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発表日	時刻	コード	企業名
12/09	15:30	6387	サムコ
2025年7月期第1四半期決算短信〔日本基準〕（非連結） 決算発表
31 日 ) 至 2024 年 7 月 31 日 ) 受注高受注残受注高受注残受注高受注残 CVD 装置 384,000 1,307,885 361,624 1,497,829 1,833,524 1,348,715 エッチング装置 577,880 3,277,893 1,224,020 4,012,072 4,736,604 3,527,574 洗浄装置 78,856 293,531 254,453 315,917 383,943 102,593 部品・メンテナンス 314,514 514,335 285,949 385,741 1,192,442 383,097 合計 1,355,251
12/09	15:30	9692	シーイーシー
2025年１月期 第３四半期決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表
受注残高の実績 ……………………………………………………………………………………… 10 - 1 - 株式会社シーイーシー (9692) 2025 年 1 月期第 3 四半期決算短信 1. 経営成績等の概況 (1) 当四半期の経営成績の概況 当第 3 四半期連結累計期間 (2024 年 2 月 1 日 ~2024 年 10 月 31 日 )におけるわが国経済は、雇用・所得環境が改善す るなか、政府による景気支援策の効果もあり緩やかな回復基調が続きました。先行きについては、欧米における高 い金利水準の継続や中国経済の停滞継続の影響など、海外景気の下振れがわが国の景気を下押しするリスクに加 え、物
12/06	15:45	3733	ソフトウェア・サービス
2024年10月期決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表
当期純利益のいずれにおきましても前年同期比で増収 増益となりました。 この結果、売上高は38,425 百万円 ( 前年同期比 14.0% 増 )、受注高は30,534 百万円 ( 同 12.3% 増 )、受注残高は 11,555 百万円 ( 同 12.7% 増 )となり、利益面におきましては営業利益 7,274 百万円 ( 同 11.6% 増 )、経常利益 7,336 百 万円 ( 同 11.3% 増 )、親会社株主に帰属する当期純利益 5,328 百万円 ( 同 9.5% 増 )となりました。 ※1 社員寮 ( 大阪 ) 取り壊しに係る固定資産耐用年数の変更 ( 会計上の見積りの変更 )に伴
12/06	15:30	7711	助川電気工業
（訂正・数値データ訂正）「2024年9月期決算短信〔日本基準〕（非連結）」の一部訂正について 決算発表
費 66,722 90,402 157,124 10,337 167,461 11,097 178,559 有形固定資産及び無形 固定資産の増加額 28,209 12,018 40,228 30,022 70,250 8,612 78,863 5 < 添付資料 15ページ> 4.その他 (1) 生産、受注及び売上の状況 【 訂正前 】 2 受注実績 当事業年度の受注状況をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。 セグメントの名称受注高 ( 千円 ) 前期比 (%) 受注残高 ( 千円 ) 前期比 (%) エネルギー関連 2,215,555 141.9 1,968,530 99.4 産業
12/06	15:00	1873	日本ハウスホールディングス
2024年４月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表
属する中間純利益は11 億 61 百万円 ( 前年同期間の親会社株主に帰属する中間純利益は19 億 77 百万円 )となりまし た。 セグメントの経営成績は、次のとおりであります。 1 住宅事業 住宅事業につきましては、期首受注残高及び当期の受注棟数・受注高が前年同期比で減少したこと等により、売上 高は162 億 92 百万円 ( 前年同期間の売上高 239 億 87 百万円 )となりました。一方で、原価低減及び経費節減により営業 利益は24 億 48 百万円 ( 前年同期間の営業利益は35 億 30 百万円 )となりました。 2 ホテル事業 ホテル事業につきましては、ビジネス需要の堅調回復
12/06	10:00	6656	インスペック
2025年４月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（非連結） 決算発表
下期から当事業年度上 期にかけて獲得した受注案件を堅調にこなし、当社製品が計画通り顧客に納入・検収されたことにより、当該期間 の売上高は概ね当初計画通りに推移いたしました。 当中間会計期間の受注状況につきましては、当社の主力製品であるロールtoロール型検査装置及び高性能フラッ トベッド型検査装置の受注をそれぞれ国内外の顧客から獲得し、受注額は1,117 百万円 ( 前年同期比 39.9% 増 )と なる一方で、当中間会計期間末における受注残高は、当該期間末までに受注案件を売上計上したことにより756 百 万円 ( 前年同期比 59.1% 減 )となりました。当中間会計期間末における受注残高に加
12/05	12:00	1928	積水ハウス
2025年1月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表
8,100 10,179 25.7 消去又は全社 △27,449 △29,457 - 連結 2,421,430 3,024,557 24.9 (4) 受注残高 請 負 型 ス ト ッ ク 型 開 発 型 ( 単位 : 百万円 ) 前連結会計年度末当第 3 四半期末前期末比 (%) 戸建住宅事業 229,996 243,549 5.9 賃貸・事業用建物事業 516,450 567,820 9.9 建築・土木事業 401,297 413,679 3.1 小計 1,147,744 1,225,049 6.7 賃貸住宅管理事業 - - - リフォーム事業 34,605 42,124 21.7 小計
