開示 全文検索

EDINETやTDnetで開示されたＩＲ情報から全文検索することができます。

「 株主優待 」の検索結果

検索結果 11 件 ( 1 ～ 11) 応答時間：0.596 秒

ページ数：　1 ページ

直近７日間 直近１ヶ月 開示日の指定なし
発表日 時刻 コード 企業名
04/28 15:00 8071 東海エレクトロニクス
2026年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表
経営の重要課題と考えています。 内部留保資金につきましては、健全な財務体質の維持ならびに当社グループの企業体質強化に活用して事業の拡 大に取組んでまいります。 当期の配当金は、上記の方針に基づき中間配当は1 株につき57 円を実施し、期末配当を57 円として年間 114 円を 予定しています。 次期の配当につきましても、引き続き上記方針に基づき実施する予定であり、年間配当金として1 株につき114 円 ( 中間配当 57 円、期末配当 57 円 )を予定しています。 また、3 月末現在の1 単元以上の株主様を対象に、株主優待制度を昨年同様に継続していく予定であります。 5 東海エレクトロニクス
03/16 16:43 ＢＣＪー１０２
訂正公開買付届出書 訂正公開買付届出書
千円 2,977,395 千円 11,454,382 千円 111,122 千円 176,197 千円 1,779,842 千円 2 1 株当たりの状況 ( 連結 ) 決算年月 2025 年 12 月期 1 株当たり当期純利益 182.98 円 1 株当たり配当額 ― 円 1 株当たり純資産額 777.74 円 (2)「 株主優待制度の廃止並びに業績連動型株式報酬制度及び事後交付型譲渡制限付株式報酬制度の取扱いに関する お知らせ」の公表 < 後略 > ( 訂正後 ) (1)「 株主優待制度の廃止並びに業績連動型株式報酬制度及び事後交付型譲渡制限付株式報酬制度の取扱いに関する お知らせ」の公表
02/16 16:13 ＢＣＪー１０２
公開買付届出書 公開買付届出書
11,454,382 千円 111,122 千円 176,197 千円 1,779,842 千円 2 1 株当たりの状況 ( 連結 ) 決算年月 2025 年 12 月期 1 株当たり当期純利益 182.98 円 1 株当たり配当額 ― 円 1 株当たり純資産額 777.74 円 (2)「 株主優待制度の廃止並びに業績連動型株式報酬制度及び事後交付型譲渡制限付株式報酬制度の取扱いに関する お知らせ」の公表 対象者は、2026 年 2 月 13 日開催の対象者取締役会において、本公開買付けが成立することを条件に、2026 年 12 月 期より株主優待制度を廃止すること、並びに業績連動型株式報酬制度及び事後交付型譲渡制限付株式報酬制度の取 扱いについて公表しております。詳細については、当該公表の内容をご参照ください。 56/56
04/28 15:00 8071 東海エレクトロニクス
2025年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表
配当は1 株につき57 円を実施し、期末配当を57 円として年間 114 円を 予定しています。 次期の配当につきましても、引き続き上記方針に基づき実施する予定であり、年間配当金として1 株につき114 円 ( 中間配当 57 円、期末配当 57 円 )を予定しています。 また、3 月末現在の1 単元以上の株主様を対象に、株主優待制度を昨年同様に継続していく予定であります。 5 東海エレクトロニクス株式会社 (8071) 2025 年 3 月期決算短信 2. 会計基準の選択に関する基本的な考え方 当社グループは、連結財務諸表の期間比較可能性及び企業間の比較可能性を考慮し、当面は日本基準で連結財
06/27 14:43 8071 東海エレクトロニクス
有価証券報告書－第69期(2023/04/01－2024/03/31) 有価証券報告書
株主の皆様へ行うことを経営の重要課題と考えております。 また、中間配当と期末配当の年 2 回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。 これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。 内部留保資金につきましては、健全な財務体質の維持ならびに当社グループの企業体質強化に活用して事業の拡大 に取り組んでまいります。 当事業年度の剰余金の配当は、上記の方針に基づき中間配当金は1 株につき57 円を実施し、期末配当を57 円として 年間 114 円を実施することに決定いたしました。 また、3 月末現在の1 単元以上の株主様を対象に、株主優待制
04/26 15:00 8071 東海エレクトロニクス
2024年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表
