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「 太陽光 」の検索結果
検索結果 36 件 ( 21 ～ 36) 応答時間：0.798 秒
ページ数： 2 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 11/11 | 15:00 | 1945 | 東京エネシス |
| 四半期報告書－第76期第2四半期(令和4年7月1日－令和4年9月30日) 四半期報告書 | |||
| 力発電所の建設・点検・保守、福島第一原子力発電所の廃止 措置関連業務や福島復興関連業務、原子力発電所の安全対策工事を着実に遂行するとともに、 コージェネレーション分野や太陽光・水力・バイオマスといった再生可能エネルギー分野にお いて、EPC( 設計・調達・建設 )からO&M( 運転・保守 )まで一貫したワンストップサー ビスをご提案するなど全国各地で受注活動を精力的に展開し、中・長期的な売上の拡大と利益 の創出に努めてまいりました。 この結果、財政状態及び経営成績は次のとおりとなりました。 1 財政状態 当第 2 四半期連結会計期間末の資産合計は、前連結会計年度末と比べて1 億 99 百万円増 | |||
| 10/31 | 16:00 | 1945 | 東京エネシス |
| 2023年３月期 第２四半期決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表 | |||
| でまいりました。 具体的には、火力・原子力・水力発電所の建設・点検・保守、福島第一原子力発電所の廃止措置 関連業務や福島復興関連業務、原子力発電所の安全対策工事を着実に遂行するとともに、コージェ ネレーション分野や太陽光・水力・バイオマスといった再生可能エネルギー分野において、EPC ( 設計・調達・建設 )からO&M( 運転・保守 )まで一貫したワンストップサービスをご提案する など全国各地で受注活動を精力的に展開し、中・長期的な売上の拡大と利益の創出に努めてまいり ました。 当社グループの受注高は、火力発電所の大型建設工事や保修工事、福島第一原子力発電所の廃止 措置関連業務が減少したことに | |||
| 10/14 | 16:18 | 1945 | 東京エネシス |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| れまでも当社は太陽光・小水力・バイオマス・地熱等の再生可能エネルギー関連事業を通じて 気候変動への対応を推進するとともに、地球環境問題への配慮の観点からCO2 排出量を算出し公表する等、取り組んできておりますが、TCFD 提 言による取り組みは着手したところであり、2022 年度中にロードマップを作成のうえ、リスク及び機会の抽出・評価、指標の検討等、提言が求めて いる内容を具体的に進めてまいります。 【コーポレートガバナンス・コードの各原則に基づく開示 】 【 原則 1-4. 政策保有株式 】 当社の株式保有は必要最小限とし、取引関係の維持・向上、事業活動上の必要性等を勘案し、中長期的な視点で | |||
| 06/30 | 12:30 | 1945 | 東京エネシス |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| までも当社は太陽光・小水力・バイオマス・地熱等の再生可能エネルギー関連事業を通じて 気候変動への対応を推進するとともに、地球環境問題への配慮の観点からCO2 排出量を算出し公表する等、取り組んできておりますが、TCFD 提 言による取り組みは着手したところであり、2022 年度中にロードマップを作成のうえ、リスク及び機会の抽出・評価、指標の検討等、提言が求めて いる内容を具体的に進めてまいります。 【コーポレートガバナンス・コードの各原則に基づく開示 】 【 原則 1-4. 政策保有株式 】 当社の株式保有は必要最小限とし、取引関係の維持・向上、事業活動上の必要性等を勘案し、中長期的な視点で当 | |||
| 06/29 | 15:29 | 1945 | 東京エネシス |
| 有価証券報告書－第75期(令和3年4月1日－令和4年3月31日) 有価証券報告書 | |||
| 1970 年からは原子力発電所工事に進出しました。近年はエネルギー源の多様化に伴い、 2015 年に自社太陽光発電所を設置し、再生可能エネルギー関連事業を開始しました。また、一般電 気設備工事、情報通信設備工事、空調設備工事及び化学プラント設備工事等へ事業展開するととも に、海外事業を展開するための拠点づくりやバイオマス発電事業への参画等に取り組んでおりま す。 1947 年 8 月東京都港区新堀町に資本金 18 万円をもって株式会社東京電氣工務所を設立 1960 年 7 月本社を東京都港区東麻布に移転 1960 年 7 月当社全額出資の東工企業株式会社 ( 現連結子会社 )を設立 1961 | |||
