開示 全文検索

EDINETやTDnetで開示されたIR情報から全文検索することができます。

直近7日間 直近1ヶ月

アカウント登録すると、検索可能な期間が直近3ヶ月まで広がります。

アカウント作成

「 2 」の検索結果

検索結果 5384 件 ( 4401 ~ 4420) 応答時間:0.018 秒

ページ数: 270 ページ

発表日 時刻 コード 企業名
06/15 17:30 9760  進学会ホールディングス
株主優待制度の内容変更(大幅再改善)に関するお知らせ その他のIR
様の皆様におかれましては、引き続き当社グループをご支援賜りますようお願い申し 上げます。 2. 変更の内容 ( 下線は2026 年 6 月 4 月付のお知らせからの変更部分を示します。) 変更前 変更後 保有 株式数 当社施設 ( 学習 塾及びスポーツ クラブ)の 利用割引券 QUOカード 保有 株式数 当社施設 ( 学習 塾及びスポーツ クラブ)の 利用割引券 QUOカード 100 株 ~ 499 株 3,000 円相当を 進呈 ( 希望者のみ) ― 100 株 ~ 499 株 3,000 円相当を 進呈 ( 希望者のみ) ― 500 株 ~ 999 株 3,000 円相当を 進呈 ( 希望
06/15 17:15 4263 サスメド
杏林製薬株式会社との共同研究開発及び販売に関する契約に係るマイルストン達成のお知らせ その他のIR
下 「 本契約 」) ※1 に定める開発の進捗に 応じたマイルストンを達成しましたので、お知らせいたします。 本マイルストンは、本契約に基づき研究開発を行なっている耳鳴治療用アプリの検証的試験 ※2 において両社 が開発した治療用アプリの利用が開始されたことによるものであります。これにより、当社は本契約で定めら れた開発マイルストンとして 2.4 億円を受領する予定です。 今回受領するマイルストン報酬は、2026 年 6 月期第 4 四半期の事業収益として計上する見込みです。 ※1 2022 年 11 月 9 日付 「 耳鼻科領域における治療用アプリの共同研究開発及び販売に関する契約締結のお知
06/15 17:01 415A GMO TECHホールディングス
完全子会社間の合併に関するお知らせ その他のIR
。 1. 本合併の目的 当社は、「AI と SaaS で、企業の成長を持続可能にする」をビジョンに掲げ、業務フローの中心で機能する基 盤型 SaaS を通じて、売上を“ 仕組みでつくる”プロダクトを提供し、お客様の持続的な事業成長を支援してお ります。 当社の完全子会社である GMO TECH は、「 MEO DASH! by GMO」のサービス名で MEO サービスを提供しており、 国内 MEO 市場売上で、2025 年度までの3 年間連続 No.1 シェアを獲得しております( 注 )。GMO TECH は、MEO サ ービスの競争力強化を目的として、本年 2 月に、同じく MEO サービスを提
06/15 17:00 7680 軽自動車館
2026年10月期 中間決算短信〔日本基準〕(非連結) その他のIR
存在しないため 記載しておりません。 (2) 財政状態 総資産純資産自己資本比率 百万円百万円 % 2026 年 10 月期中間期 1,566 286 18.3 2025 年 10 月期 1,525 259 17.0 ( 参考 ) 自己資本 2026 年 10 月期中間期 286 百万円 2025 年 10 月期 259 百万円 2. 配当の状況 年間配当金 中間期末期末年間 円銭円銭円銭 2025 年 10 月期 0.00 0.00 0.00 2026 年 10 月期 0.00 2026 年 10 月期 ( 予想 ) 0.00 0.00 ( 注 ) 直近に公表されている配当予想からの修正の有
06/15 17:00 7719 東京衡機
調査委員会の委員選任に関するお知らせ その他のIR
いたします。 記 1. 本委員会の構成 委員 : 鶴由貴氏 ( 弁護士法人協和綜合パートナーズ法律事務所弁護士 ) 委員 : 清水美紀音氏 ( 番町スクエア法律事務所弁護士 ) 委員 : 前川晶氏 ( 法律事務所イオタ弁護士 ) 委員 : 廣田朱音氏 ( 法律事務所イオタ弁護士 ) ※ 鶴委員、清水委員は、当社社外取締役監査等委員であります。また、前川委員、廣田委員と 当社および当社役員との間には、記載すべき利害関係や特別な人的・資本的・取引関係はござ いません。 2. 調査委員会の目的 (「 既公表の通り」) ・当該事案に関する事実関係の整理および確認 ・当該事案に係る評価および解釈の妥当性
