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ページ数： 500 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 05/15 | 11:00 | 3551 | ダイニック |
| ダイニックグループ中期経営計画 「SOLID FOUNDATION 2026」実績報告 並びに新中期経営計画「SOLID FOUNDATION 2029」の策定について その他のIR | |||
| % 3.6% 4.6% 5.2% 5.9% 8.8% 注 6.4% 7.0% 7.5% 注 ) 金額の大きな特別利益・特別損失が発生したため、結果として 2026 年 3 月期の ROE が 8.8%となりました。 この影響を除き実効税率 30%で算出した修正 ROE は 6.2%となります。 1 2.セグメント別業績 ( 単位 : 百万円 ) 2024 年 2025 年 2026 年 2027 年 2028 年 2029 年 印刷情報セグメント 3 月期 3 月期 3 月期 3 月期 3 月期 3 月期 当初計画実績修正計画実績修正計画実績中期計画中期計画中期計画 売上高 20,535 | |||
| 05/15 | 11:00 | 5105 | ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ |
| 2026年度第1四半期決算説明資料 その他のIR | |||
| 2026 年度第 1 四半期 決算説明資料 2026 年 5 月 15 日 1.2026 年度第 1 四半期実績 2.2026 年度通期業績予想 3. トピックス決算ハイライト • 販売本数の減少に伴い、売上高、営業利益ともに前年同期を下回る • 為替差損を計上した前年同期に比べ、経常利益は増加 • 中東情勢の影響は166 億円 ( 営業利益ベース)を見込む ⇒ 各種施策により吸収する想定 • 2026 年度の通期予想は、2 月公表時点から変更なく、 ・営業利益 940 億円 ・ 1 株あたり年間配当金は 135 円 2/18 2026 年度第 1 四半期連結業績 2026 年度 1-3 月 | |||
| 05/15 | 11:00 | 5237 | ノザワ |
| 資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応に関するお知らせ その他のIR | |||
| とともに、市場からの評価指標である株価純資産倍率目標 (PBR)1 倍以上の達成を目指すことを別紙のとおり決議いたしました。 今後は、これらの目標を意識した経営管理を徹底し、資本効率の向上及び市場評価の改善に継続的 に取り組んでまいります。 2. 中期経営計画 「NOZAWA NEXT3」の策定 上記方針及び目標の実現に向け、当社が目指すべき姿として「ノザワの使命 (Nozawa’s Mission)」 を 掲げるとともに、資本収益性の向上および市場評価の改善を図るための具体的施策を取りまとめた 中期経営計画 「NOZAWA NEXT3」を、別紙のとおり策定いたしました。 当社は、株主をはじめ | |||
| 05/15 | 11:00 | 5287 | イトーヨーギョー |
| 2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（非連結） 決算発表 | |||
| 営業利益率 円銭円銭 % % % 2026 年 3 月期 108.80 - 8.3 5.8 8.6 2025 年 3 月期 118.67 - 9.9 3.3 5.9 ( 参考 ) 持分法投資損益 2026 年 3 月期 - 百万円 2025 年 3 月期 - 百万円 (2) 財政状態 総資産純資産自己資本比率 1 株当たり純資産 百万円百万円 % 円銭 2026 年 3 月期 5,649 3,990 70.6 1,351.77 2025 年 3 月期 5,859 3,696 63.1 1,256.72 ( 参考 ) 自己資本 2026 年 3 月期 3,990 百万円 2025 年 3 月期 | |||
| 05/15 | 11:00 | 6699 | ダイヤモンドエレクトリックホールディングス |
| 2026年３月期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| - ( 注 ) 包括利益 2026 年 3 月期 1,948 百万円 ( 42.9%) 2025 年 3 月期 1,363 百万円 ( -%) 1 株当たり 当期純利益 潜在株式調整後 1 株当たり 当期純利益 自己資本 当期純利益率 総資産 経常利益率 売上高 営業利益率 円銭円銭 % % % 2026 年 3 月期 94.10 93.98 6.3 3.3 2.8 2025 年 3 月期 49.14 - 3.8 1.8 2.5 ( 参考 ) 持分法投資損益 2026 年 3 月期 215 百万円 2025 年 3 月期 165 百万円 (2) 連結財政状態 総資産純資産自己資本比率 1 株当たり純 | |||
