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「 2 」の検索結果
検索結果 295 件 ( 161 ～ 180) 応答時間：0.23 秒
ページ数： 15 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 05/23 | 15:00 | 5981 | 東京製綱 |
| 譲渡制限付株式報酬度の導入に関するお知らせ その他のIR | |||
| 。)を導入することを決議し、新制度導入に関する議案を 2022 年 6 月 28 日開催予定の第 223 回定 時株主総会 ( 以下 「 本株主総会 」といいます。)に付議することといたしましたので、下記のとおり、 お知らせいたします。 記 1. 新制度の導入について (1) 新制度の導入目的 新制度は、当社の取締役 ( 以下のとおり社外取締役を除きます。)に対して、当社の企業価値の 持続的な向上を図るインセンティブを与えるとともに、取締役と株主の皆様との一層の価値共有 を進めることを目的として、取締役に対し、譲渡制限付株式を割り当てるための報酬制度として 導入するものです。 (2) 新制度の | |||
| 05/12 | 16:18 | 5981 | 東京製綱 |
| 臨時報告書 臨時報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 東京製綱株式会社 (E01378) 臨時報告書 【 提出書類 】 臨時報告書 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 5 月 12 日 【 会社名 】 東京製綱株式会社 【 英訳名 】 TOKYO ROPE MFG. CO., LTD. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長原田英幸 【 本店の所在の場所 】 東京都中央区日本橋 3 丁目 6 番 2 号 【 電話番号 】 03-6366-7777 【 事務連絡者氏名 】 経理部長高橋文明 【 最寄りの連絡場所 】 東京都中央区日本橋 3 丁目 6 番 2 号 【 電話番号 】 03 | |||
| 05/12 | 15:30 | 5981 | 東京製綱 |
| 2022年３月期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| 3 月期 1,403 百万円 ( △36.1%) 2021 年 3 月期 2,196 百万円 ( -%) 1 株当たり 当期純利益 潜在株式調整後 1 株当たり 当期純利益 自己資本 当期純利益率 総資産 経常利益率 売上高 営業利益率 円銭円銭 % % % 2022 年 3 月期 81.08 - 5.4 2.4 2.5 2021 年 3 月期 25.33 - 1.9 0.2 1.2 ( 参考 ) 持分法投資損益 2022 年 3 月期 156 百万円 2021 年 3 月期 38 百万円 (2) 連結財政状態 総資産純資産自己資本比率 1 株当たり純資産 百万円百万円 % 円銭 2022 年 | |||
| 05/12 | 15:30 | 5981 | 東京製綱 |
| 特別損失の計上及び2022年3月期連結業績と業績予想の差異、並びに個別業績と前期実績値との差異に関するお知らせ 業績修正 | |||
| タイムラグが発生したことな どから、事業用資産の回収可能性を再検討いたしました。その結果、同社は減損損失を計上することと なり、2022 年 3 月期の当社連結決算においては固定資産の減損損失 1,164 百万円を、当社個別決算にお いては関係会社株式評価損 1,067 百万円を特別損失としてそれぞれ計上することとなりました。これら 特別損失計上後の 2022 年 3 月期業績につきましては、下記 2.および3.の実績 (B) 欄に記載の通り となります。 2. 2022 年 3 月期通期連結業績予想値と実績値との差異 (2021 年 4 月 1 日 ~2022 年 3 月 31 日 ) 前回発表予想 | |||
| 03/30 | 14:57 | 明治安田生命２０１９基金特定目的会社 | |
| 有価証券報告書（内国資産流動化証券）－第3期(令和3年1月1日－令和3年12月31日) 有価証券報告書 | |||
| 社債に係る特定社債券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は、1,000 万円の一種とし、その記名式への変更は しません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2019 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2019 年 6 月 7 日に日本国内で設立 | |||
| 03/30 | 14:53 | 明治安田生命２０１８基金特定目的会社 | |
| 有価証券報告書（内国資産流動化証券）－第4期(令和3年1月1日－令和3年12月31日) 有価証券報告書 | |||
| 社債に係る特定社債券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はし ません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2018 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2018 年 6 月 15 日に日本国内で設立 | |||
| 03/30 | 14:51 | 明治安田生命２０１７基金特定目的会社 | |
| 有価証券報告書（内国資産流動化証券）－第5期(令和3年1月1日－令和3年12月31日) 有価証券報告書 | |||
