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「 2 」の検索結果
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ページ数： 500 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 05/15 | 15:30 | 6240 | ヤマシンフィルタ |
| 役員人事に関するお知らせ その他のIR | |||
| 山崎敦彦代表取締役社長執行役員重任 山崎裕明取締役副社長執行役員重任 井岡周久取締役専務執行役員重任 山崎敬明取締役執行役員重任 2. 監査等委員である取締役候補者 氏名現役職新任・重任 森田秀朗 ― 重任 板野泰之 ― 重任 上平洋輔 ― 新任 ( 注 )1. 森田秀朗氏、板野泰之氏及び上平洋輔氏は、社外取締役候補者であります。 2. 森田秀朗氏及び板野泰之氏を東京証券取引所に独立役員として届け出ており、両氏の選任が 承認された場合は、改めて独立役員として届け出る予定であります。 3. 上平洋輔氏の選任が承認された場合には、東京証券取引所に独立役員として届け出る予定で あります。 3. 退 | |||
| 05/15 | 15:30 | 6140 | 旭ダイヤモンド工業 |
| 個別業績と前期実績値の差異に関するお知らせ その他のIR | |||
| 営業利益経常利益当期純利益 百万円 30,554 百万円 1,438 百万円 2,201 百万円 2,289 1 株当たり 当期純利益 円銭 44.41 32,175 1,669 3,328 1,395 28.42 増減額 (B-A) 1,621 231 1,127 △893 ― 増減率 ( % ) 5.3 16.1 51.2 △39.0 ― 2. 差異が生じた理由 経常利益は為替差益および連結子会社からの受取配当金の増加により前期を上回ったものの、欧州の 子会社が債務超過になったことによる株式評価損 500 百万円および貸倒引当金繰入額 1,708 百万円、な らびに遊休資産の減損損失 119 百万円を特別損失に計上したことにより、当期純利益は前期を下回る結 果となりました。 以上 | |||
| 05/15 | 15:30 | 6140 | 旭ダイヤモンド工業 |
| 中期経営計画策定に関するお知らせ その他のIR | |||
| 2030 年までの当社のあるべき姿である「VISION 2030“ 世界のモノづくりを支えるグローバル ニッチトップメーカーへ”」に向けた集大成 ( 改革完成 )の位置付けです。 過去の中期経営計画の課題を整理し、以下の2つのテーマの基で策定いたしました。 ・これまでの投資の価値効果を最大化し、未来の成長へと確実につなぐ( 投資の活用 ) ・収益を生み出す体質へと確実に変革し、安定した利益創出へつなげる( 利益体質へ改善 ) 2. 中期経営計画の数値目標 2025 年度実績 2030 年度目標 売上高 ( 百万円 ) 41,983 53,000 営業利益 ( 百万円 ) 2,403 5,350 | |||
| 05/15 | 15:30 | 6140 | 旭ダイヤモンド工業 |
| 組織変更ならびに役員人事に関するお知らせ その他のIR | |||
| 26 日付 ) ・営業本部の体制について、中日本統括を西日本統括に統合し、東日本統括および西日本統 括の二統括体制とする 2. 取締役の異動 (2026 年 6 月 26 日付 ) ( 下線が変更箇所 ) 新役職および担当職務名氏名現役職および担当職務名 取締役 取締役 川合宏明営業本部中日本統括兼名古 千葉工場長 屋支店長 取締役 玉川工場長兼生産本部調達 部長 兼本憲一 執行役員 玉川工場長兼生産本部調達 部長 取締役 社外取締役 ( 独立役員 ) 退任 中村哲也 阿部英夫 ― 取締役 技術本部長兼千葉工場長 退任小山修社外取締役 3. 社外取締役候補者の選任 1 選任の理由 コーポレート | |||
| 05/15 | 15:30 | 6140 | 旭ダイヤモンド工業 |
| 株式報酬制度における株式取得に係る事項の決定に関するお知らせ その他のIR | |||
| 済みである信託を「 本 信託 」という。)を継続することを決議しております。 当社は本日開催の取締役会において、本信託の受託者が当社株式を追加取得すること(なお、金銭の追加 信託は行いません。)を決定いたしましたので、下記のとおりお知らせいたします。 なお、本制度の概要につきましては、2018 年 5 月 15 日付 「 役員に対する株式報酬制度の導入に関するお 知らせ」をご参照ください。 記 1. 本信託の概要 (1) 名称役員向け株式交付信託 (2) 委託者当社 (3) 受託者三井住友信託銀行株式会社 ( 再信託受託者 : 株式会社日本カストディ銀行 ) (4) 受益者取締役等のうち受益者 | |||