11/26	16:00	9248	人・夢・技術グループ
2024年9月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表
期決算短信 3.その他 受注及び販売の状況 (1) 受注の状況 当第 3 四半期連結累計期間の受注状況をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。 ( 単位 : 百万円 ) セグメントの名称受注高前年同四半期比 (%) 受注残高前年同四半期比 (%) コンサルタント事業 31,019 20.8 23,922 20.0 サービスプロバイダ事業 491 △68.0 1,766 △15.9 プロダクツ事業 848 19.0 1,852 24.3 合計 32,359 15.8 27,541 17.1 (2) 販売の実績 当第 3 四半期連結累計期間の販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであ
11/15	15:30	9233	アジア航測
2024年９月期 決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表
年 9 月期決算短信 5.その他 (1) 役員の異動 1 代表取締役の異動 該当事項はありません。 2 その他の役員の異動 本日付の「 役員人事に関するお知らせ」にて別途開示しております。 (2) 受注及び販売の状況 ( 連結 ) 当連結会計年度における受注及び販売の状況を示すと、次のとおりであります。 なお、当社グループは空間情報コンサルタント事業の単一セグメントであり、セグメント別の記載に代えて事業区 分別に記載しております。 当連結会計年度の期首より新たに連結の範囲に含めた株式会社未来共創研究所及びクロスセンシング株式会社の当 連結会計年度の期首時点において有している受注残高は、当連結
11/14	16:30	6369	トーヨーカネツ
2025年３月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表
………………………………………………………………………………………………………………… 11 (1) 受注及び受注残高の状況 ………………………………………………………………………………………… 11 - 1 - トーヨーカネツ㈱(6369)2025 年 3 月期第 2 四半期 ( 中間期 ) 決算短信 1. 経営成績等の概況 (1) 当中間期の経営成績の概況 当中間連結会計期間 ( 自 2024 年 4 月 1 日至 2024 年 9 月 30 日 )の連結売上高は、主力事業の物流ソリューション 事業を筆頭に、その他すべての報告セグメントにおいても前年同期比増収となったことから284 億 75 百万円 ( 前年 同期比 23.1% 増
11/14	16:00	2183	リニカル
2025年３月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表
受注残高の推移 当社グループのCRO 事業において受託する治験業務では、1 年から3 年程度の治験実施期間において、症例数 や対象疾患に起因する治験の難易度などにより受託総額が決定します。この実施期間についてクライアントと委受 託契約を締結し、契約に従い毎月売上が発生します。育薬事業においても、同程度の期間についてクライアントと 委受託契約を締結し、契約に従い毎月売上が発生します。 受注残高は、既に契約を締結済みの受託業務の受注金額の残高であります。これは、今後 1 年から5 年程度の期 間で発生する売上高を示しており、当社グループの今後の業績予想の根拠となる指標であります。 表 . 受注残高
11/14	16:00	3849	日本テクノ・ラボ
2025年３月期　第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(非連結) 決算発表
ものを記載しております。 ( 継続企業の前提に関する注記 ) 該当事項はありません。 ( 株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記 ) 該当事項はありません。 ― 9 ― 日本テクノ・ラボ株式会社 (3849) 2025 年 3 月期第 2 四半期 ( 中間期 ) 決算短信 3.その他 (1) 生産、受注及び販売の状況 ( 受注状況 ) 当中間会計期間の受注状況をセグメント別に示すと、次のとおりであります。 セグメントの名称 受注高 ( 千円 ) 当中間会計期間 ( 自 2024 年 4 月 1 日 至 2024 年 9 月 30 日 ) 前年同期比 (%) 受注残高 ( 千円 ) 前年同
11/14	16:00	5921	川岸工業
2024年9月期　決算短信〔日本基準〕(非連結) 決算発表
な状況が続いております。 当業界におきましては、大型案件の潜在需要は底固いものの、資材価格の高止まり、2024 年問題による物流コス トの上昇、人手不足や人件費高騰の顕在化を背景に、予算不足による発注控えや計画の停止、延期等が続いており、 その影響が大型案件にもおよび、業界全体の鉄骨需要は低い水準で推移しております。このため、当社を取り巻く 経営環境は、「 受注の確保 」と「 適正な受注価格 」の両面で厳しい状況となっております。 このような状況のなか、当社は「 受注の確保 」が最優先であると鋭意努力し、受注高は通期で前期比 10.4% 増の 26,729 百万円となりました。なお、当期末の受
11/14	16:00	6092	エンバイオ・ホールディングス
2025年３月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表