| 05/15 | 11:00 | 6699 | ダイヤモンドエレクトリックホールディングス |
| 2026年３月期決算説明資料 その他のIR | |||
| . 1 営業利益増減要因分析 • 売上高増は主に自動車機器事業におけるお客様需要増の影響 • その他は主として自動車機器事業での生産増による原価増 営業利益増減要因 ( 単位 : 百万円 ) +2,106 ▲ 92 ▲ 10 2,270 ▲ 1,521 2,753 0 2025 年 3 月期 4Q 営業利益 売上高増材料費率悪化為替影響その他 2026 年 3 月期 4Q 営業利益 © 2026 DIAMOND ELECTRIC HOLDINGS Co., Ltd. 2 セグメント別四半期業績推移 • 自動車機器事業 : 需要増により売上は増加傾向、当 4Qは追加関税及びレアアース問題の費用回収 | |||
| 05/15 | 11:00 | 6699 | ダイヤモンドエレクトリックホールディングス |
| 営業外収益、特別損失の計上並びに2026年3月期の連結業績予想と実績値との差異に関するお知らせ その他のIR | |||
| 、2026 年 2 月 12 日に公表しました2026 年 3 月期の連結業績予想値と本日公表の実績値に差異が生じましたのでお知らせいたします。 記 1. 営業外収益 ( 為替差益 )の計上について 2026 年 3 月期第 3 四半期連結累計期間に為替差益 542 百万円を計上しておりましたが、為替相場の 変動により、当第 4 四半期連結会計期間に為替差益 281 百万円を計上いたしました。 その結果、当第 4 四半期連結累計期間の為替差益は824 百万円となりました。 これは主に当社及び連結子会社が保有する外貨建資産を期末時点の為替レートへの評価替により発 生したものであります。 2. 特別損 | |||
| 05/15 | 11:00 | 8018 | 三共生興 |
| 2026年３月期 決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| 減率は記載しておりません。 (2) 連結財政状態 総資産純資産自己資本比率 1 株当たり純資産 百万円百万円 % 円銭 2026 年 3 月期 78,610 56,145 71.0 1,482.28 2025 年 3 月期 69,823 51,178 72.8 1,329.91 ( 参考 ) 自己資本 2026 年 3 月期 55,783 百万円 2025 年 3 月期 50,831 百万円 (3) 連結キャッシュ・フローの状況 営業活動による キャッシュ・フロー 投資活動による キャッシュ・フロー 財務活動による キャッシュ・フロー 現金及び現金同等物 期末残高 百万円百万円百万円百万円 | |||
| 05/15 | 11:00 | 8018 | 三共生興 |
| 2026年３月期 通期 決算補足資料 その他のIR | |||
| +14 +13.2% 経常利益 10.7% 2,639 8.7% 2,085 ▲553 ▲21.0% 特別利益 281 3,162 +2,881 ― 特別損失 41 1,526 +1,485 ― 税金等調整前当期純利益 2,879 3,721 +842 +29.2% 法人税等合計 752 1,633 +880 +117.0% 親会社株主に帰属する当期純利益 2,108 2,069 ▲39 ▲1.9% 2.セグメント業績 【 売上高 】 ( 単位 : 百万円 ) 25 年 3 月期 26 年 3 月期 通期 通期 前期差前期比 ファッション関連 12,294 11,226 ▲1,068 | |||
| 05/15 | 11:00 | 8018 | 三共生興 |
| 中期経営計画の見直しに関するお知らせ その他のIR | |||
| 各位 2026 年 5 月 15 日 上場会社名三共生興株式会社 代表者代表取締役社長宮澤哲次 (コード番号 8018 東証スタンダード市場 ) 問合せ先責任者常務取締役日野尚彦 (TEL 06-6268-5214) 中期経営計画の見直しに関するお知らせ 当社は、2024 年 5 月 15 日に公表いたしました第 2 次中期経営計画 「CHALLENGE NEXT 100」(2027 年 3 月期を最終年度とする)の数値目標について、下記のとおり見直しを行いましたので、お知ら せいたします。 記 1. 数値目標の見直しの内容 ( 単位 : 百万円 ) 当初計画修正計画 直近実績 増減増減率 | |||
| 05/15 | 11:00 | 9405 | 朝日放送グループホールディングス |
| （訂正・数値データ訂正）「2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」の一部訂正について 決算発表 | |||
