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「 2 」の検索結果

検索結果 6 件 ( 1 ~ 6) 応答時間:0.054 秒

ページ数: 1 ページ

発表日 時刻 コード 企業名
06/02 15:30 5707 東邦亜鉛
定款一部変更に関するお知らせ その他のIR
各位 2026 年 6⽉2⽇ 上場会社名東邦亜鉛株式会社 代表者 代表取締役社 ⻑ 伊藤正 ⼈ (コード番号 5707) 問合せ先責任者取締役常務執 ⾏ 役員 CRO 佐藤義和 (TEL 03-4334-7316) 定款 ⼀ 部変更に関するお知らせ 当社は、本 ⽇ 開催の取締役会において、2026 年 4 ⽉ 7 ⽇ 付 「 事業構造の転換を踏まえた商号変 更に関するお知らせ」にて公表しましたとおり、2026 年 6 ⽉ 26 ⽇ 開催予定の第 127 回定時株主 総会に定款 ⼀ 部変更について付議することを決議いたしましたので、お知らせいたします。 記 1. 変更の理由 当社は、1937
06/01 15:30 5707 東邦亜鉛
第三者割当により発行された行使価額修正条項付第1回新株予約権の月間行使状況に関するお知らせ その他のIR
東邦亜鉛株式会社第 1 回新株予約権 2. 対象 ⽉ 間の交付株式数 338,900 株 3. 対象 ⽉ 間中に⾏ 使された新株予 3,389 個 約権の数及び新株予約権の発 ⾏ ( 発 ⾏ 総数 35,000 個に対する割合 :9.68%) 総数に対する⾏ 使 ⽐ 率 4. 対象 ⽉の前 ⽉ 末時点における未 ⾏ 使新株予約権数 27,184 個 (2,718,400 株 ) 5. 対象 ⽉の⽉ 末時点における未 ⾏ 使新株予約権数 23,795 個 (2,379,500 株 ) ※ 発 ⾏ 総数に対する割合は、⼩ 数点第 2 位を四捨五 ⼊しております。 6. 対象 ⽉ 間における⾏ 使状
05/29 17:30 5707 東邦亜鉛
A種優先株式の普通株式への一部転換のお知らせ その他のIR
細につきましては、2024 年 12 月 18 日付 「 第三者割当による A 種優先株式及び B 種劣後株式の発行、定款の一部変更、臨時株主総会招集のための基準日設定、事業再編に伴う希望退 職者の募集及び配置転換、並びに主要株主である筆頭株主の異動等に関するお知らせ」をご参照くだ さい。 2.その他 本転換の背景につきましては、AP ファンドより、当社の事業再生計画を支援するスポンサーとしての立場か ら、A 種優先株式を段階的に普通株式へ転換していくことが最適であるとの判断に至った旨を確認しておりま す。また、今後の当社株式の保有方針についても、AP ファンドは、事業再生を支えるスポンサーと
05/26 16:00 1311 TOPIX30
上場投資信託(ETF)の設定・交換(解約)単位変更に係る投資信託約款の付表変更等に関するお知らせ その他のIR
約 ) 単位を、約款付表の変更適用日 ( 次頁参照 ) 以降の申込 分より、下表の通り変更いたします。 これに伴い、約款付表における設定・交換 ( 一部解約 ) 口数および信託終了時の交換口数を、 次頁以降の新旧対照表の通り変更いたします。 1 2 3 4 5 6 7 ファンド名 NEXT FUNDS TOPIX Core 30 連動型上場投 信 NEXT FUNDS 日経平均高配当株 50 指数連 動型上場投信 NEXT FUNDS タイ株式 SET50 指数連動型 上場投信 NEXT FUNDS FTSE ブルサ・マレーシア KLCI 連動型上場投信 NEXT FUNDS 野村株主還元
05/25 16:30 235A GX高配当30日株
ETFの収益分配のお知らせ その他のIR
2026 年 5 月 25 日 各 位 Global X Japan 株式会社 ETF の収益分配のお知らせ ETF に係る収益分配について、下記のとおりご通知いたします。 1. 当計算期間の終了日 ( 決算日 ) 2026 年 5 月 24 日 2. 収益分配金 計算期間 :2026 年 3 月 25 日 ~2026 年 5 月 24 日 記 銘柄名 (コード) グローバルX 超短期米国債 ETF(133A) 収益分配金 100 口につき 400 円 00 銭 計算期間 :2026 年 2 月 25 日 ~2026 年 5 月 24 日 銘柄名 (コード) グローバルX 超長期米国債
05/21 08:50 1319 F-300投信
「NEXT FUNDS 日経300株価指数連動型上場投信」基準価額と市場価格の重要な乖離に関するお知らせ その他のIR
-5.83% 5 月 19 日 761.89 円 712.1 円 -6.54% 5 月 20 日 750.34 円 708 円 -5.64% [ 乖離の要因 ] 対象 ETF の基準価額と市場価格との間に発生した乖離は、市場の需給によって生じてい ると考えられます。 1 [ 今後の見込み] 取引の活性化などにより、需給が改善されれば乖離は解消していくものと考えられます。 対象 ETF を売買する際には、基準価額と市場価格の乖離に十分にご注意下さい。 以上 2