倍 ( 注 )1. 総額売上高は、IFRS 売上収益のうち「 百貨店事業 」の消化仕入取引を総額 | |||
| 04/11 | 15:00 | 3086 | Ｊ．フロント リテイリング |
| 2023年2月期 決算説明会資料 その他のIR | |||
| ) 2.8 ( 率差 ) △0.5 ROIC - - 2.7 ( 率差 ) 1.5 ( 率差 ) 0.1 3セグメント業績 1 百貨店事業 (IFRS) 高額品消費が年度通じて好調持続、インバウンドも下期から急速に伸長 販管費の計画外増あるも事業利益上振れ、営業利益は減損損失影響で下振れ 売上収益 事業利益 営業利益 250,000 200,000 150,000 100,000 50,000 0 190,739 2021 年度 実績 215,754 2022 年度 実績 14,000 12,000 10,000 8,000 6,000 4,000 2,000 0 1,798 2021 年度 実績 | |||
| 10/11 | 15:00 | 3086 | Ｊ．フロント リテイリング |
| 2023年２月期 第２四半期 業績説明資料 その他のIR | |||
| 19. 20. 21. 22. 親会社所有者帰属持分 四半期利益率 (ROE) 資産合計利益率 (ROA) 投下資本利益率 (ROIC) 有利子負債 親会社所有者持分倍率 (D/Eレシオ) 2.9% △0.6% 差 3.5% 1.1% △0.1% 差 1.2% 1.4% 0.4% 差 1.0% 1.30 倍 1.43 倍差 △0.13 倍 23. 有利子負債キャッシュ・フロー倍率 18.58 倍 32.11 倍差 △13.53 倍 ( 注 )1. 総額売上高は、IFRS 売上収益のうち「 百貨店事業 」の消化仕入取引を総額に、「SC 事業 (パルコSC)」の純額取引をテナント取扱高 ( 総額 | |||
| 10/11 | 15:00 | 3086 | Ｊ．フロント リテイリング |
| 2023年２月期 第２四半期 決算説明会資料 その他のIR | |||
| 1 株当たり配当 ( 円 ) ( 期末 ) 16 ( 増減高 ) 1 0 ( 年間 ) 31 ( 増減高 ) 2 0 ROE(%) 4.5 ( 率差 ) 3.3 ( 率差 )1.2 ROIC(%) 2.6 ( 率差 ) 1.4 ( 率差 )0.2 16セグメント業績予想 1 百貨店事業 外商は好調持続、インバウンドは一定の伸張予想も中間層消費を慎重に見積り 改装等 「 攻め」の投資は積極化も、トータルでのさらなるコストコントロールを徹底 250,000 200,000 150,000 100,000 50,000 0 190,739 2021 年度 実績 売上収益 209,600 2022 | |||
| 05/27 | 20:05 | 3086 | Ｊ．フロント リテイリング |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| 現する「 事業戦略 」 及び投下資本収益性を向上させる「 財務戦略 ( 資本 政策を含みます。)」が重要です。あわせて、基幹事業の強化、事業領域の拡大・新規事業の積極展開等に経営資源を重点配分することにより、 営業利益の最大化と営業利益率を持続的に向上させていくことが重要であると考えています。 なお、中期経営計画の達成における重要財務指標として、資本効率性はROE、事業収益性は連結営業利益及びROIC、収益性・安全性はフリ ーキャッシュ・フロー、財務健全性は親会社所有者帰属持分比率 ( 自己資本比率 )の各指標を重視しています。 〔 資本コストを認識した経営の推進 〕 当社グループは、連結 | |||
| 05/27 | 13:23 | 3086 | Ｊ．フロント リテイリング |
| 有価証券報告書－第15期(令和3年3月1日－令和4年2月28日) 有価証券報告書 | |||
| ポートフォリオへの見直しを進め、“くらしの「あたらしい幸せ」を発明 する。”というグループビジョンの実現に挑戦してまいります。 (2) 経営目標 2021 年 4 月 13 日に、当社グループは「2021~2023 年度中期経営計画 」を策定いたしました。 1. 経営数値目標 本中期経営計画より、資本収益性を管理する指標として新たにROIC( 投下資本利益率 )を採 用いたします。 2023 年度に連結営業利益 403 億円、ROE( 親会社所有者帰属持分当期利益率 )7%、ROIC5%、ま た、サステナビリティの目標として、温室効果ガス排出量 40% 削減、女性管理職比率 26% 達成を目 | |||
