開示 全文検索
EDINETやTDnetで開示されたＩＲ情報から全文検索することができます。
「 太陽光 」の検索結果
検索結果 152 件 ( 61 ～ 80) 応答時間：0.471 秒
ページ数： 8 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 01/09 | 17:30 | 9287 | ジャパン・インフラファンド投資法人 |
| 石川県能登地方を震源とする地震による運用資産への影響に関するお知らせ（続報） その他のIR | |||
| 救済と被災地域の一日も早い復旧を心よりお 祈り申し上げます。 2024 年 1 月 4 日 ( 木 ) 付プレスリリース「 石川県能登地方を震源とする地震による運用資産への影 響に関するお知らせ」にて、系統停電による発電停止を公表いたしました石川能登合鹿太陽光発電所に つきまして、2024 年 1 月 5 日 ( 金 )13 時頃より発電を再開したこと、お知らせいたします。 なお、今後、発電停止中のその他の太陽光発電所の発電再開の確認ができた場合や、通行道路等復旧 後の現地確認の結果、運用状況に重大な影響を及ぼす事象が確認された場合、速やかにお知らせいたし ます。 以上 ※ 本投資法人のホームページアドレス: https://ji-fund.com/ 1 | |||
| 01/04 | 16:30 | 9287 | ジャパン・インフラファンド投資法人 |
| 石川県能登地方を震源とする地震による運用資産への影響に関するお知らせ その他のIR | |||
| 域の一日も早い復旧を心よりお 祈り申し上げます。 この地震によるジャパン・インフラファンド投資法人 ( 以下 「 本投資法人 」といいます。)が保有す る運用資産への影響について、2024 年 1 月 4 日 ( 木 )15 時現在の確認状況を下記の通りお知らせいた します。 記 本投資法人は、北陸地方に石川花見月太陽光発電所、石川矢蔵谷太陽光発電所、石川輪島門前太陽光 発電所、石川内灘太陽光発電所、富山高岡 1 号・2 号太陽光発電所、富山高岡 3 号太陽光発電所、富山 上市太陽光発電所、石川能登明野太陽光発電所、石川能登合鹿太陽光発電所、石川金沢東長江 1 号・2 号太陽光発電所、新潟柿崎 | |||
| 12/08 | 15:00 | 9287 | ジャパン・インフラファンド投資法人 |
| 太陽光発電所月次発電電力量実績及び出力制御に関するお知らせ（2023年11月） その他のIR | |||
| 各位 インフラファンド発行者名 ジャパン・インフラファンド投資法人 代表者名執行役員 2023 年 12 月 8 日 佐 々 木聡 (コード番号 9287) 管理会社名 ジャパン・インフラファンド・アドバイザーズ株式会社 代表者名代表取締役 佐 々 木聡 問合せ先チーフ・フィナンシャル・オフィサー深山陽 TEL:03-6264-8524 太陽光発電所月次発電電力量実績及び出力制御に関するお知らせ(2023 年 11 月 ) ジャパン・インフラファンド投資法人 ( 以下、「 本投資法人 」といいます。)が 2023 年 11 月末現在で 保有する太陽光発電設備の 2023 年 11 月の発電電 | |||
| 12/04 | 15:00 | 9287 | ジャパン・インフラファンド投資法人 |
| 資金の借入れ実行及び金利スワップ設定に関するお知らせ その他のIR | |||
| 8,220 百万円、以下 「 本借入れ」 といいます。)を実行し、本借入れの一部について金利スワップ( 以下 「 本金利スワップ」といいます。)によ り金利を実質的に固定化いたしましたので、下記のとおりお知らせいたします。 記 I. 資金の借入れ 1. 本借入れの理由 2023 年 11 月 9 日付で公表の「 国内インフラ資産の取得及び賃借に関するお知らせ」に取得予定資産と して記載した太陽光発電設備等 ( 以下 「 取得資産 」といいます。)の取得及びこれに関連する諸費用等の 支払資金の一部に充当するためです。なお、本日付で本投資法人はすべての取得資産を取得しております。 取得資産の概要について | |||
| 11/22 | 15:00 | 9287 | ジャパン・インフラファンド投資法人 |
| 栃木宇都宮1号・2号太陽光発電所における電気ケーブルの盗難被害等に関するお知らせ（続報） その他のIR | |||
| 各位 インフラファンド発行者名 ジャパン・インフラファンド投資法人 代表者名執行役員 管理会社名 ジャパン・インフラファンド・アドバイザーズ株式会社 代表者名代表取締役 問合せ先チーフ・フィナンシャル・オフィサー TEL:03-6264-8524 2023 年 11 月 22 日 佐 々 木聡 (コード番号 9287) 佐 々 木聡 深山陽 栃木宇都宮 1 号・2 号太陽光発電所における電気ケーブルの盗難被害等 に関するお知らせ( 続報 ) ジャパン・インフラファンド投資法人 ( 以下 「 本投資法人 」といいます。)が保有する栃木宇都宮 1 号・2 号太陽光発電所 ( 栃木宇都宮市、パネル | |||
