開示 全文検索
EDINETやTDnetで開示されたIR情報から全文検索することができます。
「 継続企業の前提 」の検索結果
検索結果 323 件 ( 21 ~ 40) 応答時間:0.201 秒
ページ数: 17 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 05/12 | 15:00 | 3204 | トーア紡コーポレーション |
| 令和5年12月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| ……………………………………………………………………………………… 7 (3) 四半期連結財務諸表に関する注記事項 ………………………………………………………………………… 8 ( 継続企業の前提に関する注記 ) ………………………………………………………………………………… 8 ( 株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記 ) ………………………………………………………… 8 ( 当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動 ) ……………………………………………………… 8 ( 会計方針の変更 ) ………………………………………………………………………………………………… 8 ( 追加情報 | |||
| 03/31 | 10:35 | 3204 | トーア紡コーポレーション |
| 有価証券報告書-第21期(2022/01/01-2022/12/31) 有価証券報告書 | |||
| 諸表を作成するに当たり、経営者は、継続企業の前提に基づき連結財務諸表を作成することが適切であるかど うかを評価し、我が国において一般に公正妥当と認められる企業会計の基準に基づいて継続企業に関する事項を開示する 必要がある場合には当該事項を開示する責任がある。 監査等委員会の責任は、財務報告プロセスの整備及び運用における取締役の職務の執行を監視することにある。 連結財務諸表監査における監査人の責任 監査人の責任は、監査人が実施した監査に基づいて、全体としての連結財務諸表に不正又は誤謬による重要な虚偽表示 92/97EDINET 提出書類 株式会社トーア紡コーポレーション(E00556) 有価証券 | |||
| 02/15 | 15:00 | 3204 | トーア紡コーポレーション |
| 令和4年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| キャッシュ・フロー計算書 ………………………………………………………………………………… 11 (5) 連結財務諸表に関する注記事項 ………………………………………………………………………………… 13 ( 継続企業の前提に関する注記 ) ………………………………………………………………………………… 13 ( 会計方針の変更 ) ………………………………………………………………………………………………… 13 ( 追加情報 ) ………………………………………………………………………………………………………… 13 (セグメント情報 | |||
| 11/11 | 13:31 | 3204 | トーア紡コーポレーション |
| 四半期報告書-第21期第3四半期(令和4年7月1日-令和4年9月30日) 四半期報告書 | |||
| 442 565 非支配株主に係る四半期包括利益 △1 △0 12/20【 注記事項 】 ( 継続企業の前提に関する事項 ) 該当事項はありません。 EDINET 提出書類 株式会社トーア紡コーポレーション(E00556) 四半期報告書 ( 連結の範囲又は持分法適用の範囲の変更 ) (1) 連結の範囲の重要な変更 該当事項はありません。 (2) 持分法適用の範囲の重要な変更 該当事項はありません。 ( 会計方針の変更 ) ( 収益認識に関する会計基準等の適用 ) 「 収益認識に関する会計基準 」( 企業会計基準第 29 号 2020 年 3 月 31 日。以下 「 収益認識会計基準 」という | |||
| 11/10 | 15:00 | 3204 | トーア紡コーポレーション |
| 令和4年12月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| ……………………………………………………………………………………… 6 四半期連結包括利益計算書 第 3 四半期連結累計期間 ……………………………………………………………………………………… 7 (3) 四半期連結財務諸表に関する注記事項 ………………………………………………………………………… 8 ( 継続企業の前提に関する注記 ) ………………………………………………………………………………… 8 ( 株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記 ) ………………………………………………………… 8 ( 当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動 ) ……………………………………………………… 8 ( 会計方針の変更 | |||
