開示 全文検索

EDINETやTDnetで開示されたＩＲ情報から全文検索することができます。

「 中期経営計画 」の検索結果

検索結果 48 件 ( 21 ～ 40) 応答時間：0.209 秒

ページ数：　3 ページ

直近７日間 直近１ヶ月 開示日の指定なし
前へ 次へ
発表日 時刻 コード 企業名
11/13 16:30 6369 トーヨーカネツ
資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について その他のIR
過去 5 期平均で 5.1%であること、また最近の株価 純資産倍率 (PBR)は 0.7~0.8 倍程度と若干改善しつつも、同じく過去 5 期の決算期末平均では 0.54 倍であること、 さらに株主資本コストが 7% 程度である現状等を踏まえ、現中期経営計画 (2022 年度 ~2024 年度 )の経営戦略との 連動を意識しつつ、以下のような取り組みを強化し収益性の向上ならびに PBR の改善を目指してまいります。 2019 年 3 月末 2020 年 3 月末 2021 年 3 月末 2022 年 3 月末 2023 年 3 月末 1 株当たり当期純利益 ( 円 ) 112.8 195.87
08/10 16:31 6369 トーヨーカネツ
四半期報告書－第116期第1四半期(2023/04/01－2023/06/30) 四半期報告書
明確にし、取締役等が株価の連動による利益・リスクを株主の皆様と共有することで、これまで以上に当社の中長期 的な業績向上と企業価値増大への貢献意欲を高めることを目的として、取締役等に対する、信託を用いた業績連動型 株式報酬制度を導入しております。 当該信託契約に係る会計処理については、「 従業員等に信託を通じて自社の株式を交付する取引に関する実務上の 取扱い」( 実務対応報告第 30 号 2015 年 3 月 26 日 )に準じております。 (1) 取引の概要 当社が指定する信託 ( 以下、「 本信託 」という。)に金銭を信託し、本信託において当社株式の取得を行い、各取 締役等に対して、中期経営計画の
06/29 14:12 6369 トーヨーカネツ
コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書
ため、法定開示にとどまらず、以下のようなコーポレートガバナンス・コード の諸原則において開示が求められている事項や経営方針・計画等投資判断上有益な事項などについても可能な限り開示するなど、主体的な情 報発信に努めております。 (1) 会社の目指すところ( 経営理念等 )や経営戦略、経営計画 中期経営計画及び決算関係資料を当社ホームページにて開示しております。 [ 中期経営計画 ] URL:https://www.toyokanetsu.co.jp/ir/plan.html [ 決算関係資料 ] URL:https://www.toyokanetsu.co.jp/ir/index.html (2
06/28 11:38 6369 トーヨーカネツ
有価証券報告書－第115期(2022/04/01－2023/03/31) 有価証券報告書
上 のために取り組む マテリアリティ (4) 新技術の開発と活用 (5) パートナー企業との協業推進 (6) 生産性の向上 (7) 安全衛生の確保 C 持続的な 企業価値向上の 前提となる取り組み (8) コンプライアンス・ガバナンスの堅持 (9) リスクマネジメントの高度化 (10) 積極的なチャレンジやスピード感がある企業風土への変革 (2) 中長期的な会社の経営戦略と対処すべき課題 当社グループは「 未来へ向けた成長路線の確立 」を基本方針とし、当社グループが解決すべき社会課題を明確化し た『グループ中期経営計画 (2022~2024 年度 )』を策定し、推進しています。 物流
02/14 09:07 6369 トーヨーカネツ
四半期報告書－第115期第3四半期(2022/10/01－2022/12/31) 四半期報告書
月 26 日 )に準じております。 (1) 取引の概要 当社が指定する信託 ( 以下、「 本信託 」という。)に金銭を信託し、本信託において当社株式の取得を行い、各取 締役等に対して、中期経営計画の各事業年度終了時に当社取締役会が定める株式交付規程に従ってポイントが付与さ れ、役員に対する業績連動型株式報酬制度株式給付規程に定める在任中の一定時期あるいは取締役等の退任時に、そ れまで累積したポイント数に応じた当社株式が本信託を通じて交付されます。 (2) 信託に残存する自社の株式 信託に残存する当社株式を、信託における帳簿価額 ( 付随費用の金額を除く。)により純資産の部に自己株式と して計