| 05/15 | 15:30 | 6240 | ヤマシンフィルタ |
| 自己株式取得に係る事項の決定に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各位 2026 年 5 月 15 日 会社名ヤマシンフィルタ株式会社 代表者名代表取締役社長執行役員山崎敦彦 (コード番号 :6240 東証プライム市場 ) 問合せ先取締役専務執行役員井岡周久 (TEL. 045-680-1671) 自己株式取得に係る事項の決定に関するお知らせ ( 会社法第 165 条第 2 項の規定による定款の定めに基づく自己株式の取得 ) 当社は、2026 年 5 月 15 日開催の取締役会において、以下の通り、会社法第 165 条第 3 項の 規定により読み替えて適用される同法第 156 条の規定に基づき、自己株式取得に係る事項に ついて決議しましたので、お知らせいた | |||
| 05/15 | 15:30 | 6240 | ヤマシンフィルタ |
| 国立大学法人信州大学との「共同研究契約」締結のお知らせ その他のIR | |||
| 立を目的としております。 2. 共同研究の概要 ナノファイバーを軸として、アパレル用素材、断熱、耐熱材、バイタルセンサー、圧電センサ ー、EMI シールドなど幅広い分野での製品開発に向けた基礎研究を進め、実用化を目指してまい ります。 詳細については 2026 年 5 月 26 日の共同記者会見にて発表予定であります。 3. 今後の見通しについて 本資本業務提携が、当社グループの業績に及ぼす影響は軽微であります。 今後、業績予想の修正等、公表すべき事項が生じた場合には速やかに開示いたします。以上 < 本件に関するお問い合わせ先 > ヤマシンフィルタ株式会社コーポレートコミュニケーション部 IR 課 TEL: 045-680-1680 FAX: 045-680-1681 E-MAIL: ir@yamashin-filter.co.jp | |||
| 05/15 | 15:30 | 6240 | ヤマシンフィルタ |
| ミツフジ株式会社との資本業務提携に関するお知らせ その他のIR | |||
| 「YAMASHIN FILTER VISION 2030」において、新 規事業の確立にあたり、機能テキスタイル・ライフサイエンス・産業資材の3つの市場領域を選定し、ナノ ファイバーを軸とした素材の開発・社会実装に向け、取り組んでおります。 当社が有するナノファイバーを軸とした素材の開発力とミツフジ株式会社が有するソフトウェア開発やデ ータ解析、販路を組み合わせることにより、ライフサイエンス・産業資材の分野におけるビジネスパートナ ーとして、製品開発及び社会実装をより迅速に推進することが可能となり、当社及びミツフジ株式会社の企 業価値の向上に寄与すると判断いたしました。 2. 資本業務提携の内容 (1 | |||
| 05/15 | 15:30 | 8174 | 日本瓦斯 |
| 自己株式取得に係る事項の決定に関するお知らせ その他のIR | |||
| 2026 年 5 月 15 日 各位 会社名日本瓦斯株式会社 代表者名代表取締役社長執行役員柏谷邦彦 コード番号 8174( 東証プライム) 問合せ先コーポレート本部経営企画 /IR 部長 林憲一郎 (TEL.03-5308-2116) 自己株式取得に係る事項の決定に関するお知らせ ( 会社法第 165 条第 2 項の規定による定款の定めに基づく自己株式の取得 ) 当社は、2026 年 5 月 15 日開催の取締役会において、会社法第 165 条第 3 項の規定により読み替えて適用さ れる同法第 156 条の規定に基づき、自己株式取得に係る事項について決議しましたので、お知らせいたします | |||
| 05/15 | 15:30 | 8217 | オークワ |
| 取締役及び執行役員に対する譲渡制限付株式としての自己株式処分に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各 位 2026 年 5 月 15 日 会社名株式会社オークワ 代表者名代表取締役社長大桑弘嗣 (コード番号 8217 東証プライム) 問合せ先執行役員 経営戦略統括室長郡司雅夫 (073-425-2481) 取締役及び執行役員に対する譲渡制限付株式としての自己株式処分に関するお知らせ 当社は、本日開催の取締役会において、以下のとおり、譲渡制限付株式として自己株式処分 ( 以下 「 本 自己株式処分 」といいます。)を行うことについて決議いたしましたので、お知らせいたします。 1. 処分の概要 (1) 払込期日 2026 年 6 月 12 日 (2) 処分する株式の種類及び株式数当社普通株式 | |||