06/15 17:00 8783 abc
合弁会社 Crawford Production Japan におけるメディア・ライブイベント事業(CPJ STUDIOS)の開始に関するお知らせ その他のIR
する「CPJ STUDIOS」は、その第 1 フェーズとして、ファイターや競技の魅力をメディアコン テンツ化し、ファン基盤の拡大とスポンサー価値の創出を図るとともに、将来的な IP 展開、ライブイベ ント展開、ライセンス展開等につなげる基盤事業として位置付けるものです。 当社は、本事業を通じて、日本発の格闘技関連価値を世界へ届ける“ 橋 ”となり、中長期的な収益機 会の拡大を目指してまいります。 1 2. 本事業の内容 本事業は、以下の4 領域を中核とするプロデュース型メディア・ライブイベント事業です。 (1) 番組制作・配信 英語 × 日本語によるグローバル向け番組の制作・配信 ( 動画
06/15 17:00 8783 abc
【CPJ STUDIOS】メディア&ライブイベント事業計画 説明資料 その他のIR
世界へ。 CPJ STUDIOS ── メディア&ライブイベント事業計画説明資料 ファイターを、 0 1 / 1 5 C R A W F O R D P R O D U C T I O N J A P A N — B U S I N E S S P L A N 2026 年 6 月 15 日 |abc 株式会社 ( 東証スタンダード・証券コード 8783)|Crawford Production Japan 本日の発表 —— 3つのポイント STUDIOS、始動 CPJ 弁会社 Crawford Production Japan において 合 0 2 / 1 5 T O D A Y ' S
06/15 17:00 9149 大友ロジスティク
2026年10月期 中間決算短信〔日本基準〕(非連結) その他のIR
月期中間期 0.50 - ( 注 )2026 年 10 月期中間期及び2025 年 10 月期中間期の潜在株式調整後 1 株当たり中間純利益については、潜在株式が存在 しないため記載しておりません。 (2) 財政状態 総資産純資産自己資本比率 1 株当たり純資産 百万円百万円 % 円銭 2026 年 10 月期中間期 47,659 9,517 20.0 475.88 2025 年 10 月期 47,366 8,871 18.7 443.56 ( 参考 ) 自己資本 2026 年 10 月期中間期 9,517 百万円 2025 年 10 月期 8,871 百万円 (3)キャッシュ・フローの状況
06/15 17:00 9149 大友ロジスティク
業績予想の修正に関するお知らせ その他のIR
年 10 月 31 日 ) 営業収益営業利益経常利益当期純利益 1 株当たり 当期純利益 百万円百万円百万円百万円円銭 前回発表予想 ( A ) 30,031 1,748 1,493 976 48.83 今回修正予想 ( B ) 30,496 2,656 2,384 1,571 78.56 増減額 (B- A ) 464 907 891 594 増減率 ( % ) 1.6 51.9 59.7 60.9 ( 参考 ) 前期実績 ( 2025 年 10 月期 ) 28,141 999 772 569 28.46 2. 修正の理由 当期の業績につきまして、当社の主要な取引先である建設機械メーカー関
06/15 17:00 9149 大友ロジスティク
TOKYO PRO Market への上場目的の開示に関するお知らせ その他のIR
Market へ上場いたしました。「ものづくりを支える物流 会社 」として当社が業容拡大の為に、上場において掲げてきた主な目的は、以下のとおりで す。 (1) 収益基盤の拡充 当社は、知名度及び信用力の向上を通じて、取引先、金融機関、株主、投資家その他の ステークホルダーからの信頼を高め、収益基盤の拡充と継続的かつ安定的な企業成長を目 的としております。 (2) 人材の確保 当社は、成長性及び知名度の向上を通じて、採用チャネルの増加、最適化及び従業員エ ンゲージメントの向上を図り、人材不足に対応することを目的としております。 (3) 経営管理体制の強化 当社は、上場会社として経営管理体制を整備し
