引用:、その他 21 百万円であります。なお、回収可能価額の算定は、正味売却価額を零としております。
当社遊休資産については、将来使用見込みがなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当事
業年度に当該減少額 (1,360 百万円 )を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物 296 百
万円、機械及び装置 245 百万円、工具、器具及び備品 110 百万円、ソフトウェア682 百万円、その他 25 百万
円であります。なお、回収可能価額の算定は、正味売却価額を零としており... |