| 11/09 | 15:15 | 9287 | ジャパン・インフラファンド投資法人 |
| グリーンエクイティとしての新投資口発行及び投資口売出しに関するお知らせ その他のIR | |||
| 行及び投資口売出しに関し て一般に公表するための文書であり、投資勧誘を目的として作成されたものではありません。投資を 行う際は、必ず本投資法人が作成する新投資口発行及び投資口売出届出目論見書並びにその訂正事項 分 ( 作成された場合 )をご覧頂いた上で、投資家ご自身の責任と判断でなさるようお願いいたしま す。 43. 発行の目的及び理由 本投資法人は基本理念として社会に求められる良質な ESG 投資の機会を提供することで持続的な社会 貢献を目指すことを掲げています。グリーンエクイティの発行を通じて、更なる投資家層の拡大や投資 口の流動性向上による投資主価値の向上を目指すとともに、新たな太陽光発 | |||
| 11/09 | 15:15 | 9287 | ジャパン・インフラファンド投資法人 |
| 国内インフラ資産の取得及び賃借に関するお知らせ その他のIR | |||
| 産運用会 社 」といいます。)は、本日、下記に記載の 16 物件 ( 以下 「 取得予定資産 」といいます。)の取得及び貸借を 行うことについて決定いたしましたので、お知らせいたします。 記 1. 取得の概要 物件 番号 物件名称所在地 ( 注 1) 取得予定価格 ( 百万円 ) 取得先 S-46 青森南部町太陽光発電所青森県三戸郡 3,318 ヤナギソーラー合同会社 S-47 福島南相馬太陽光発電所福島県南相馬市 521 J インフラ 34 号合同会社 S-48 福島相馬 1 号太陽光発電所福島県相馬市 848 J インフラ 34 号合同会社 ( 注 2) S-49 福島相馬 2 号太陽光発 | |||
| 11/09 | 15:15 | 9287 | ジャパン・インフラファンド投資法人 |
| 2024年5月期の運用状況の予想の修正及び2024年11月期の運用状況の予想に関するお知らせ その他のIR | |||
| 賃料は、各発電設備について、国立研究開発法人新エネルギ ー・産業技術総合開発機構がまとめた年間時別日射量データベース等を基 礎として公認会計士が設備価格を算出する際に用いる想定キャッシュフロ ーの基となる発電量予測や修繕計画を専門業者が調査し、その結果を報告 した書類 ( 以下 「テクニカルレポート」といいます。)に記載された賃貸 借期間における各月の発電量予測値 (P50)をベースとしたものです。 ( 注 2) 賃貸事業収益は、実際の発電量が、発電量予測値 (P50)となることを前 提として算出しています。実際の太陽光発電設備の発電量は日射量に応じ て変動するものであり、本予想は、実際の発電 | |||
| 11/09 | 15:15 | 9287 | ジャパン・インフラファンド投資法人 |
| 第5回公募増資及び資産取得に関する補足説明資料 その他のIR | |||
| (2) みずほグループについて (3) 外部からの物件取得を最適化するブリッジファンド等を活用した 高い物件取得力 (4) 丸紅グループからのスポンサーサポート (5) 全投資口がグリーンエクイティ・フレームワークに合致する 評価機関認証済の希少な投資口 (6) グリーンエクイティを通じた太陽光発電設備市場の活性化に 寄与する責任投資 4 5 6 7-8 9-16 17 18 19 20 21 22-23 24-25 26 27 28 29 03 04 長期安定的な分配金を生み出すストラクチャーと 強固な財務基盤の構築 (1) 投資スキームの概要 (2) 基本賃料と変動賃料を組み合わせた長期安 | |||
| 11/09 | 15:01 | 9287 | ジャパン・インフラファンド投資法人 |
| 有価証券届出書（参照方式・内国投資証券） 有価証券届出書 | |||
| して初となるFIT 後の運用も見据えたリパワリング案件を含む太陽光発電設備 16 物件 の取得 a. 取得予定資産概要 (ⅲ) 取得予定資産の概要 」をご参照ください。以下同じです。 1 継続的な公募増資を通じた着実な資産規模拡大により、ポートフォリオの安定性を強化 (イ) 上場後 4 年以内で5 回目となる公募増資を通じた着実な外部成長により、資産規模は676 億円に拡大 a. 着実な資産規模拡大 本投資法人は、2020 年 2 月 20 日に上場後、同年 12 月に第 1 回公募増資、2021 年 12 月に第 2 回公募増資、2022 年 6 月に第 3 回公募増資、2022 年 12 | |||