| 08/12 | 09:45 | 3204 | トーア紡コーポレーション |
| 四半期報告書-第21期第2四半期(令和4年4月1日-令和4年6月30日) 四半期報告書 | |||
| ・フロー 137 1,068 現金及び現金同等物に係る換算差額 26 58 現金及び現金同等物の増減額 (△は減少 ) △229 △385 現金及び現金同等物の期首残高 2,152 1,952 現金及び現金同等物の四半期末残高 ※1 1,923 ※1 1,566 15/24【 注記事項 】 ( 継続企業の前提に関する事項 ) 該当事項はありません。 EDINET 提出書類 株式会社トーア紡コーポレーション(E00556) 四半期報告書 ( 連結の範囲又は持分法適用の範囲の変更 ) (1) 連結の範囲の重要な変更 該当事項はありません。 (2) 持分法適用の範囲の重要な変更 該当事項はありません | |||
| 08/10 | 15:00 | 3204 | トーア紡コーポレーション |
| 令和4年12月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| 包括利益計算書 第 2 四半期連結累計期間 ……………………………………………………………………………………… 8 (3) 四半期連結キャッシュ・フロー計算書 ………………………………………………………………………… 9 (4) 四半期連結財務諸表に関する注記事項 ………………………………………………………………………… 11 ( 継続企業の前提に関する注記 ) ………………………………………………………………………………… 11 ( 株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記 ) ………………………………………………………… 11 ( 当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動 | |||
| 05/12 | 09:35 | 3204 | トーア紡コーポレーション |
| 四半期報告書-第21期第1四半期(令和4年1月1日-令和4年3月31日) 四半期報告書 | |||
| 係る四半期包括利益 △0 0 12/20【 注記事項 】 ( 継続企業の前提に関する事項 ) 該当事項はありません。 EDINET 提出書類 株式会社トーア紡コーポレーション(E00556) 四半期報告書 ( 連結の範囲又は持分法適用の範囲の変更 ) (1) 連結の範囲の重要な変更 該当事項はありません。 (2) 持分法適用の範囲の重要な変更 該当事項はありません。 ( 会計方針の変更 ) ( 収益認識に関する会計基準等の適用 ) 「 収益認識に関する会計基準 」( 企業会計基準第 29 号 2020 年 3 月 31 日。以下 「 収益認識会計基準 」という。) 等 を当第 1 四半期連結会 | |||
| 05/11 | 15:00 | 3204 | トーア紡コーポレーション |
| 令和4年12月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| ……………………………………………………… 6 四半期連結損益計算書 第 1 四半期連結累計期間 ……………………………………………………………………………………… 6 四半期連結包括利益計算書 第 1 四半期連結累計期間 ……………………………………………………………………………………… 7 (3) 四半期連結財務諸表に関する注記事項 ………………………………………………………………………… 8 ( 継続企業の前提に関する注記 ) ………………………………………………………………………………… 8 ( 株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記 ) ………………………………………………………… 8 ( 当四半期連結累計期間における | |||
| 03/31 | 10:10 | 3204 | トーア紡コーポレーション |
| 有価証券報告書-第20期(令和3年1月1日-令和3年12月31日) 有価証券報告書 | |||
| 謬による重要な虚偽表示のない連結財務諸表を作成し適正に表示するために 経営者が必要と判断した内部統制を整備及び運用することが含まれる。 連結財務諸表を作成するに当たり、経営者は、継続企業の前提に基づき連結財務諸表を作成することが適切であるかど うかを評価し、我が国において一般に公正妥当と認められる企業会計の基準に基づいて継続企業に関する事項を開示する 必要がある場合には当該事項を開示する責任がある。 監査等委員会の責任は、財務報告プロセスの整備及び運用における取締役の職務の執行を監視することにある。 連結財務諸表監査における監査人の責任 監査人の責任は、監査人が実施した監査に基づいて、全体とし | |||