く時間を要します。期初における受注残高が高水準にあったこと、工事部門の稼働率が向上して大型 の進行基準案件が順調に進捗したこと、および原価改善努力を進めたことから前年同期比で大幅な増収増益とな りました。 中国においては、日系企業の工場移転や事業撤退に伴う土壌汚染対策に注力しておりますが、景気が長期低迷 しており、これまでは少なかった地元の中国企業の攻勢が激しくなっております。日本本社との関係で競争力を 維持しておりますが、予断を許しません。 2ブラウンフィールド活用事業 当中間連結会計期間の売上高は1,511,892 千円 ( 同 37.6% 減 )となり、セグメント利益は237,082 千
11/14	16:00	6494	ＮＦＫホールディングス
2025年３月期　第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表
動産市場の停滞の継続に伴う影響など、海外 景気の下振れリスクのほか、物価上昇、中東地区をめぐる情勢、金融資本市場の変動等の影響など依然として不 透明な状況で推移いたしました。 当社グループを取り巻く環境につきましても、引き続き厳しい状況にて推移しておりますが、持続的な成長と 中長期的な企業価値向上を見据えさまざまな施策を実行してまいりました。 これらの状況の中、当中間連結会計期間の業績は、売上高につきましては、期初受注残が5 億 7 千 6 百万円 ( 前年比 47.1% 減 )と厳しい状況でスタートしたことなどから8 億 1 千 6 百万円 ( 前年同期比 26.2% 減 )となりま した
11/14	16:00	7377	ＤＮホールディングス
2025年６月期第１四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表
、当第 1 四半期連結累計期間における当社グループ全体の業績は、受注高は113 億 1 千 8 百万円 ( 前年同 四半期比 138.7%)、受注残高は237 億 2 百万円 ( 同 125.0%)、売上高は74 億 5 千 5 百万円 ( 同 125.5%)となりまし た。利益面におきましては、営業損失は1 億 1 千 2 百万円 ( 前年同四半期 5 億 1 百万円 )、経常損失は1 億 1 千 2 百万 円 ( 同 4 億 9 千 3 百万円 )、親会社株主に帰属する四半期純損失は1 億 1 千 1 百万円 ( 同 3 億 6 千 8 百万円 )となりま した。 なお、当社グループの
11/14	16:00	9160	ノバレーゼ
2024年12月期 第３四半期決算短信〔IFRS〕（連結） 決算発表
速区に開業予定の地上 40 階建ての超高層タワーホテルとなるア パホテル&リゾート< 大阪なんば駅前タワー>のホテル内に「Cafe&Bar BACCANO」を開業します。また、2025 年 上期には、東京都港区に米ニューヨークに本店を構えるピザがメーンのカジュアルイタリアン「セラフィーナニュ ーヨーク赤坂店 」を開業します。 ブライダル事業における婚礼プロデュース部門の新規来館数は回復傾向にあり、好調に推移しました。その結 果、受注組数は3,541 組 ( 前年同期比 5.4% 増 )、受注残組数は、3,512 組 ( 前年同期比 2.3% 増 )となりました。ま た、受注残組数の前年同期比増
11/14	15:45	2498	オリエンタルコンサルタンツホールディングス
2024年９月期 決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表
- ㈱オリエンタルコンサルタンツホールディングス(2498) 2024 年 9 月期決算短信 3 営業キャッシュ・フローの変動 業務代金の入金時期や外注費等の支払い時期は契約業務毎に異なるため、売上高や受注残高が同程度であっても 毎期末の受取手形、売掛金及び契約資産、契約負債及び未成業務支出金の残高は大きく変動します。そのため、こ れらの入出金の時期によっては、営業利益が同程度であっても営業キャッシュ・フローが大きく変動する可能性が あります。 4 法的規制 当社グループは、事業活動を営む上で建設業法、建築基準法、独占禁止法、下請法等、様 々な法規制の適用を受 けており、これらの法規制を遵守すべく、関連規定の整備、監査
11/14	15:30	5133	テリロジーホールディングス
2025年３月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表
) 2025 年 3 月期第 2 四半期 ( 中間期 ) 決算短信 以上の結果、当中間連結会計期間における受注高は4,920 百万円 ( 前年同期 3,420 百万円、前年同期比 43.9% 増 )、売上高は3,955 百万円 ( 前年同期 3,009 百万円、前年同期比 31.4% 増 )、受注残高は3,405 百万円 ( 前年同期 2,262 百万円、前年同期比 50.5% 増 )となりました。 損益面では、地政学リスクによる資材高騰及び円安の影響による輸入商品の仕入価格の上昇や、中長期的な経営 戦略の実現に向けた人的資本への投資に伴う費用が増加したことで、営業損失 21 百万円 ( 前年同期は24
11/14	15:30	6113	アマダ
2025年３月期 第２四半期（中間期）決算短信〔ＩＦＲＳ〕（連結） 決算発表
) (24.2) (4.0) (アジア他 ) (18,681) (13.4) (15,670) (11.5) (△16.1) 合計 139,401 100.0 136,893 100.0 △1.8 ( 注 ) 本表の地域別売上収益は、顧客の所在地別の売上収益です。( 以下の表も同様。) なお、当中間連結会計期間における板金部門の地域別の経営環境は以下のとおりです。 日本 : 積み上がった複合機商品などの受注残を売上に転化したことにより、第 1 四半期連結会計期間と比較し て、前年同期比の減収幅は縮小しました。業種別では、OA・コンピュータ、半導体製造装置、特殊車 両関連の設備投資が堅調に推移しましたが