| 、訂正箇所には下線 _を付しております。 記 1. 訂正の理由 「2026 年 3 月期決算短信 〔 日本基準 〕( 連結 )」の機関投資家・アナリスト向け説明会 (オンラ イン)の開催予定日に誤りがありましたので、これを訂正するものです。 2. 訂正箇所 ( 訂正前 ) 当社は、2026 年 5 月 18 日 ( 月 )に機関投資家・アナリスト向け説明会 (オンライン)を開催 する予定です。この説明会で使用する資料については、開催当日の午前 10 時に、当社ホームペ ージに掲載する予定です。 ( 訂正後 ) 当社は、2026 年 5 月 20 日 ( 水 )に機関投資家・アナリスト向け説明会 (オンライン)を開催 する予定です。この説明会で使用する資料については、開催当日の午前 10 時に、当社ホームペ ージに掲載する予定です。 以上 | |||
| 05/15 | 10:56 | 3672 | オルトプラス |
| 確認書 確認書 | |||
| EDINET 提出書類 株式会社オルトプラス(E27280) 確認書 【 表紙 】 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の5の2 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2026 年 5 月 15 日 【 会社名 】 株式会社オルトプラス 【 英訳名 】 AltPlusInc. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役石井武 【 最高財務責任者の役職氏名 】 取締役執行役員管理本部長石原優 【 本店の所在の場所 】 東京都豊島区東池袋三丁目 1 番 1 号 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 | |||
| 05/15 | 10:56 | 6995 | 東海理化電機製作所 |
| 訂正内部統制報告書－第75期(2021/04/01－2022/03/31) 訂正内部統制報告書 | |||
| 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 株式会社名古屋証券取引所 ( 名古屋市中区栄三丁目 8 番 20 号 ) 1/3 1【 内部統制報告書の訂正報告書の提出理由 】 2022 年 6 月 14 日に提出致しました第 75 期 ( 自 2021 年 4 月 1 日至 2022 年 3 月 31 日 ) 内部統制報告書の記載内容に 誤りがありましたので、金融商品取引法第 24 条の4の5 第一項に基づき、内部統制報告書の訂正報告書を提出するもの であります。 2【 訂正事項 】 3 評価結果に関する事項 3【 訂正箇所 】 1. 訂正の対象となった内部統制報告 | |||
| 05/15 | 10:55 | 3672 | オルトプラス |
| 半期報告書－第17期(2025/10/01－2026/09/30) 半期報告書 | |||
| 】 050-5306-9094 【 事務連絡者氏名 】 取締役執行役員管理本部長石原優 【 最寄りの連絡場所 】 東京都豊島区東池袋三丁目 1 番 1 号 【 電話番号 】 050-5306-9094 【 事務連絡者氏名 】 取締役執行役員管理本部長石原優 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/31 第一部 【 企業情報 】 EDINET 提出書類 株式会社オルトプラス(E27280) 半期報告書 第 1 【 企業の概況 】 1 【 主要な経営指標等の推移 】 回次 会計期間 第 16 期 中間連結会計期間 自 2024 年 10 月 | |||
| 05/15 | 10:54 | 6995 | 東海理化電機製作所 |
| 確認書 確認書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 株式会社東海理化電機製作所 (E01898) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の2 第 4 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2026 年 5 月 15 日 【 会社名 】 株式会社東海理化電機製作所 【 英訳名 】 TOKAI RIKA CO.,LTD. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長二之夕裕美 【 最高財務責任者の役職氏名 】 該当事項はありません。 【 本店の所在の場所 】 愛知県丹羽郡大口町豊田三丁目 260 番地 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東 | |||
| 05/15 | 10:53 | 6995 | 東海理化電機製作所 |