06/15 17:00 1447 SAAFホールディングス
株主による臨時株主総会招集請求に関するお知らせ その他のIR
。)を 2026 年 6 月 11 日に受領い たしましたので、下記のとおりお知らせいたします。 記 1. 本請求をした株主の概要 前俊守 前氏は、当社の総株主の議決権の 100 分の3 以上の議決権を6か月前から引き続き保有している 株主であります。 2. 本請求の内容 (1) 株主総会の目的事項 議題取締役 7 名選任の件 (2) 招集の理由 本請求書の全文を別紙として添付しておりますので、ご参照ください。 3. 本請求への当社の対応方針 本請求に対する当社の対応方針につきましては、本請求の内容を慎重に検討の上、決定次第開示 いたします。 以上 1
06/15 17:00 203A P-シュンビン
東京証券取引所TOKYO PRO Marketへの上場目的の開示 その他のIR
、TOKYO PRO Market への上場を知名度及び信用力の向上、収益基盤の拡充、経営基盤 及び内部統制管理の強化、並びに将来的な一般市場への上場を見据えた準備の機会と位置付け、 その後の更なる成長を目指してまいります。 2. 追加的な情報開示 (1) 中長期的な成長目標・成長戦略 当社は、「 中小企業の企画部を代行する」というミッション、および「イノベーションを共に 創る」というビジョンのもと、中小企業の売上向上やブランド価値向上のため、ブランディング、 デザインクリエイティブ、運用支援など、中小企業を主要顧客とした新規事業やイノベーション に伴走するビジネスを展開してまいりました。その結果、支
06/15 17:00 243A トップス
東京証券取引所 TOKYO PRO Market への上場目的の開示について その他のIR
、商品のみならず上場企業としての事業 内容や経営方針についても、取引先をはじめとするステークホルダーの皆様に理解いただきやすい 環境が整ったものと認識しております。 また、業務提携や商品開発、新規出店要請の案件が増加しているほか、設備投資等に必要な資金 について金融機関から円滑な調達が可能となっております。加えて、採用活動においても、上場企 業としての信頼性を訴求しやすくなる等の効果が現れております。 以上のことから、社会的信用と知名度の向上という上場目的については、現時点において概ね実 現できているものと考えております。 (2) 組織的で透明性を確保した経営の確立 法令遵守の企業風土等、上場企
06/15 17:00 2995 ジェイレックス
TOKYO PRO Marketへの上場目的の開示について その他のIR
する街づくりに取り組んでおり ます。 当社は、事業規模の拡大及び中長期的な企業価値向上を実現するうえで、上場会社 としての社会的信用力、経営の透明性及びガバナンス体制の強化が重要であると考 え、TOKYO PRO Market へ上場しております。 TOKYO PRO Market への上場により、金融機関との安定的な取引関係の構築、事業パ ートナー及び取引先からの信用力向上、優秀な人材の採用及び組織力強化、内部管 理体制及びコンプライアンス体制の継続的強化を図ることで、継続的な不動産開発及び企業価値向上を推進してまいります。 2. 上場目的の実現状況 当社は、TOKYO PRO Market
06/15 17:00 358A ゼン・ランド
東京証券取引所 TOKYO PRO Marketへの上場目的の開示について その他のIR
。 記 1. 上場の目的 当社は、2025 年 5 月 23 日に TOKYO PRO Market へ上場いたしました。当社は、TOKYO PRO Market への上場を、知名度及び信用力の向上、収益基盤の拡充、経営基盤及び内部 管理体制の強化、並びに将来的な一般市場への上場を見据えた準備の機会と位置づけ、更 なる企業価値の向上に取り組んでまいります。 2. 追加的な情報開示 (1) 中長期的な成長目標・成長戦略 当社は、「 新たな価値を生み出す『 場所 』をより身近に提供する」という企業理念のも と、商業用不動産事業として、商業用不動産仲介業務 ( 賃貸仲介・売買仲介 )、商業用不 動産
06/15 17:00 398A リアルクオリティ
TOKYO PRO Market への上場目的の開示について その他のIR