| 02/15 | 15:00 | 3204 | トーア紡コーポレーション |
| 令和3年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| …………………………………………………………………………………………………… 7 連結包括利益計算書 ……………………………………………………………………………………………… 8 (3) 連結株主資本等変動計算書 ……………………………………………………………………………………… 9 (4) 連結キャッシュ・フロー計算書 ………………………………………………………………………………… 11 (5) 連結財務諸表に関する注記事項 ………………………………………………………………………………… 13 ( 継続企業の前提に関する注記 ) ………………………………………………………………………………… 13 ( 追加情報 | |||
| 11/11 | 09:20 | 3204 | トーア紡コーポレーション |
| 四半期報告書-第20期第3四半期(令和3年7月1日-令和3年9月30日) 四半期報告書 | |||
| 会社株主に係る四半期包括利益 △234 442 非支配株主に係る四半期包括利益 0 △1 12/20【 注記事項 】 ( 継続企業の前提に関する事項 ) 該当事項はありません。 EDINET 提出書類 株式会社トーア紡コーポレーション(E00556) 四半期報告書 ( 連結の範囲又は持分法適用の範囲の変更 ) (1) 連結の範囲の重要な変更 該当事項はありません。 (2) 持分法適用の範囲の重要な変更 該当事項はありません。 ( 会計方針の変更 ) 該当事項はありません。 ( 四半期連結財務諸表の作成にあたり適用した特有の会計処理 ) 該当事項はありません。 ( 追加情報 ) ( 新型 | |||
| 11/10 | 15:00 | 3204 | トーア紡コーポレーション |
| 令和3年12月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| ……………………………………………………………………………………… 6 四半期連結包括利益計算書 第 3 四半期連結累計期間 ……………………………………………………………………………………… 7 (3) 四半期連結財務諸表に関する注記事項 ………………………………………………………………………… 8 ( 継続企業の前提に関する注記 ) ………………………………………………………………………………… 8 ( 株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記 ) ………………………………………………………… 8 ( 当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動 ) ……………………………………………………… 8 ( 追加情報 | |||
| 08/27 | 09:28 | SBIアセットマネジメント/SBI TOPIX100・インデックスファンド<DC年金> | |
| 有価証券届出書(内国投資信託受益証券) 有価証券届出書 | |||
| 内部統制を整備及び運用することが含まれる。 財務諸表を作成するに当たり、経営者は、継続企業の前提に基づき財務諸表を作成することが適切であるかどうかを評 価し、我が国において一般に公正妥当と認められる企業会計の基準に基づいて継続企業に関する事項を開示する必要があ る場合には当該事項を開示する責任がある。 監査役の責任は、財務報告プロセスの整備及び運用における取締役の職務の執行を監視することにある。 82/85財務諸表監査における監査人の責任 EDINET 提出書類 SBIアセットマネジメント株式会社 (E13447) 有価証券届出書 ( 内国投資信託受益証券 ) 監査人の責任は、監査人が実施した | |||
| 08/27 | 09:26 | SBIアセットマネジメント/SBI TOPIX100・インデックスファンド<DC年金> | |
| 有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第19期(令和2年5月28日-令和3年5月27日) 有価証券報告書 | |||
| 表示 することにある。これには、不正又は誤謬による重要な虚偽表示のない財務諸表を作成し適正に表示するために経営者が 必要と判断した内部統制を整備及び運用することが含まれる。 財務諸表を作成するに当たり、経営者は、継続企業の前提に基づき財務諸表を作成することが適切であるかどうかを評 価し、我が国において一般に公正妥当と認められる企業会計の基準に基づいて継続企業に関する事項を開示する必要があ る場合には当該事項を開示する責任がある。 監査役の責任は、財務報告プロセスの整備及び運用における取締役の職務の執行を監視することにある。 79/82財務諸表監査における監査人の責任 EDINET 提出書類 | |||
| 08/25 | 09:05 | 野村アセットマネジメント/野村グローバルSRI 100 | |