を対象に、株主優待制度を昨年同様に継続していく予定であります。 4 東海エレクトロニクス株式会社 (8071) 2024 年 3 月期決算短信 2. 会計基準の選択に関する基本的な考え方 当社グループは、連結財務諸表の期間比較可能性及び企業間の比較可能性を考慮し、当面は日本基準で連結財務 諸表を作成する方針であります。 なお、IFRS( 国際財務報告基準 )の適用については、国内外の諸情勢を考慮の上、適切に対応していく方針 であります。 5 東海エレクトロニクス株式会社 (8071) 2024 年 3 月期決算短信 3. 連結財務諸表及び主な注記 (1) 連結貸借対照表 前連結会計年度
06/29 12:37 8071 東海エレクトロニクス
有価証券報告書－第68期(2022/04/01－2023/03/31) 有価証券報告書
して事業の拡大 に取り組んでまいります。 当事業年度の剰余金の配当は、上記の方針に基づき中間配当金は1 株につき55 円を実施し、期末配当は2 円増配と なる57 円として年間 112 円を実施することに決定いたしました。 また、3 月末現在の1 単元以上の株主様を対象に、株主優待制度を昨年同様に継続しております。 なお、当社は「 取締役会の決議により、毎年 9 月 30 日を基準日として、中間配当を行うことができる」 旨を定款に 定めております。 当事業年度に係る剰余金の配当は以下のとおりであります。 決議年月日配当金の総額 ( 千円 ) 1 株当たり配当額 ( 円 ) 2022 年 10
04/27 15:00 8071 東海エレクトロニクス
2023年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表
。 当期の配当金は、上記の方針に基づき中間配当は1 株につき55 円を実施し、期末配当は2 円増配となる57 円とし て年間 112 円を予定しております。 次期の配当につきましても、引き続き上記方針に基づき実施する予定であり、年間配当金として1 株につき114 円 ( 中間配当 57 円、期末配当 57 円 )を予定しております。 また、3 月末現在の1 単元以上の株主様を対象に、株主優待制度を昨年同様に継続していく予定であります。 4東海エレクトロニクス株式会社 (8071) 2023 年 3 月期決算短信 2. 会計基準の選択に関する基本的な考え方 当社グループは、連結財務諸表の期間比較可能
06/29 12:54 8071 東海エレクトロニクス
有価証券報告書－第67期(令和3年4月1日－令和4年3月31日) 有価証券報告書
株につき52 円を実施し、期末配当金を55 円とし て年間 107 円を実施することに決定いたしました。 また、3 月末現在の1 単元以上の株主様を対象に、株主優待制度を昨年同様に継続しております。 なお、当社は「 取締役会の決議により、毎年 9 月 30 日を基準日として、中間配当を行うことができる」 旨を定款に 定めております。 当事業年度に係る剰余金の配当は以下のとおりであります。 決議年月日配当金の総額 ( 千円 ) 1 株当たり配当額 ( 円 ) 2021 年 10 月 28 日 取締役会決議 2022 年 6 月 28 日 定時株主総会決議 109,264 52 115,578
04/27 15:00 8071 東海エレクトロニクス
2022年３月期　決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表
持ならびに当社グループの企業体質強化に活用して事業の拡 大に取り組んでまいります。 当期の配当金は、上記の方針に基づき中間配当は1 株につき52 円を実施し、期末配当を55 円として年間 107 円を 予定しております。 次期の配当につきましても、引き続き上記方針に基づき実施する予定であり、年間配当金として1 株につき110 円 ( 中間配当 55 円、期末配当 55 円 )を予定しております。 また、3 月末現在の1 単元以上の株主様を対象に、株主優待制度を昨年同様に継続していく予定であります。 4東海エレクトロニクス株式会社 (8071) 2022 年 3 月期決算短信 2. 会計基準の選
06/28 13:20 8071 東海エレクトロニクス
有価証券報告書－第66期(令和2年4月1日－令和3年3月31日) 有価証券報告書
剰余金の配当を行うことを基本方針としております。 これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。 内部留保資金につきましては、健全な財務体質の維持ならびに当社グループの企業体質強化に活用して事業の拡大 に取り組んでまいります。 当事業年度の剰余金の配当は、上記の方針に基づき中間配当金は1 株につき52 円を実施し、期末配当金を52 円とし て年間 104 円を実施することに決定いたしました。 また、3 月末現在の1 単元以上の株主様を対象に、株主優待制度を昨年同様に継続しております。 なお、当社は「 取締役会の決議により、毎年 9 月 30