| 社債に係る特定社債券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はし ません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2017 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき日本国内で設立された特定目的会社であり、その発 | |||
| 02/14 | 13:26 | 5981 | 東京製綱 |
| 確認書 確認書 | |||
| EDINET 提出書類 東京製綱株式会社 (E01378) 確認書 【 表紙 】 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の8 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 2 月 14 日 【 会社名 】 東京製綱株式会社 【 英訳名 】 TOKYO ROPE MFG. CO., LTD. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長原田英幸 【 最高財務責任者の役職氏名 】 該当なし 【 本店の所在の場所 】 東京都中央区日本橋 3 丁目 6 番 2 号 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 | |||
| 02/14 | 13:20 | 5981 | 東京製綱 |
| 四半期報告書－第223期第3四半期(令和3年10月1日－令和3年12月31日) 四半期報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 東京製綱株式会社 (E01378) 四半期報告書 【 提出書類 】 四半期報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の7 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 2 月 14 日 【 四半期会計期間 】 第 223 期第 3 四半期 ( 自 2021 年 10 月 1 日至 2021 年 12 月 31 日 ) 【 会社名 】 東京製綱株式会社 【 英訳名 】 TOKYO ROPE MFG. CO., LTD. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長原田英幸 【 本店の所在の場所 】 東京都中央区日本橋 3 | |||
| 02/10 | 15:00 | 5981 | 東京製綱 |
| 2022年３月期第３四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| 2022 年 3 月期第 3 四半期決算短信 〔 日本基準 〕( 連結 ) 2022 年 2 月 10 日 上場会社名東京製綱株式会社上場取引所東 コード番号 5981 URL http://www.tokyorope.co.jp/ 代表者 ( 役職名 ) 代表取締役社長 ( 氏名 ) 原田英幸 問合せ先責任者 ( 役職名 ) 取締役執行役員総務部長 ( 氏名 ) 喜旦康司 (TEL) 03-6366-7777 四半期報告書提出予定日 2022 年 2 月 14 日配当支払開始予定日 ― 四半期決算補足説明資料作成の有無 : 無 四半期決算説明会開催の有無 : 無 ( 百万円未満切捨て | |||
| 12/28 | 17:41 | 5981 | 東京製綱 |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| ら、海外投資家比率が20%を超えた段階で招集通知の英訳化や議決権行使プラットフォーム(PF)の 利用を開始するとしておりましたが、プライム市場登録を機にPFの利用を開始するほか、招集通知の英訳を行い、当社 Webサイト等に掲載する予 定です。具体的には、次回定時株主総会 (2022 年 6 月開催予定 )に向けて体制の準備を進めてまいります。 【 補充原則 2-31】 当社取締役会は、サステナビリティを巡る課題への対応が企業価値の向上をもたらすものと考えており、とりわけ気候変動などの地球環境問題へ の取組みとして、環境方針および企業行動指針を定め(https | |||
| 12/24 | 14:20 | 日本生命２０１９基金流動化 | |
| 有価証券報告書（内国資産流動化証券）－第3期(令和2年10月1日－令和3年9月30日) 有価証券報告書 | |||
| 定の適用を受け、振替機関の振替業に係る業務規程その他の規則及び 事務指針 (これらの業務規程、その他の規則及び事務指針を以下併せて「 振替機関業務規程等 」と総称 します。)に従って取り扱われるものとします。 b 振替法に従い本社債の社債権者 ( 以下 「 本社債権者 」といいます。)が社債券の発行を請求することが できる場合を除き、本社債に係る社債券は発行されません。本社債の社債券 ( 以下 「 本社債券 」といい ます。)が発行される場合は、利札付無記名式に限るものとし、本社債券の券面種類は1,000 万円の一 種とし、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的枠組み 仕 | |||
| 11/12 | 16:10 | 5981 | 東京製綱 |
| 確認書 確認書 | |||
| EDINET 提出書類 東京製綱株式会社 (E01378) 確認書 【 表紙 】 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の8 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2021 年 11 月 12 日 【 会社名 】 東京製綱株式会社 【 英訳名 】 TOKYO ROPE MFG. CO., LTD. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長原田英幸 【 最高財務責任者の役職氏名 】 該当なし 【 本店の所在の場所 】 東京都中央区日本橋 3 丁目 6 番 2 号 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 | |||