| 04/27 | 16:00 | 1945 | 東京エネシス |
| 2022年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| 開始しておりますが、お客さま、地域の方 々を はじめ、株主の皆さまに多大なご心配とご迷惑をおかけしておりますことを深くお詫び申しあげ ます。 中期経営計画 (2021 年度 ~2023 年度 )の初年度となる当期においては、当社グループの基盤事 業である各火力・原子力・水力発電所の建設・点検・保守、福島第一原子力発電所の廃止措置関 連業務や福島復興関連業務、原子力発電所の安全対策工事を着実に遂行するとともに、特にコー ジェネレーション設備工事や太陽光・小水力・バイオマス・地熱等の再生可能エネルギー関連設 備工事においてEPC( 設計・調達・建設 )からO&M( 運転・保守 )まで一貫した | |||
| 03/29 | 16:00 | 1945 | 東京エネシス |
| 特別損失等の計上及び業績予想の修正に関するお知らせ 業績修正 | |||
| 工事の進捗遅れ、新型コロナウイルス感染 拡大や自然災害による太陽光発電設備、コージェネレーション設備等大型工事の計画延伸 の影響等により、前回想定を下回る見込みであります。 各利益面につきましては、前項 1に係る再施工費用の計上や売上高の減少により、それ ぞれ前回想定を下回る見込みであります。 ( 個別業績予想 ) 連結業績予想と同様の理由により修正いたします。 3. 期末配当予想について 当社は、中長期的な視点に立ち、安定した配当の継続を基本に、業績、内部留保の状況及 び今後の事業展開への備え等を総合的に勘案し実施することを基本方針としております。 今回、上記の通り業績予想を下方修正いたしま | |||
| 02/10 | 14:21 | 1945 | 東京エネシス |
| 四半期報告書－第75期第3四半期(令和3年10月1日－令和3年12月31日) 四半期報告書 | |||
| ~2023 年度を対象期間と する新たな中期経営計画をスタートさせ、「 基盤事業の強靭化と新事業領域の更なる拡大によ る企業価値の向上 」を最重点課題に掲げ、全社をあげて利益の創出に取り組んでおります。 具体的には、各火力・原子力・水力発電所の点検・保守、福島第一原子力発電所の廃止措置 関連業務や福島復興関連業務、原子力発電所の安全対策工事及び火力発電設備の建設工事の受 注確保・拡大を図るとともに、事業領域の裾野を拡げるため、これまで培ってまいりました技 術力を活かし、コージェネレーションシステムや空調設備、太陽光・小水力・風力・バイオマ ス・地熱等の再生可能エネルギー設備等の工事において | |||
| 02/01 | 16:00 | 1945 | 東京エネシス |
| 2022年３月期 第３四半期決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表 | |||
| 務や福島復興関連業務、原子力発電所の安全対策工事及び火力発電設備の建設工事の受注確保・ 拡大を図るとともに、事業領域の裾野を拡げるため、これまで培ってまいりました技術力を活か し、コージェネレーションシステムや空調設備、太陽光・小水力・風力・バイオマス・地熱等の再 生可能エネルギー設備等の工事において、EPC( 設計・調達・建設 )からO&M( 運転・保守 ) まで一貫したワンストップサービスをご提案し、新たな企業価値の向上に努めてまいりました。 この結果、受注高は、株式会社日立プラントコンストラクションから承継した火力発電設備の建 設工事や福島第一原子力発電所の廃止措置関連業務、バイオマス発 | |||
| 11/11 | 13:19 | 1945 | 東京エネシス |
| 四半期報告書－第75期第2四半期(令和3年7月1日－令和3年9月30日) 四半期報告書 | |||
| 注確保・拡大を図るとともに、事業領域の裾野を拡げるため、これまで培ってまいりました技 術力を活かし、コージェネレーションシステムや空調設備、太陽光・小水力・風力・バイオマ ス・地熱等の再生可能エネルギー設備等の工事において、EPC( 設計・調達・建設 )から O&M( 運転・保守 )まで一貫したワンストップサービスをご提案し、新たな企業価値の向上 に努めてまいりました。 この結果、財政状態及び経営成績は次のとおりとなりました。 1 財政状態 当第 2 四半期連結会計期間末の資産合計は、前連結会計年度末と比べて49 億 94 百万円増加 し、946 億 10 百万円となりました。これは主に受取 | |||
| 11/02 | 16:00 | 1945 | 東京エネシス |
| 2022年３月期 第２四半期決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表 | |||
