| 引用：、また遊休資産等に
ついては個 々の資産を資産グループとしております。
収益性の低下した事業用資産や遊休資産等について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損
失として特別損失に計上しております。
その内訳は建物及び構築物 457 百万円、機械装置及び運搬具 2,909 百万円、建設仮勘定 2,575 百万円、その他 1,017
百万円であります。
なお、回収可能価額は正味売却価額等により測定し、当該価額は第三者により合理的に算定された評価額等に基
づき算定しております。
※4. 関係会社... |