開示 全文検索
EDINETやTDnetで開示されたＩＲ情報から全文検索することができます。
「 太陽光 」の検索結果
検索結果 36 件 ( 21 ～ 36) 応答時間：0.1 秒
ページ数： 2 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 09/14 | 15:00 | 1844 | 大盛工業 |
| 2022年７月期 決算短信【日本基準】（連結） 決算発表 | |||
| が続きました。 このような状況の中、当社グループの主力の建設事業におきましては、完成工事総利益増加に向け、生産性向上に 直結する工期の短縮、施工コストの削減の取組みを継続するとともに、上・下水道工事に加えて、港湾・河川工事等 の受注にも積極的に取り組み、受注量の確保、増加に努めてまいりました。 不動産事業等におきましては、賃貸不動産物件、太陽光発電設備等の販売力を強化するとともに、優良な利回り物 件の新たな購入にも注力いたしました。また、OLY 機材リース事業につきましては、営業員の増員を図り、受注 高・売上高増加に向けた営業活動を継続してまいりました。 通信関連事業におきましては、売上高及び | |||
| 07/19 | 17:00 | 1844 | 大盛工業 |
| 第三者割当により発行される第13回新株予約権の発行及びコミットメント条項付き第三者割当契約の締結に関するお知らせ その他のIR | |||
| 化いたしました。 なお、経営資源の集約と合理化による効率性の向上を図るため、2022 年 10 月 1 日付けにて港シビ ル株式会社を合併存続会社、株式会社山栄テクノを合併消滅会社とする合併を実施しております。 一方、不動産事業等におきましては、太陽光発電設備並びに個人向け賃貸アパートの建設、販売 を主体とした事業を展開するとともに、安定した収益、高い利回りが期待できる賃貸アパート物件 の取得、保有による安定した賃貸収益の確保にも努めてまいりました。 また、当社が独自開発したOLY 工法 ( 路面覆工工法 )に使用するOLY 機材のリース販売につ きましては、東北・関東圏における一層の工法の普 | |||
| 07/19 | 15:19 | 1844 | 大盛工業 |
| 有価証券届出書（組込方式） 有価証券届出書 | |||
| 月 1 日付けにて港シビル株式会 社を合併存続会社、株式会社山栄テクノを合併消滅会社とする合併を実施しております。 一方、不動産事業等におきましては、太陽光発電設備並びに個人向け賃貸アパートの建設、販売を主体と した事業を展開するとともに、安定した収益、高い利回りが期待できる賃貸アパート物件の取得、保有に よる安定した賃貸収益の確保にも努めてまいりました。 また、当社が独自開発したOLY 工法 ( 路面覆工工法 )に使用するOLY 機材のリース販売につきまして は、東北・関東圏における一層の工法の普及、機材のリース販売増加に向け、営業員の増員を図り、受注 量増加を目指し事業を展開してまいりまし | |||
| 06/14 | 09:01 | 1844 | 大盛工業 |
| 四半期報告書－第56期第3四半期(令和4年2月1日－令和4年4月30日) 四半期報告書 | |||
| 営環境が続いております。 このような状況の中、当社グループの主力の建設事業におきましては、更なる生産性の向上を図るべく、工期 の短縮、施工コスト削減の取組みを継続するとともに、当社が得意とする上・下水道工事に加え、河川工事等の 新たな事業分野の受注にも積極的に取り組んでまいりました。 不動産事業等におきましては、太陽光発電設備並びに不動産物件の販売を主体とした事業を展開するととも に、安定した収益、高い利回りが期待できる賃貸アパート物件の取得、保有にも努めてまいりました。また、当 社が独自開発したOLY 工法 ( 路面覆工工法 )に使用するOLY 機材のリース販売事業につきましては、営業員 の | |||
| 06/09 | 16:30 | 1844 | 大盛工業 |
| 2022年７月期 第３四半期決算短信【日本基準】（連結） 決算発表 | |||
| の主力の建設事業におきましては、更なる生産性の向上を図るべく、工期の 短縮、施工コスト削減の取組みを継続するとともに、当社が得意とする上・下水道工事に加え、河川工事等の新た な事業分野の受注にも積極的に取り組んでまいりました。 不動産事業等におきましては、太陽光発電設備並びに不動産物件の販売を主体とした事業を展開するとともに、 安定した収益、高い利回りが期待できる賃貸アパート物件の取得、保有にも努めてまいりました。また、当社が独 自開発したOLY 工法 ( 路面覆工工法 )に使用するOLY 機材のリース販売事業につきましては、営業員の増員を 図り、東北・関東圏における工法の一層の普及、受注量増 | |||