| 11/09 | 15:00 | 9287 | ジャパン・インフラファンド投資法人 |
| 訂正有価証券報告書（内国投資証券）－第7期(2022/12/01－2023/05/31) 訂正有価証券報告書 | |||
| に大きな悪影響が生じる可能性がありま す。また、今後の運用次第では、本投資法人の運用資産の立地に新たな地域的な偏在が生じる可能性もありま す。その場合、前記同様、当該地域に特有の事由により、本投資法人の収益等に大きな悪影響が生じる可能性が あります。 ( 注 ) 岩手五葉山太陽光発電所、福島石川太陽光発電所、福岡熊ヶ畑 1 号・2 号太陽光発電所、茨城つくば太陽光発電所及び茨城古河 太陽光発電所は2022 年 12 月 2 日に取得したため、取得日から2023 年 5 月 31 日の期間における基本賃料で算出しています。 ( 後略 ) 9/10< 訂正後 > EDINET 提出書類 ジャパン | |||
| 11/09 | 15:00 | 9287 | ジャパン・インフラファンド投資法人 |
| 有価証券届出書（参照方式・内国投資証券） 有価証券届出書 | |||
| により、ポートフォリオの安定 性を強化 (ロ) 上場インフラファンドとして初となるFIT 後の運用も見据えたリパワリング案件を含む太陽光発電設備 16 物件 の取得 a. 取得予定資産概要 (ⅲ) 取得予定資産の概要 」をご参照ください。以下同じです。 1 継続的な公募増資を通じた着実な資産規模拡大により、ポートフォリオの安定性を強化 (イ) 上場後 4 年以内で5 回目となる公募増資を通じた着実な外部成長により、資産規模は676 億円に拡大 a. 着実な資産規模拡大 本投資法人は、2020 年 2 月 20 日に上場後、同年 12 月に第 1 回公募増資、2021 年 12 月に第 2 回公 | |||
| 11/08 | 15:00 | 9287 | ジャパン・インフラファンド投資法人 |
| 太陽光発電所月次発電電力量実績及び出力制御に関するお知らせ（2023年10月） その他のIR | |||
| 各位 インフラファンド発行者名 ジャパン・インフラファンド投資法人 代表者名執行役員 2023 年 11 月 8 日 佐 々 木聡 (コード番号 9287) 管理会社名 ジャパン・インフラファンド・アドバイザーズ株式会社 代表者名代表取締役 佐 々 木聡 問合せ先チーフ・フィナンシャル・オフィサー深山陽 TEL:03-6264-8524 太陽光発電所月次発電電力量実績及び出力制御に関するお知らせ(2023 年 10 月 ) ジャパン・インフラファンド投資法人 ( 以下、「 本投資法人 」といいます。)が 2023 年 10 月末現在で 保有する太陽光発電設備の 2023 年 10 月の発電電 | |||
| 10/17 | 17:45 | 9287 | ジャパン・インフラファンド投資法人 |
| 栃木宇都宮1号・2号太陽光発電所における電気ケーブルの盗難被害等に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各位 インフラファンド発行者名 ジャパン・インフラファンド投資法人 代表者名執行役員 管理会社名 ジャパン・インフラファンド・アドバイザーズ株式会社 代表者名代表取締役 問合せ先チーフ・フィナンシャル・オフィサー TEL:03-6264-8524 2023 年 10 月 17 日 佐 々 木聡 (コード番号 9287) 佐 々 木聡 深山陽 栃木宇都宮 1 号・2 号太陽光発電所における電気ケーブルの盗難被害等に関するお知らせ ジャパン・インフラファンド投資法人 ( 以下 「 本投資法人 」といいます。)が保有する栃木宇都宮 1 号・2 号太陽光発電所 ( 栃木県宇都宮市、パネル出力 | |||
| 10/10 | 17:20 | 9287 | ジャパン・インフラファンド投資法人 |
| 太陽光発電所月次発電電力量実績及び出力制御に関するお知らせ（2023年9月） その他のIR | |||
| 各位 インフラファンド発行者名 ジャパン・インフラファンド投資法人 代表者名執行役員 2023 年 10 月 10 日 佐 々 木聡 (コード番号 9287) 管理会社名 ジャパン・インフラファンド・アドバイザーズ株式会社 代表者名代表取締役 佐 々 木聡 問合せ先チーフ・フィナンシャル・オフィサー深山陽 TEL:03-6264-8524 太陽光発電所月次発電電力量実績及び出力制御に関するお知らせ(2023 年 9 月 ) ジャパン・インフラファンド投資法人 ( 以下、「 本投資法人 」といいます。)が 2023 年 9 月末現在で 保有する太陽光発電設備の 2023 年 9 月の発電電力量 | |||