| 05/15 | 15:30 | 8233 | 髙島屋 |
| 2026年4月度 高島屋営業報告 その他のIR | |||
| 2022 年 3 月から「 収益認識に関する会計基準 」を適用しておりますが、営業報告で開示する売上高につきましては、従来の基準 ( 総額売上高 )で開示 しております。 〔 売上高総計 〕 ( 前年比単位 :%) ㈱ 髙島屋計 ㈱ 髙島屋 既存店計 2026 年 4 月度髙島屋営業報告 +5.6 +5.5 +6.8 +6.7 〔 店舗・事業部別概況 〕 ( 前年比単位 :%) 売上高入店客数売上高入店客数 大阪店 ㈱ 髙島屋および 国内百貨店子会社計 ※1 ㈱ 髙島屋および 国内百貨店子会社既存店計 ※2 ※2 +11.7 △0.5 E C 店 +15.8 - 2026 年 5 月 15 | |||
| 05/15 | 15:30 | 8252 | 丸井グループ |
| 2026年３月期 FACT BOOK(決算補足資料) その他のIR | |||
| FACT BOOK 2026 年 3 月期 Fiscal Year Ended March 31, 2026 目次 Contents 1. 業績の概要 Financial summary ………………………………………… 2 2.グループ総取扱高 Total Group transactions ………………………………………… 4 < 参考 >カードクレジット取扱高内訳 (Reference) Card credit transaction volume ………………………………………… 5 3. 売上収益 Revenue ………………………………………… 6 4. 売上総利益 Gross | |||
| 05/15 | 15:30 | 8252 | 丸井グループ |
| 取締役等に対する業績連動型株式報酬制度の継続および一部改定に関するお知らせ その他のIR | |||
| グルー プの中長期的な業績向上と企業価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、本制 度の継続を決定いたしました。 (2) 本制度の継続は、対象取締役等の報酬と当社の株式価値との連動性をより明確にし、株 主の皆さまとの一層の価値共有を図ること、対象取締役等の中長期的な業績向上と企業価 値増大に向けた貢献意識をより一層高め、当社の共創サステナビリティ経営を推進するこ とを目的としております。 (3) 本制度の継続に伴う当社株式の取得にかかる追加信託金の額および取得時期、取得方法 につきまして、詳細が決まり次第公表いたします。 2. 本制度の一部改定について 本制度は、対象会社が拠出する対象取締役 | |||
| 05/15 | 15:30 | 8023 | ＤＡＩＫＯ ＸＴＥＣＨ |
| 2026年３月期 決算説明資料 その他のIR | |||
| パートナーとしての高度な技術基盤をベースに、大手ベンダーでは対応困難な 中堅企業の細かな業務要件へも、柔軟かつ最適なソリューションを提供します。 ハードウェア/ 技術基盤の提供 中堅企業向けビジネスの連携 富士通株式会社および同社グループ各社 ※ 国内の製造業・流通業中心とした 市場や顧客基盤への 価値提供と共創 強固なパートナーシップによる 大手と中堅顧客市場のすみ分けと連携 ※1 当社主要株主であるパートナー 2 当社最大の仕入先であり最大の販売先 自社ソリューション等の提供 大手企業攻略の連携 Copyright DAIKO XTECH, Ltd. All Rights Reserved | |||
| 05/15 | 15:30 | 8030 | 中央魚類 |
| 中期経営計画の策定に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各 位 2026 年 5 月 15 日 会社名中央魚類株式会社 代表者名代表取締役社長執行役員今村忠如 (コード番号 8030 東証スタンダード) 問合せ先取締役執行役員管理本部本部長福元勝志 (TEL 03-6633-3000) 中期経営計画の策定に関するお知らせ 当社は、本日開催の取締役会において中期経営計画を決議いたしましたので、お知らせいたします。 尚、詳細につきましては、添付資料をご参照ください。 添付資料 :「 中期経営計画 2028」 以上中期経営計画 2028 2026 年 5 月 15 日 1. 2. 3. 4. 5. 6. 7. 8. 9. 10. 11. 12. 中期経 | |||
| 05/15 | 15:30 | 8147 | トミタ |
| 当社の支配に関する基本方針の決定並びに当社株式の大量取得行為に関する対応方針(買収への対応方針)の導入に関するお知らせ その他のIR | |||