02/13 16:30 6369 トーヨーカネツ
2023年３月期 第３四半期決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表
損益及び包括利益計算書の営業利益 1,152 ( 注 ) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない、総務部門等管理部門に係る費用であります。 3. 報告セグメントの変更等に関する事項 ( 報告セグメントの区分変更 ) 第 1 四半期連結会計期間より、グループ中期経営計画 (2022~2024 年度 ) 策定に伴い、従来 「 機械・プラント 事業 」として区分していたものを「プラント事業 」、「 次世代エネルギー開発事業 」の2 区分に分割し、従来 「その他 」としていたものを「みらい創生その他事業 」として区分しました。 これにより当社の報告セグメントは、従来の「 物流ソリューション事業
11/11 16:33 6369 トーヨーカネツ
四半期報告書－第115期第2四半期(令和4年7月1日－令和4年9月30日) 四半期報告書
」( 実務対応報告第 30 号 2015 年 3 月 26 日 )に準じております。 (1) 取引の概要 当社が指定する信託 ( 以下、「 本信託 」という。)に金銭を信託し、本信託において当社株式の取得を行い、各取 締役等に対して、中期経営計画の各事業年度終了時に当社取締役会が定める株式交付規程に従ってポイントが付与さ れ、役員に対する業績連動型株式報酬制度株式給付規程に定める在任中の一定時期あるいは取締役等の退任時に、そ れまで累積したポイント数に応じた当社株式が本信託を通じて交付されます。 (2) 信託に残存する自社の株式 信託に残存する当社株式を、信託における帳簿価額 ( 付随費用の金額
11/11 16:30 6369 トーヨーカネツ
2023年３月期 第２四半期決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表
連結会計期間より、グループ中期経営計画 (2022~2024 年度 ) 策定に伴い、従来 「 機械・プラント 事業 」として区分していたものを「プラント事業 」、「 次世代エネルギー開発事業 」の2 区分に分割し、従来 「その他 」としていたものを「みらい創生その他事業 」として区分しました。 これにより当社の報告セグメントは、従来の「 物流ソリューション事業 」 及び「 機械・プラント事業 」の2 区 分から、「 物流ソリューション事業 」、「プラント事業 」、「 次世代エネルギー開発事業 」 及び「みらい創生そ の他事業 」の4 区分に変更となっております。 なお、前第 2 四半期連結累計
08/12 16:32 6369 トーヨーカネツ
四半期報告書－第115期第1四半期(令和4年4月1日－令和4年6月30日) 四半期報告書
おります。 当該信託契約に係る会計処理については、「 従業員等に信託を通じて自社の株式を交付する取引に関する実務上の 取扱い」( 実務対応報告第 30 号 2015 年 3 月 26 日 )に準じております。 (1) 取引の概要 当社が指定する信託 ( 以下、「 本信託 」という。)に金銭を信託し、本信託において当社株式の取得を行い、各取 締役等に対して、中期経営計画の各事業年度終了時に当社取締役会が定める株式交付規程に従ってポイントが付与さ れ、役員に対する業績連動型株式報酬制度株式給付規程に定める在任中の一定時期あるいは取締役等の退任時に、そ れまで累積したポイント数に応じた当社株式が本信
08/12 16:30 6369 トーヨーカネツ
2023年３月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表