| 、原子力発電所の安全対策工事及び火力発電設備の建設工事の受注確保・ 拡大を図るとともに、事業領域の裾野を拡げるため、これまで培ってまいりました技術力を活か し、コージェネレーションシステムや空調設備、太陽光・小水力・風力・バイオマス・地熱等の再 生可能エネルギー設備等の工事において、EPC( 設計・調達・建設 )からO&M( 運転・保守 ) まで一貫したワンストップサービスをご提案し、新たな企業価値の向上に努めてまいりました。 この結果、受注高は、福島第一原子力発電所の廃止措置関連業務や火力発電設備の建設工事、製 鉄所向け大型発電設備の更新工事等の増加により、498 億 12 百万円 ( 前年 | |||
| 08/12 | 14:03 | 1945 | 東京エネシス |
| 四半期報告書－第75期第1四半期(令和3年4月1日－令和3年6月30日) 四半期報告書 | |||
| 様化してい くためコア事業である電力設備の建設及び保守事業を強化するとともに、これらの設備工事 業において培った経験と知見を活かしてコージェネレーション設備、太陽光発電設備、バイ オマス発電設備、石油化学プラント発電設備などへ事業領域を拡大しております。 一方、日立プラントコンストラクションが有する対象事業においては、火力発電所の主要 設備であるボイラー・タービン・発電機などの据付工事を柱として、独自の工法や技術の開 発に努め、特に吊搬を駆使した工事計画の立案や工期短縮に資する機材の開発などの面で優 れた技術を保有すると共に、直営技術や海外経験を有する優秀な人材を多数擁しておりま す。 今後 | |||
| 06/29 | 16:53 | 1945 | 東京エネシス |
| 有価証券報告書－第74期(令和2年4月1日－令和3年3月31日) 有価証券報告書 | |||
| /109EDINET 提出書類 株式会社東京エネシス(E00092) 有価証券報告書 2【 沿革 】 当社は1947 年の創業以来、電力会社の電源開発の推進に伴って水力発電所工事、変電所工事を中 心に事業展開を進めましたが、電源開発の中心が火力発電に移ると、1960 年からは火力発電所工 事、そして1970 年からは原子力発電所工事に進出しました。近年はエネルギー源の多様化に伴い、 2015 年に自社太陽光発電所を設置し、再生可能エネルギー関連事業を開始しました。また、一般電 気設備工事、情報通信設備工事、空調設備工事及び化学プラント設備工事等へ事業展開するととも に、海外事業を展開するための | |||
| 06/03 | 16:13 | 1945 | 東京エネシス |
| 第７４期定時株主総会招集ご通知 株主総会招集通知 | |||
| すべく、各火力・原子力・水力発電所の点検・保守、福島第一原子力発電所の 廃止措置関連業務や福島復興関連業務、原子力発電所の安全対策工事、更に大型火力発電 設備・コージェネレーション設備・通信設備等の工事、太陽光発電・バイオマス発電・水 力発電等の再生可能エネルギー関連設備等の工事において受注・売上の拡大を図り、全社 を挙げて利益の創出に努めてまいりました。 この結果、受注高は、自然災害に伴う太陽光発電設備工事の計画延伸があったものの、 大型火力発電設備の建設工事やバイオマス発電所の長期運転保守受託の増加により、801 億 62 百万円 ( 前期比 25.2% 増 )となりました。売上高は | |||
| 05/17 | 16:00 | 1945 | 東京エネシス |
| 中期経営計画の策定並びに業績予想及び配当予想に関するお知らせ 業績修正 | |||
| の配当予想につきましては、上記方針及び株主さまへの利益還元を重視する観 点から1 株当たり 30 円の配当とする予定であります。 3. 中期経営計画策定について (1) 前中期経営計画の振り返り 当社グループは、2018 年度にスタートした前中期経営計画において「 収益構造の多様化と組 織力の最大化による持続的な成長・拡大 」を掲げ、「1 事業領域の確保・拡大 」「2 利益を継続 的に生み出せる企業体質への変革 」「3 人と技術の育成・強化 」「4 社会的責任を果たす行動の 実践 」「5 福島復興への継続的貢献 」を主要施策として取り組んでまいりました。 その結果、業績は、自然災害による太陽光発 | |||
| 04/27 | 16:00 | 1945 | 東京エネシス |
| 2021年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| 力発電所の廃止措置関連業務や福 島復興関連業務、原子力発電所の安全対策工事、更に大型火力発電設備・コージェネレーション 設備・通信設備等の工事、太陽光発電・バイオマス発電・水力発電等の再生可能エネルギー関連 設備等の工事において受注・売上の拡大を図り、全社を挙げて利益の創出に努めてまいりまし た。 この結果、受注高は、自然災害に伴う太陽光発電設備工事の計画延伸があったものの、大型火 力発電設備の建設工事やバイオマス発電所の長期運転保守受託の増加により、801 億 62 百万円 ( 前期比 25.2% 増 )となりました。売上高は、コージェネレーション設備工事や原子力発電所の 安全対策工事が進捗 | |||