| 号に規定されるものをいい、以下 「 基本方 針 」といいます。)を定めるとともに、基本方針に照らして不適切な者によって当社の財務 及び事業の方針の決定が支配されることを防止するための取組み( 会社法施行規則第 118 条 第 3 号ロ(2)に規定されるものをいいます。)として、2026 年 6 月 26 日開催予定の当社第 79 回定時株主総会 ( 以下 「 本総会 」といいます。)において、株主の皆様にご承認いただくこ とを条件として、下記のとおり、当社株式の大量取得行為に関する対応方針 ( 買収への対応 方針 )( 以下 「 本プラン」といいます。)を導入することを決議いたしましたのでお知 | |||
| 05/15 | 15:30 | 8153 | モスフードサービス |
| 剰余金の配当（増配）に関するお知らせdocx その他のIR | |||
| (2025 年 5 月 15 日公表 ) 前期実績 (2025 年 3 月期 ) 基準日 2026 年 3 月 31 日同左 2025 年 3 月 31 日 1 株当たり配当金 19 円 15 円 15 円 配当金総額 595 百万円 - 469 百万円 効力発生日 2026 年 6 月 25 日 - 2025 年 6 月 26 日 配当原資利益剰余金 - 利益剰余金 2. 理由 2026 年 3 月期の親会社株主に帰属する当期純利益が、業績予想を上回ったことから、2026 年 3 月期の期末配当金を、前回公表しております 1 株当たり 15 円から 4 円増配し、1 株当たり 19 円と することといたしました。 第 2 四半期末の 15 円の配当金と合わせて、年間の 1 株当たりの配当金は 34 円となります。 当社は、配当の安定性を考慮し、状況に応じて自社株買いを交え、「 総還元性向 30%」を目途に今 期より配当と自社株買いを組み合わせて株主還元を行ってまいります。 以上 | |||
| 05/15 | 15:30 | 8153 | モスフードサービス |
| 自己株式の取得枠設定に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各 位 2026 年 5 月 15 日 会社名株式会社モスフードサービス 代表者名代表取締役社長中村栄輔 (コード:8153 東証プライム市場 ) 問合せ先責任者執行役員 経営企画本部長兼経営企画部長 早田正一 (TEL.03-5487-7371) 自己株式の取得枠設定に関するお知らせ 当社は、本日開催の取締役会により、会社法第 165 条第 2 項及び当社定款第 7 条の規定に基づき、 自己株式の取得枠を設定することを決議いたしましたので、下記のとおりお知らせいたします 記 1. 自己株式の取得枠設定を行う理由 当社は、成長投資と株主還元の適切なバランスを追求し、資本政策の遂行を目指してお | |||
| 05/15 | 15:30 | 8252 | 丸井グループ |
| グループ経営幹部社員に対するインセンティブ・プランの継続および一部改定に関するお知らせ その他のIR | |||
| 。 本制度の継続に伴う当社株式の取得にかかる追加拠出金の額および当社株式の取得時期、取得方 法が決まりましたら、お知らせいたします。 記 1. 本制度の継続について (1) 当社は、本制度の対象となる経営幹部社員の当社の中長期的な業績向上と企業価値増大へ の貢献意識をより一層高めることを目的として本制度の継続を決定いたしました。 (2) 本制度は、当社株式および当社株式の換価処分金相当額の金銭 ( 以下 「 当社株式等 」とい う。)を業績目標の達成度等に応じて経営幹部社員に交付および給付 ( 以下 「 交付等 」とい う。)するインセンティブ・プランです。 (3) 本制度は、経営幹部社員が当社 | |||
| 05/15 | 15:30 | 8253 | クレディセゾン |
| 自己株式消却に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各 位 2026 年 5 月 15 日 会社名株式会社クレディセゾン 代表者名代表取締役 ( 兼 ) 社長執行役員 C O O 水野克己 ( コード番号 8253 東証プライム ) 問合せ先経営企画部長 宮脇雅史 ( T E L : 03- 3 9 8 8 - 2 1 1 0 ) 自己株式消却に関するお知らせ ( 会社法 178 条の規定に基づく自己株式の消却 ) 当社は、2026 年 5 月 15 日開催の取締役会において、下記のとおり自己株式を消却することを決議しま したので、お知らせいたします。 記 1. 自己株式の消却を行う理由 2024-2026 年度クレディセゾングループ中期経営 | |||