セグメントの変更等に関する事項 ( 報告セグメントの区分変更 ) 当第 1 四半期連結会計期間より、グループ中期経営計画 (2022~2024 年度 ) 策定に伴い、従来 「 機械・プラン ト事業 」として区分していたものを「プラント事業 」、「 次世代エネルギー開発事業 」の2 区分に分割し、従来 「その他 」としていたものを「みらい創生その他事業 」として区分しました。 これにより当社の報告セグメントは、従来の「 物流ソリューション事業 」 及び「 機械・プラント事業 」の2 区 分から、「 物流ソリューション事業 」、「プラント事業 」、「 次世代エネルギー開発事業 」 及び「みらい創生
06/29 16:35 6369 トーヨーカネツ
コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書
】 当社ガイドライン第 18 条第 1 項 当社は、株主をはじめとするステークホルダーとの信頼関係を構築するため、法定開示にとどまらず、以下のようなコーポレートガバナンス・コード の諸原則において開示が求められている事項や経営方針・計画等投資判断上有益な事項などについても可能な限り開示するなど、主体的な情 報発信に努めております。 (1) 会社の目指すところ( 経営理念等 )や経営戦略、経営計画 中期経営計画及び決算関係資料を当社ホームページにて開示しております。 [ 中期経営計画 ] URL:https://www.toyokanetsu.co.jp/pdf/toyo_kanetsu_2833
06/28 11:34 6369 トーヨーカネツ
有価証券報告書－第114期(令和3年4月1日－令和4年3月31日) 有価証券報告書
る社会的課題 (1) 気候変動による事業環境変化への対応 (2) 国内人口の減少への対応 (3) 人材の育成と活用 B 持続的な企業価値向上 のために取り組む マテリアリティ (4) 新技術の開発と活用 (5) パートナー企業との協業推進 (6) 生産性の向上 (7) 安全衛生の確保 C 持続的な 企業価値向上の 前提となる取り組み (8) コンプライアンス・ガバナンスの堅持 (9) リスクマネジメントの高度化 (10) 積極的なチャレンジやスピード感がある企業風土への変革 (2) 中長期的な会社の経営戦略と対処すべき課題 前グループ中期経営計画 (2019~2021 年度 ) 期間においては
05/13 16:30 6369 トーヨーカネツ
2022年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表
る』を基本方針とした3か年の中期経営計画を発表い たしました。 本計画の初年度である2023 年 3 月期の連結業績予想については、次のように見込んでおります。 売上高 52,100 百万円 ( 当期比 12.0% 減 ) 営業利益 2,700 百万円 ( 当期比 3.9% 減 ) 経常利益 2,900 百万円 ( 当期比 16.5% 減 ) 親会社株主に帰属 する当期純利益 2,140 百万円 ( 当期比 8.3% 減 ) なお、上記の予想は、現時点において入手可能な情報、及び合理的であると判断する一定の前提に基づいてお り、実際の業績等は、さまざまな原因により大きく異なる可能性があります
05/13 16:30 6369 トーヨーカネツ
グループ中期経営計画（2022～2024年度）策定に関するお知らせ その他のIR
各位 2022 年 5 ⽉ 13 ⽇ 会社名トーヨーカネツ株式会社 代表者名代表取締役社 ⻑ ⼤ 和 ⽥ 能史 (コード番号 6369 東証プライム) 問合せ先専務執 ⾏ 役員コーポレート本部 ⻑ ⽶ 原岳史 (TEL 03-5857-3333) グループ中期経営計画 (2022〜2024 年度 ) 策定に関するお知らせ 当社グループは、2022 年度から 2024 年度までの 3 ヵ年における中期経営計画を策定しましたので、下記の通りお知らせ いたします。 記 1. 当社グループの基本 ⽅ 針 当社は、社是である「わが社は常にすすんでよりよきものを造り社会のために奉仕する」を経営理念とし
05/13 16:30 6369 トーヨーカネツ
資本政策の基本方針及び株主還元方針の改定に関するお知らせ その他のIR
各 位 2022 年 5 ⽉ 13 ⽇ 会社名トーヨーカネツ株式会社 代表者名代表取締役社 ⻑ ⼤ 和 ⽥ 能史 (コード番号 6369 東証プライム) 問合せ先専務執 ⾏ 役員コーポレート本部 ⻑ ⽶ 原岳史 (TEL. 03-5857-3333) 資本政策の基本 ⽅ 針及び株主還元 ⽅ 針の改定に関するお知らせ 当社は、2022 年 5 ⽉ 13 ⽇ 開催の取締役会において、資本政策の基本 ⽅ 針及び株主還元 ⽅ 針の改定を決議いたしましたので、 下記のとおりお知らせいたします。 記 1. 資本政策の基本 ⽅ 針について 本 ⽇、2022 年度から 2024 年度までの新たなグループ中期経営計画を