らせいたします。 1. TOKYO PRO Market への上場目的 記 当社が営む旅館ホテル再生事業は、観光需要の多様化や地方創生の加速を背景に、今後もさらなる市 場拡大が見込まれています。このような環境下において、高品質なサービスの提供と持続的な成長を両 立した継続性のある経営を実現するためには、「 優秀な人材の確保 」と「 新規施設取得のための投資資 金 」の獲得が不可欠です。当社は、TOKYO PRO Market への上場を通じて、知名度の向上、社会的信用力 の獲得、および資金調達能力の改善・向上を図り、これらを経営基盤の強化に繋げることを主たる目的 としております。 2. 上場
06/15 17:00 524A 田村ビルズG
東京証券取引所 TOKYO PRO Marketへの上場目的の開示について その他のIR
の通り開示いたし ます。 1. 上場の目的 当社は、社会的信用力の向上による資金調達手段の多様化・拡大、および知名度の向 上による人材採用力の強化を主たる目的として TOKYO PRO Market に上場いたしまし た。今後は、上場企業としての社会的地位を最大限に活かして企業価値を向上させ、一 般市場へのステップアップと、その後のさらなる持続的成長を目指してまいります。な お、上場から現在にいたるまで短期間ではありますが、新規金融機関の開拓や採用活動 において、既に相応の効果を実感しているところであります。 2. 追加的な情報開示 (1) 中長期的な成長目標・成長戦略 山口県内における各事業
06/15 17:00 5893 RAVIPA
TOKYO PRO Market への上場目的の開示について その他のIR
主に展開している化粧品等の通販業界においては、競合他社が多数存在しております。そのよう な環境下では、取引先、金融機関、お客様などのステークホルダーからの信頼の獲得が強みになるものと 考えております。 株式会社東京証券取引所が運営する TOKYO PRO Market への「 上場会社 」という社会的信用力を活用 し、当社製品の認知度や知名度向上、取引先や金融機関との取引の強化を目的としております。 (2) 収益基盤・事業領域の拡大 当社は、当初化粧品等の通信販売をメインに事業活動をしておりましたが、収益基盤並びにシナジー 効果が期待できるような事業領域の拡大を目的として、現在では本資料 1
06/15 16:30 331A メディックス
自己株式の取得及び自己株式立会外買付取引(ToSTNeT-3)による自己株式の買付けに関するお知らせ その他のIR
に基づ き、自己株式を取得することおよびその具体的な取得方法を決議しましたので、下記のとおりお知らせいたしま す。 1. 自己株式の取得を行う理由 経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を可能とするため。 2. 取得の方法 本日 (2026 年 6 月 15 日 )の終値 ( 最終特別気配を含む)470 円で、2026 年 6 月 16 日午前 8 時 45 分の東京証券取 引所の自己株式立会外買付取引 (ToSTNeT-3)において買付けの委託を行う(その他の取引制度や取引時間への変 更は行わない。)。 当該買付注文は当該取引時間限りの注文とする。 3. 取得の内容 (1) 取得する株式の
06/15 16:30 3547 ユニシアホールディングス
資金の借入に関するお知らせ その他のIR
各 位 2026 年 6 月 15 日 会社名株式会社ユニシアホールディングス 代表者名代表取締役会長兼社長貫啓二 (コード番号 :3547 東証スタンダード市場 ) 問合せ先取締役管理部長岩本一将 (TEL. 03-5449-6410) 資金の借入に関するお知らせ 当社は、2026 年 6 月 15 日開催の当社取締役会において、下記のとおり資金の借入を進めることを決 議いたしましたのでお知らせいたします。 記 1. 理由 2026 年 11 月期の直営店の新規出店のための設備投資資金 2. 資金の借入の内容 (1) 借入先株式会社みずほ銀行 (2) 借入金額 500 百万円 (3) 借入金利みずほ TIBOR+スプレッド 1.0% (4) 借入実行日 ( 予定 ) 2026 年 6 月 30 日 (5) 借入期間 5 年 (6) 担保の有無無担保・無保証 3. 業績への影響 本資金の借入が通期連結業績に与える影響は軽微であります。 以上