| 04/12 | 15:00 | 3086 | Ｊ．フロント リテイリング |
| 2022年２月期 業績説明資料 その他のIR | |||
| 15,581 △7,000 17. フリーキャッシュ・フロー 44,577 35,601 8,976 33,000 18. 財務活動によるキャッシュ・フロー △80,392 58,727 △139,119 △41,000 △39,891 (△606) 145 9,866 1,711 11,577 △39,392 19. 20. 21. 22. 親会社所有者帰属持分 当期利益率 (ROE) 資産合計利益率 (ROA) 投下資本利益率 (ROIC) 有利子負債 親会社所有者持分倍率 (D/Eレシオ) 1.2% △7.1% 差 8.3% 0.3% 差 0.9% 0.8% △1.9% 差 2.7 | |||
| 04/12 | 15:00 | 3086 | Ｊ．フロント リテイリング |
| 2022年2月期 決算説明会資料 その他のIR | |||
| ROIC - - 1.2 ( 率差 ) 1.0 ( 率差 ) 0.0 3セグメント業績 1 百貨店事業 (IFRS) 12 月まで順調に回復も、新型コロナ感染第 6 波が1 月急拡大で回復テンポ鈍化 販管費のさらなる圧縮に努め事業利益は黒転、営業利益は構造改革影響大 売上収益 事業利益 営業利益 250,000 200,000 150,000 100,000 50,000 0 173,831 2020 年度 実績 190,739 2021 年度 実績 3,000 2,000 1,000 0 △1,000 △2,000 △3,000 △4,000 △2,936 2020 年度 実績 1,798 | |||
| 12/10 | 15:00 | 3086 | Ｊ．フロント リテイリング |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| せる「 財務戦略 ( 資本 政策を含みます。)」が重要です。あわせて、基幹事業の強化、事業領域の拡大・新規事業の積極展開等に経営資源を重点配分することにより、 営業利益の最大化と営業利益率を持続的に向上させていくことが重要であると考えています。 なお、中期経営計画の達成における重要財務指標として、資本効率性はROE、事業収益性は連結営業利益及びROIC、収益性・安全性はフ リーキャッシュ・フロー、財務健全性は親会社所有者帰属持分比率 ( 自己資本比率 )の各指標を重視しています。 〔 資本コストを認識した経営の推進 〕 当社グループは、連結 ROE8% 以上を継続的に達成することを目指していま | |||
| 10/12 | 15:00 | 3086 | Ｊ．フロント リテイリング |
| 2022年２月期 第２四半期 業績説明資料 その他のIR | |||
| . 投資活動によるキャッシュ・フロー △4,867 △11,358 6,491 △11,000 6,133 17. フリーキャッシュ・フロー 12,393 8,400 3,993 17,000 △4,607 18. 財務活動によるキャッシュ・フロー △17,962 81,355 △99,317 △22,000 4,038 19. 20. 21. 22. 親会社所有者帰属持分 四半期利益率 (ROE) 資産合計利益率 (ROA) 投下資本利益率 (ROIC) 有利子負債 親会社所有者持分倍率 (D/Eレシオ) △0.6% △4.4% 差 3.8% △0.1% △1.6% 差 1.5% 0.4 | |||
| 10/12 | 12:00 | 3086 | Ｊ．フロント リテイリング |
| Supplementary Information to Financial Results for the First Six Months of the Fiscal Year Ending February 28, 2022 その他 | |||
| attributable to owners of parent (ROE) (17,962) 81,355 (99,317) (22,000) 4,038 (0.6)% (4.4)% Difference 3.8% 20. Return on assets (ROA) (0.1)% (1.6)% Difference 1.5% 21. 22. 23. Return on invested capital (ROIC) Ratio of interest-bearing liabilities to equity attributable to owners of parent (D/E | |||