| 有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第17期(令和2年5月28日-令和3年5月27日) 有価証券報告書 | |||
| 般に公正妥当と認められる企業会計の基準に準拠して財 務諸表を作成し適正に表示することにある。これには、不正又は誤謬による重要な虚偽表示の ない財務諸表を作成し適正に表示するために経営者が必要と判断した内部統制を整備及び運用 することが含まれる。 財務諸表を作成するに当たり、経営者は、継続企業の前提に基づき財務諸表を作成すること 83/87EDINET 提出書類 野村アセットマネジメント株式会社 (E12460) 有価証券報告書 ( 内国投資信託受益証券 ) が適切であるかどうかを評価し、我が国において一般に公正妥当と認められる企業会計の基準 に基づいて継続企業に関する事項を開示する必要がある場 | |||
| 08/25 | 09:04 | 野村アセットマネジメント/野村グローバルSRI 100 | |
| 有価証券届出書(内国投資信託受益証券) 有価証券届出書 | |||
| 国における職業倫理に関する規定に従って、会社から独 立しており、また、監査人としてのその他の倫理上の責任を果たしている。当監査法人は、意 見表明の基礎となる十分かつ適切な監査証拠を入手したと判断している。 財務諸表に対する経営者及び監査等委員会の責任 経営者の責任は、我が国において一般に公正妥当と認められる企業会計の基準に準拠して財 務諸表を作成し適正に表示することにある。これには、不正又は誤謬による重要な虚偽表示の ない財務諸表を作成し適正に表示するために経営者が必要と判断した内部統制を整備及び運用 することが含まれる。 財務諸表を作成するに当たり、経営者は、継続企業の前提に基づき財務諸表を | |||
| 08/24 | 09:01 | 野村アセットマネジメント/デンマークカバード債券プラス(為替ヘッジあり)2019-05(限定追加型) | |
| 有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第4期(令和2年11月27日-令和3年5月26日) 有価証券報告書 | |||
| ない財務諸表を作成し適正に表示するために経営者が必要と判断した内部統制を整備及び運用 することが含まれる。 財務諸表を作成するに当たり、経営者は、継続企業の前提に基づき財務諸表を作成すること 73/77EDINET 提出書類 野村アセットマネジメント株式会社 (E12460) 有価証券報告書 ( 内国投資信託受益証券 ) が適切であるかどうかを評価し、我が国において一般に公正妥当と認められる企業会計の基準 に基づいて継続企業に関する事項を開示する必要がある場合には当該事項を開示する責任があ る。 監査等委員会の責任は、財務報告プロセスの整備及び運用における取締役の職務の執行を監 視することにあ | |||
| 08/23 | 09:31 | 三井住友DSアセットマネジメント/日興・米国バンクローン・ファンド(為替ヘッジあり)14-05 | |
| 有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第14期(令和2年11月27日-令和3年5月26日) 有価証券報告書 | |||
| ており、また、 監査人としてのその他の倫理上の責任を果たしている。当監査法人は、意見表明の基礎となる十分か つ適切な監査証拠を入手したと判断している。 財務諸表に対する経営者並びに監査役及び監査役会の責任 経営者の責任は、我が国において一般に公正妥当と認められる企業会計の基準に準拠して財務諸表 を作成し適正に表示することにある。これには、不正又は誤謬による重要な虚偽表示のない財務諸表 を作成し適正に表示するために経営者が必要と判断した内部統制を整備及び運用することが含まれ る。 財務諸表を作成するに当たり、経営者は、継続企業の前提に基づき財務諸表を作成することが適切 であるかどうかを評価し、我 | |||
| 08/23 | 09:04 | 三井住友DSアセットマネジメント/日興・米国バンクローン・ファンド(為替ヘッジあり)15-05 | |
| 有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第12期(令和2年11月27日-令和3年5月26日) 有価証券報告書 | |||
| 営者並びに監査役及び監査役会の責任 経営者の責任は、我が国において一般に公正妥当と認められる企業会計の基準に準拠して財務諸表 を作成し適正に表示することにある。これには、不正又は誤謬による重要な虚偽表示のない財務諸表 を作成し適正に表示するために経営者が必要と判断した内部統制を整備及び運用することが含まれ る。 財務諸表を作成するに当たり、経営者は、継続企業の前提に基づき財務諸表を作成することが適切 であるかどうかを評価し、我が国において一般に公正妥当と認められる企業会計の基準に基づいて継 続企業に関する事項を開示する必要がある場合には当該事項を開示する責任がある。 監査役及び監査役会の責任は | |||