| 01/25 | 16:10 | 1844 | 大盛工業 |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| 使用量 の削減やCO2 排出量の削減を実現する「OLY 工法 」を開発し、当工法を当社の受注工事において使用することはもとより、同様の施工を行う他企 業にも仮設資材として貸し出しを行い、環境負荷低減の一層の普及・浸透に取り組んでおります。 更に、当社グループの不動産事業における太陽光発電設備事業につきましても、環境負荷の低減に繋がる取り組みと考えており、これらの事業 を通じて、人間・社会・地球環境の持続可能な発展に貢献できるものと考えております。 【 原則 4-1、補充原則 4-11】 経営陣への委任の範囲 当社は、「 取締役会規程 」を定めており、取締役会は、審議すべき事項及び経営に関する重 | |||
| 12/15 | 15:32 | 1844 | 大盛工業 |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| 施に際しては、常に環境に与える負荷の軽減を目指しております。 当社が独自開発したOLY 工法は、環境を重視した地球に優しい工法であり、今後もOLY 工法の普及を通じて、環境の保全に努めてまいります。 また、太陽光発電事業にも取り組んでおります。 半永久的で偏在しない太陽エネルギーを利用する太陽光発電は、発電時に二酸化炭素を 排出しないクリーンなエネルギーで、環境保全に役立つものと確信しております。Ⅳ 内部統制システム等に関する事項 1. 内部統制システムに関する基本的な考え方及びその整備状況 1. 監査等委員でない取締役 ( 以下、「 取締役 」という。) 及び使用人の職務の執行が法令及び定款 | |||
| 12/15 | 09:04 | 1844 | 大盛工業 |
| 四半期報告書－第56期第1四半期(令和3年8月1日－令和3年10月31日) 四半期報告書 | |||
| 、10 月 1 日を合併期日として、建設事業における経営資源の集約と合理化による効率性の向上を図るた め、連結子会社である港シビル株式会社を吸収合併存続会社、連結子会社であった株式会社山栄テクノを吸収合 併消滅会社とする吸収合併を行いました。 不動産事業等におきましては、営業体制を強化し、賃貸不動産物件、太陽光発電設備等の販売に努めるととも に、OLY 機材リース事業につきましては、受注高・売上高増加を目指し、販売エリアの拡大に向けた営業活動 を継続してまいりました。 通信関連事業におきましては、売上高及び売上総利益の増加を目指し、受注量増加に向けた営業活動を継続し てまいりました。 以上の結果 | |||
| 12/10 | 16:30 | 1844 | 大盛工業 |
| 2022年７月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表 | |||
| とする吸収合併を行いました。 不動産事業等におきましては、営業体制を強化し、賃貸不動産物件、太陽光発電設備等の販売に努めるとともに、 OLY 機材リース事業につきましては、受注高・売上高増加を目指し、販売エリアの拡大に向けた営業活動を継続し てまいりました。 通信関連事業におきましては、売上高及び売上総利益の増加を目指し、受注量増加に向けた営業活動を継続してま いりました。 以上の結果、当第 1 四半期連結累計期間の売上高は1,004,919 千円 ( 前年同期比 5.2% 増 )、営業利益は21,465 千円 ( 前年同期比 68.6% 減 )、経常利益は28,028 千円 ( 前年同期比 | |||
| 10/29 | 16:21 | 1844 | 大盛工業 |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| 社が独自開 発したOLY 工法は、環境を重視した地球に優しい工法であり、今後もOLY 工法の普及を通 じて、環境の保全に努めてまいります。 また、新たな事業として、太陽光発電事業に取り組んでおります。 半永久的で偏在しない太陽エネルギーを利用する太陽光発電は、発電時に二酸化炭素を 排出しないクリーンなエネルギーで、環境保全に役立つものと確信しております。Ⅳ 内部統制システム等に関する事項 1. 内部統制システムに関する基本的な考え方及びその整備状況 1. 監査等委員でない取締役 ( 以下、「 取締役 」という。) 及び使用人の職務の執行が法令及び定款に適合することを確保するための体制 取締役会 | |||
| 10/26 | 11:08 | 1844 | 大盛工業 |
| 有価証券報告書－第55期(令和2年8月1日－令和3年7月31日) 有価証券報告書 | |||