| 訂正有価証券報告書－第75期(2021/04/01－2022/03/31) 訂正有価証券報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 株式会社東海理化電機製作所 (E01898) 訂正有価証券報告書 【 提出書類 】 有価証券報告書の訂正報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の2 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2026 年 5 月 15 日 【 事業年度 】 第 75 期 ( 自 2021 年 4 月 1 日至 2022 年 3 月 31 日 ) 【 会社名 】 株式会社東海理化電機製作所 【 英訳名 】 TOKAI RIKA CO.,LTD. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長二之夕裕美 【 本店の所在の場所 】 愛知県丹羽郡大口町豊田 | |||
| 05/15 | 10:51 | 6995 | 東海理化電機製作所 |
| 訂正内部統制報告書－第74期(2020/04/01－2021/03/31) 訂正内部統制報告書 | |||
| 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 株式会社名古屋証券取引所 ( 名古屋市中区栄三丁目 8 番 20 号 ) 1/3 1【 内部統制報告書の訂正報告書の提出理由 】 2021 年 6 月 15 日に提出致しました第 74 期 ( 自 2020 年 4 月 1 日至 2021 年 3 月 31 日 ) 内部統制報告書の記載内容に 誤りがありましたので、金融商品取引法第 24 条の4の5 第一項に基づき、内部統制報告書の訂正報告書を提出するもの であります。 2【 訂正事項 】 3 評価結果に関する事項 3【 訂正箇所 】 1. 訂正の対象となった内部統制報告 | |||
| 05/15 | 10:50 | 5287 | イトーヨーギョー |
| 通期業績予想と実績値との差異に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各位 2026 年 5 月 15 日 会社名株式会社イトーヨーギョー 代表者名代表取締役社長畑中雄介 (コード番号 5287 東証スタンダード・名証メイン) 問合せ先経理財務部長児玉信哉 (TEL 06-4799-8852) 通期業績予想と実績値との差異に関するお知らせ 2026 年 2 月 6 日に公表しました 2026 年 3 月期の通期業績予想と本日公表の実績値に差異が生じま したので、下記のとおりお知らせいたします。 記 2026 年 3 月期の業績予想と実績値の差異について (1)2026 年 3 月期の業績予想と実績値の差異 (2025 年 4 月 1 日 ~2026 年 3 月 | |||
| 05/15 | 10:48 | 6995 | 東海理化電機製作所 |
| 確認書 確認書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 株式会社東海理化電機製作所 (E01898) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の2 第 4 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2026 年 5 月 15 日 【 会社名 】 株式会社東海理化電機製作所 【 英訳名 】 TOKAI RIKA CO.,LTD. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長二之夕裕美 【 最高財務責任者の役職氏名 】 該当事項はありません。 【 本店の所在の場所 】 愛知県丹羽郡大口町豊田三丁目 260 番地 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東 | |||
| 05/15 | 10:45 | 6995 | 東海理化電機製作所 |
| 訂正有価証券報告書－第74期(2020/04/01－2021/03/31) 訂正有価証券報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 株式会社東海理化電機製作所 (E01898) 訂正有価証券報告書 【 提出書類 】 有価証券報告書の訂正報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の2 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2026 年 5 月 15 日 【 事業年度 】 第 74 期 ( 自 2020 年 4 月 1 日至 2021 年 3 月 31 日 ) 【 会社名 】 株式会社東海理化電機製作所 【 英訳名 】 TOKAI RIKA CO.,LTD. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長二之夕裕美 【 本店の所在の場所 】 愛知県丹羽郡大口町豊田 | |||