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「 2 」の検索結果

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発表日 時刻 コード 企業名
04/27 17:03 6810 マクセル
臨時報告書 臨時報告書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 マクセル株式会社 (E01947) 臨時報告書 【 提出書類 】 臨時報告書 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2026 年 4 月 27 日 【 会社名 】 マクセル株式会社 【 英訳名 】 Maxell, Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 取締役社長中村啓次 【 本店の所在の場所 】 京都府乙訓郡大山崎町大山崎小泉 1 番地 ( 上記は登記上の本店所在地であり、実際の業務は下記の場所で 行っております。) 【 電話番号 】 ― 【 事務連絡者氏名 】 ― 【 最寄りの連絡場所 】 東京都港区港南二丁目 16 番 2 号太陽生命品川ビル
04/27 16:10 6810 マクセル
資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について（取組みの実行） その他のIR
より、EF2 事業を譲渡 ・全固体電池と周辺回路を一体化した電源モジュールの提供により社会実装を加速 2. 財務戦略 : 機動的な資金調達と自己資金の活用により、成長投資と株主還元を遂行 ・小型電池領域を中心に、メリハリの利いた成長投資を実行 ・総還元性向 100%の方針に沿って、普通配当に加え、自己株式取得を実施 詳細につきましては、添付資料 「 資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について- 進捗報告 -」を参照ください。 当社は、今後も取組みの実行と進捗状況の定期的検証により持続的な成長と中長期的な企業価値の 向上をめざしていきます。 以上 1 資本コストや株価を意識した 経
04/27 15:30 6810 マクセル
2026年３月期決算短信[日本基準](連結) 決算発表
しており、信託が保有する当社株式を「1 株当たり当期純利益 」の算定上、期 中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。 (2) 連結財政状態 総資産純資産自己資本比率 1 株当たり純資産 百万円百万円 % 円銭 2026 年 3 月期 180,467 90,183 48.2 2,361.80 2025 年 3 月期 164,514 94,171 55.5 2,118.37 ( 参考 ) 自己資本 2026 年 3 月期 87,059 百万円 2025 年 3 月期 91,356 百万円 ( 注 )「 業績連動型株式報酬制度 」を導入しており、信託が保有する当社株式を「1 株当
04/27 15:30 6810 マクセル
2026年３月期の個別業績実績と前期個別業績実績との差異に関するお知らせ その他のIR
益経常利益当期純利益 1 株当たり 当期純利益 百万円百万円百万円百万円円銭 2025 年 3 月期実績 (A) 72,414 4,744 10,038 8,323 189.49 2026 年 3 月期実績 (B) 74,373 5,608 7,069 5,813 142.17 増減額 (C)=(B)-(A) 1,959 864 △2,969 △2,510 増減率 (%) (C)/(A) 2.7 18.2 △29.6 △30.2 2. 個別業績実績値と前期個別業績実績値に差異が生じた理由 ( 売上高及び営業利益 ) 売上高については生産を終了した角形リチウムイオン電池や半導体関連製品の減収があ
04/27 15:30 6810 マクセル
完全子会社への会社分割（簡易吸収分割）による事業承継に関するお知らせ その他のIR
会社分割の効力発生日と同日とする予定です。 2. 本会社分割の要旨 (1) 本会社分割の日程 取締役会決議日 2026 年 4 月 27 日 吸収分割契約締結日 2026 年 4 月 27 日 効力発生日 2026 年 7 月 1 日 ( 予定 ) 本会社分割は、当社においては会社法 784 条第 2 項に定める簡易吸収分割に該当するため、株主総 会の承認の手続きを経ずに行う予定です。 (2) 本会社分割の方式 当社を分割会社、新会社を承継会社とする、吸収分割 ( 簡易吸収分割 )です。 1 (3) 本会社分割に係る割当ての内容 本会社分割では株式の割当てその他対価の交付は行いません。 (4
04/27 15:30 6810 マクセル
自己株式の消却に関するお知らせ その他のIR
得した自己株式の全数を対象としています。 記 1. 消却する株式の種類当社普通株式 2. 消却する株式の総数 6,292,200 株 ( 消却前の発行済株式総数に対する割合 13.40%) 3. 消却予定日 2026 年 5 月 29 日 (ご参考 ) 消却後の株式の状況 : (1) 発行済株式総数 40,664,000 株 (2) 自己株式数 3,789,613 株 注 : 上記株式数は、2026 年 3 月 31 日時点の発行済株式総数及び自己株式数を基準に算出しています。 以上 1