引用:に計上しております。
また、将来の使用が見込まれていない遊休資産については、帳簿価額を
回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失 (29 百万円 )として特別
損失に計上しております。
なお、事業用資産および遊休資産の減損損失の測定における回収可能価
額は正味売却価額により測定しており、実質的な価値がないと判断したた
め、備忘価額により評価しております。
- 14 -( 連結株主資本等変動計算書に関する注記 )
1. 当連結会計年度の末日における発行済株式の種類および総数
普通株式 40,025... |