| 引用：な状況が継続いたしました。
しかしながら、当社グループが主な事業領域といたしますアミューズメント
業界におきましては、2014 年 4 月の消費税アップによる消費意欲の低下や新作
不振、オンラインゲームの拡張といった要因から、当連結会計年度においても
大きな改善がみられませんでした。
このような状況のなかで当社は、2011 年 3 月期決算より継続企業の前提に重
要な疑義を生じさせるような事象または状況が存在しており、第 42 期 ( 当連結会
計年度 )についても、厳しい経営を余儀なく... |