| 類 株式会社大盛工業 (E00239) 有価証券報告書 (1) 建設事業 当社及び子会社 ( 井口建設株式会社、株式会社山栄テクノ、港シビル株式会社 )が、建設工事の受注、施工を 行っております。 (2) 不動産事業等 当社が、不動産の売買・賃貸等、太陽光発電設備の販売、OLYリースを行っております。 (3) 通信関連事業 子会社 ( 株式会社東京テレコムエンジニアリング)が、NTT 局内での保守・管理業務を行っております。 (4)その他 当社が、クローゼットレンタル業務等を行っております。 当社グループにおける事業の系統図は、次のとおりであります。 ( 注 )1. 連結子会社でありました | |||
| 10/08 | 08:11 | 1844 | 大盛工業 |
| 2021年 定時株主総会招集通知 株主総会招集通知 | |||
| 、太陽光発電設備、 賃貸不動産物件等の販売に注力いたしました。また、OLY 機材リース事 業につきましては、営業員の増員を行い、受注高・売上高増加に向けた営 業活動を展開いたしました。 通信関連事業におきましては、売上高及び売上総利益の増加を目指し、 受注量増加に向けた営業活動に注力してまいりました。 以上の結果、売上高は4,954,536 千円 ( 前期比 4.5% 減 )、営業利益は 325,305 千円 ( 前期比 39.8% 減 )、経常利益は313,448 千円 ( 前期比 38.9% 減 )、親会社株主に帰属する当期純利益は243,236 千円 ( 前期比 27.9% 減 )となり | |||
| 09/29 | 16:00 | 1844 | 大盛工業 |
| 第55回定時株主総会の付議議案決定に関するお知らせ その他のIR | |||
| 基に、当社入 社以来、不動産事業、太陽光発電事業を推進 してまいりました。また、当社の事業拡大を 目指して、M&Aにより有望な事業会社複数 社を当社子会社とし、当社グループの業容拡 大を図ってまいりました。さらに事業開発本 部長就任後は、当社の土木事業と不動産事業 の融合を通じて全社的に効率のよい事業運営 の実現に精力的に取り組んでおります。これ らの実績を踏まえ、今回、新任取締役候補者 といたしました。 所有する当社 の株式数 ( 注 )1. 各候補者と当社との間には特別の利害関係はありません。 2. 当社は、各候補者を被保険者として、会社法第 430 条の3 第 1 項に規定する役員等賠償 | |||
| 09/14 | 15:00 | 1844 | 大盛工業 |
| 2021年７月期 決算短信【日本基準】（連結） 決算発表 | |||
| 等に基づく公共投資が底堅く推移したほか、東京都における上・下 水道設備の建設につきましても、冠水対策、老朽化対策等の早急な実施が必要な状況から工事の発注が継続して行わ れており、事業環境は概ね良好な状況で推移いたしました。 このような状況の中、当社グループの主力の建設事業におきましては、完成工事総利益増加に向けた工期の短縮、 施工コストの低減等の取り組みを継続するとともに、事業分野の開拓、事業規模の拡大を目的とし、東京都の港湾・ 河川工事等の施工において優秀な技術、実績を持つ港シビル株式会社の全株式を取得し、グループ化を行いました。 不動産事業等におきましては、営業体制の強化を図り、太陽光発電 | |||
| 06/14 | 09:01 | 1844 | 大盛工業 |
| 四半期報告書－第55期第3四半期(令和3年2月1日－令和3年4月30日) 四半期報告書 | |||
| の完成工事総利益増加に向けた取り組みを継続するとともに、新たな事業分野の開拓及び事業規模の拡大を行う ため、東京都の港湾・河川工事等の施工において優秀な技術、実績を持つ建設会社 ( 港シビル株式会社 )の子会 社化を進めてまいりました。 不動産事業等におきましては、太陽光発電設備、賃貸不動産物件等の販売を継続するとともに、OLY 機材 リース事業につきましては、営業担当者の増員を図り、受注高・売上高増加に向けた営業活動を展開してまいり ました。 通信関連事業におきましては、売上高及び売上総利益の増加に向けた営業活動に注力してまいりました。 以上の結果、当第 3 四半期連結累計期間の売上高は | |||
| 06/09 | 16:30 | 1844 | 大盛工業 |
| 2021年７月期 第３四半期決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表 | |||
| ましては、太陽光発電設備、賃貸不動産物件等の販売を継続するとともに、OLY 機材リー ス事業につきましては、営業担当者の増員を図り、受注高・売上高増加に向けた営業活動を展開してまいりまし た。 通信関連事業におきましては、売上高及び売上総利益の増加に向けた営業活動に注力してまいりました。 以上の結果、当第 3 四半期連結累計期間の売上高は3,869,837 千円 ( 前年同期比 2.1% 減 )、営業利益は362,731 千円 ( 前年同期比 24.7% 減 )、経常利益は353,428 千円 ( 前年同期比 23.9% 減 )、親会社株主に帰属する四半期純 利益は308,042 千円 ( 前 | |||