開示 全文検索
EDINETやTDnetで開示されたIR情報から全文検索することができます。
「 2 」の検索結果
検索結果 5 件 ( 1 ~ 5) 応答時間:0.051 秒
ページ数: 1 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 05/15 | 15:42 | 6645 | オムロン |
| 訂正発行登録書 訂正発行登録書 | |||
| 振替社債の総額の合計額 ( 下段 ( ) 内は発行価額の総額の合計額 )に基づき算出 しております。 【 効力停止期間 】 この訂正発行登録書の提出による発行登録の効力停止期間は、 2026 年 5 月 15 日 ( 提出日 )であります。 【 提出理由 】 臨時報告書を2026 年 5 月 13 日に関東財務局長に提出しました。こ の臨時報告書の提出により、当該書類を2026 年 1 月 20 日付で提出 した発行登録書の参照書類とします。 【 縦覧に供する場所 】 オムロン株式会社東京事務所 ( 東京都港区港南二丁目 3 番 13 号 ) 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/2 【 訂正内容 】 訂正内容は、表紙の「 提出理由 」に記載の通りです。 EDINET 提出書類 オムロン株式会社 (E01755) 訂正発行登録書 2/2 | |||
| 05/13 | 15:35 | 6645 | オムロン |
| 2026年3月期 決算短信〔米国基準〕(連結) 決算発表 | |||
| 、組替えを 行い、対前期増減率および前連結会計年度の総資産継続事業税引前当期純利益率は記載していません。 (2) 連結財政状態 総資産資本合計 ( 純資産 ) 株主資本株主資本比率 1 株当たり株主資本 百万円百万円百万円 % 円銭 2026 年 3 月期 1,516,263 1,000,562 835,885 55.1 4,251.07 2025 年 3 月期 1,362,459 934,432 771,885 56.7 3,920.30 ( 注 ) 当連結会計年度においてDMB( 電子部品事業 )を非継続事業に分類したことに伴い、前連結会計年度の関連する数値については、組替えを 行っています | |||
| 05/13 | 15:35 | 6645 | オムロン |
| 2026年3月期 決算説明資料 その他のIR | |||
| 、前年度から6 円増配の110 円を計画 ● 中期ロードマップ初年度にあたって Copyright: 2026 OMRON Corporation. All Rights Reserved. 2 目次 1.2025 年度実績 ・・・・ P.5 ~ P.9 2.2026 年度計画 ・・・・ P.10 ~ P.19 3. 中期ロードマップ初年度にあたって ・・・・ P.20 ~ P.28 Copyright: 2026 OMRON Corporation. All Rights Reserved. 3 開示の変更点 2026 年度より、会計基準をUS-GAAPからIFRSに変更。 また電子部品事業 | |||
| 05/13 | 15:35 | 6645 | オムロン |
| 従業員持株会向け業績連動型インセンティブ・プラン制度(事後交付型)の導入に関するお知らせ その他のIR | |||
| 関す る払込みを行います。 e. 当社は本持株会に対して自己株式の処分をします。 f. 割り当てられた当社株式は、本持株会が持株事務を委託する野村證券株式会社を通じて、本持 株会内の対象会員の持分に配分・管理されます。 ※ 対象会員は割り当てられた当社株式を対象会員名義の証券口座に任意に引き出すことが出来ま す。 1 2 本制度の概要 本制度に基づく業績評価期間は、2026 年 4 月 1 日から2027 年 3 月 31 日までの期間とし、業績評 価期間中の業績目標の達成度等に応じて、業績評価期間の終了後に、対象会員 ( 本持株会の会 員のうち業績評価期間の末日及び本制度に基づく本持株会が当 | |||
| 05/13 | 14:15 | 6645 | オムロン |
| 臨時報告書 臨時報告書 | |||
| 町 801 番地 【 電話番号 】 京都 (075)344-7070 【 事務連絡者氏名 】 執行役員グローバル理財本部長田茂井豊晴 【 縦覧に供する場所 】 オムロン株式会社東京事業所 ( 東京都港区港南二丁目 3 番 13 号 ) 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/5 1【 提出理由 】 当社は、2026 年 5 月 13 日 ( 以下 「 本決議日 」) 開催の取締役会において、従業員持株会を通じた株式付与スキームとし て、従業員持株会向けの業績連動型インセンティブ・プラン制度 ( 事後交付型 )( 以下 「 本制度 」)を導入することを決 議し | |||