05/13 16:30 6369 トーヨーカネツ
取締役等に対する業績連動型株式報酬制度の一部改定に関するお知らせ その他のIR
業年度までの 3 事業年度 ( 以下、「 本対象期間 」という。)および本対象期間経過後に開始する 3 事業年度 ごと( 本対象期間経過後制定される中期経営計画の期間が 3 事業年度と異なる場合はその 事業年度ごと)の期間 ( 以下、本対象期間とあわせてそれぞれの期間を「 対象期間 」とい う。)とします。 (4) 信託期間 2019 年 8 月 26 日から本信託が終了するまでとします。( 特定の終了期日は定めず、本制 度が継続する限り本信託は継続するものといたします。)なお、本制度は、当社株式の上場 廃止、役員に対する業績連動型株式報酬制度株式給付規程の廃止等により終了します。 (5) 本
02/10 09:03 6369 トーヨーカネツ
四半期報告書－第114期第3四半期(令和3年10月1日－令和3年12月31日) 四半期報告書
年 3 月 26 日 )に準じております。 (1) 取引の概要 当社が指定する信託 ( 以下、「 本信託 」という。)に金銭を信託し、本信託において当社株式の取得を行い、各取 締役等に対して、中期経営計画の各事業年度終了時に当社取締役会が定める株式交付規程に従ってポイントが付与さ れ、役員に対する業績連動型株式報酬制度株式給付規程に定める在任中の一定時期あるいは取締役等の退任時に、そ れまで累積したポイント数に応じた当社株式が本信託を通じて交付されます。 (2) 信託に残存する自社の株式 信託に残存する当社株式を、信託における帳簿価額 ( 付随費用の金額を除く。)により純資産の部に自己株式と
02/09 16:30 6369 トーヨーカネツ
代表取締役の異動に関するお知らせ その他のIR
各 位 2022 年 2 月 9 日 会社名トーヨーカネツ株式会社 代表者名代表取締役社長柳川徹 (コード番号 6369 東証第一部 ) 問合せ先常務執行役員米原岳史 (TEL. 03-5857-3333) 代表取締役の異動に関するお知らせ 当社は、本日開催の取締役会において、下記のとおり代表取締役の異動について決議いたしましたので、 お知らせいたします。 記 1. 異動の理由 2022 年度からの新中期経営計画期間のスタートにあたり、新たな経営体制の下、更なる企業価値の向上を 目指すため。 2. 異動の内容 氏名新役職名現役職名 柳川徹取締役会長 代表取締役社長 安全環境・品質保証部管掌
12/24 16:53 6369 トーヨーカネツ
コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書
ガイドライン第 18 条第 1 項 当社は、株主をはじめとするステークホルダーとの信頼関係を構築するため、法定開示にとどまらず、以下のようなコーポレートガバナンス・コード の諸原則において開示が求められている事項や経営方針・計画等投資判断上有益な事項などについても可能な限り開示するなど、主体的な情 報発信に努めております。 (1) 会社の目指すところ( 経営理念等 )や経営戦略、経営計画 中期経営計画及び決算関係資料を当社ホームページにて開示しております。 [ 中期経営計画 ] URL:https://www.toyokanetsu.co.jp/pdf/toyo_kanetsu_2008.pdf
12/24 16:45 6369 トーヨーカネツ
コーポレートガバナンス・ガイドライン改定に関するお知らせ その他のIR
。)と設定する。 2 連結総還元性向は設定せず、業績動向などにより機動的に対応する。 注 )この方針の適用期間は、グループ中期経営計画の計画期間 (2020 年 3 月期から 2022 年 3 月 期 )の 3 期とし、当該期間終了時点で見直すこととする。 ( 株式の政策保有及び議決権行使に関する基本方針 ) 〔1-4、1-41、1-42〕 第 8 条当社は、株式の政策保有及び議決権行使に関する基本方針を以下のとおり定める。 1 当社は、企業価値の向上を目的として取引先との関係・提携強化を図る場合を除き、政策保有 株式を保有しない。また、政策保有株式の新規取得や、保有株式の買い増しや処分等の要否