| 09/06 | 15:00 | 9287 | ジャパン・インフラファンド投資法人 |
| 太陽光発電所月次発電電力量実績及び出力制御に関するお知らせ（2023年8月） その他のIR | |||
| 各位 インフラファンド発行者名 ジャパン・インフラファンド投資法人 代表者名執行役員 2023 年 9 月 6 日 佐 々 木聡 (コード番号 9287) 管理会社名 ジャパン・インフラファンド・アドバイザーズ株式会社 代表者名代表取締役 佐 々 木聡 問合せ先チーフ・フィナンシャル・オフィサー深山陽 TEL:03-6264-8524 太陽光発電所月次発電電力量実績及び出力制御に関するお知らせ(2023 年 8 月 ) ジャパン・インフラファンド投資法人 ( 以下、「 本投資法人 」といいます。)が 2023 年 8 月末現在で 保有する太陽光発電設備の 2023 年 8 月の発電電力量実績 | |||
| 08/30 | 15:00 | 9287 | ジャパン・インフラファンド投資法人 |
| 有価証券報告書（内国投資証券）－第7期(2022/12/01－2023/05/31) 有価証券報告書 | |||
| 能エネルギー発電設備 ( 不動産に該当するものを除きます。))、ⅱ 再生可能エネル ギー発電設備に伴う不動産、不動産の賃借権及び地上権、並びにⅲこれらの資産を信託する信託の受益権等の資産 を併せていいます。また、「 太陽光発電設備等 」とは、太陽光発電設備及びその敷地等を併せていいます。以下同 じです。 ( 注 2)「 再生可能エネルギー」とは、太陽光、風力、水力、地熱及びバイオマスをいいます。以下同じです。 ( 注 3) 電気事業法 ( 昭和 39 年法律第 170 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 電気事業法 」といいます。) 第 2 条第 1 項 第 9 号に規定する一般送配電 | |||
| 08/09 | 15:00 | 9287 | ジャパン・インフラファンド投資法人 |
| 太陽光発電所月次発電電力量実績及び出力制御に関するお知らせ（2023年7月） その他のIR | |||
| 各位 インフラファンド発行者名 ジャパン・インフラファンド投資法人 代表者名執行役員 管理会社名 ジャパン・インフラファンド・アドバイザーズ株式会社 代表者名代表取締役 問合せ先チーフ・フィナンシャル・オフィサー TEL:03-6264-8524 2023 年 8 月 9 日 佐 々 木聡 (コード番号 9287) 佐 々 木聡 朝谷健民 太陽光発電所月次発電電力量実績及び出力制御に関するお知らせ(2023 年 7 月 ) ジャパン・インフラファンド投資法人 ( 以下、「 本投資法人 」といいます。)が 2023 年 7 月末現在で 保有する太陽光発電設備の 2023 年 7 月の発電電力量 | |||
| 08/03 | 15:00 | 9287 | ジャパン・インフラファンド投資法人 |
| 埼玉久喜太陽光発電所における電気ケーブルの盗難被害等に関するお知らせ（続報） その他のIR | |||
| 各位 インフラファンド発行者名 ジャパン・インフラファンド投資法人 代表者名執行役員 管理会社名 ジャパン・インフラファンド・アドバイザーズ株式会社 代表者名代表取締役 問合せ先チーフ・フィナンシャル・オフィサー TEL:03-6264-8524 2023 年 8 月 3 日 佐 々 木聡 (コード番号 9287) 佐 々 木聡 朝谷健民 埼玉久喜太陽光発電所における電気ケーブルの盗難被害等 に関するお知らせ( 続報 ) ジャパン・インフラファンド投資法人 ( 以下 「 本投資法人 」といいます。)が保有する埼玉久喜太陽 光発電所 ( 埼玉県久喜市、パネル出力 640.32kw、本投資法人の | |||
| 07/18 | 15:00 | 9287 | ジャパン・インフラファンド投資法人 |
| 2023年5月期 決算短信（インフラファンド） その他のIR | |||
| 措置法 ( 平成 23 年法律第 108 号。その後の改正を含みます。以下 「 再エネ特措法 」といいます。) 第 2 条第 3 項に規定する再生 可能エネルギー発電設備 ( 不動産に該当するものを除きます。))、ⅱ 再生可能エネルギー発電設備に伴う不動産、不動産の賃借権及 び地上権、並びにⅲこれらの資産を信託する信託の受益権等の資産をいいます。以下同じです。 ( 注 2)「 再生可能エネルギー」とは、太陽光、風力、水力、地熱及びバイオマスをいいます。以下同じです。 ( 注 3) 電気事業法 ( 昭和 39 年法律第 170 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 電気事業法 」といいます | |||