| 11/12 | 16:09 | 5981 | 東京製綱 |
| 四半期報告書－第223期第2四半期(令和3年7月1日－令和3年9月30日) 四半期報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 東京製綱株式会社 (E01378) 四半期報告書 【 提出書類 】 四半期報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の7 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2021 年 11 月 12 日 【 四半期会計期間 】 第 223 期第 2 四半期 ( 自 2021 年 7 月 1 日至 2021 年 9 月 30 日 ) 【 会社名 】 東京製綱株式会社 【 英訳名 】 TOKYO ROPE MFG. CO., LTD. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長原田英幸 【 本店の所在の場所 】 東京都中央区日本橋 3 | |||
| 11/12 | 16:00 | 5981 | 東京製綱 |
| 2022年３月期第２四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| 2022 年 3 月期第 2 四半期決算短信 〔 日本基準 〕( 連結 ) 2021 年 11 月 12 日 上場会社名東京製綱株式会社上場取引所東 コード番号 5981 URL http://www.tokyorope.co.jp/ 代表者 ( 役職名 ) 代表取締役社長 ( 氏名 ) 原田英幸 問合せ先責任者 ( 役職名 ) 取締役執行役員総務部長 ( 氏名 ) 喜旦康司 (TEL) 03-6366-7777 四半期報告書提出予定日 2021 年 11 月 12 日配当支払開始予定日 ― 四半期決算補足説明資料作成の有無 : 有 四半期決算説明会開催の有無 : 有 ( 機関投資家向け | |||
| 11/12 | 16:00 | 5981 | 東京製綱 |
| 本店（本社）移転に関するお知らせ その他のIR | |||
| 2021 年 11 月 12 日 各位 会社名東京製綱株式会社 代表者名代表取締役社長原田英幸 (コード番号 5981 東証第 1 部 ) 問合せ先取締役執行役員総務部長喜旦康司 ( TEL. 03- 6366- 7777) 本店 ( 本社 ) 移転に関するお知らせ 当社は、本日開催の取締役会において、下記のとおり本店 ( 本社 )の移転につきまして 決議いたしましたので、お知らせいたします。 記 1. 新本店 ( 本社 ) 住所 東京都江東区永代 2 丁目 37 番 28 号澁澤シティプレイス永代 ( 現本店 ( 本社 ) 住所 : 東京都中央区日本橋三丁目 6 番 2 号 ) 2. 本店 | |||
| 09/28 | 13:47 | 明治安田生命２０１９基金特定目的会社 | |
| 半期報告書（内国資産流動化証券）－第3期(令和3年1月1日－令和3年12月31日) 半期報告書 | |||
| に限るものと し、本特定社債券の券面種類は、1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 EDINET 提出書類 明治安田生命 2019 基金特定目的会社 (E35030) 半期報告書 ( 内国資産流動化証券 ) a 明治安田生命 2019 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円とし て、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流 動化法 」といいます。)に基づき2019 年 6 月 7 日に日本国内で設立された特定目的会社 | |||
| 09/28 | 13:46 | 明治安田生命２０１８基金特定目的会社 | |
| 半期報告書（内国資産流動化証券）－第4期(令和3年1月1日－令和3年12月31日) 半期報告書 | |||
| に限るものと し、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 EDINET 提出書類 明治安田生命 2018 基金特定目的会社 (E34201) 半期報告書 ( 内国資産流動化証券 ) a 明治安田生命 2018 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円とし て、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流 動化法 」といいます。)に基づき2018 年 6 月 15 日に日本国内で設立された特定目的会社 | |||
| 09/28 | 13:45 | 明治安田生命２０１７基金特定目的会社 | |
| 半期報告書（内国資産流動化証券）－第5期(令和3年1月1日－令和3年12月31日) 半期報告書 | |||
| に限るものと し、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 EDINET 提出書類 明治安田生命 2017 基金特定目的会社 (E33332) 半期報告書 ( 内国資産流動化証券 ) a 明治安田生命 2017 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円とし て、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流 動化法 」といいます。)に基づき日本国内で設立された特定目的会社であり、その発行済みの全ての特 | |||
| 09/28 | 13:44 | 明治安田生命２０１６基金特定目的会社 | |
| 半期報告書（内国資産流動化証券）－第6期(令和3年1月1日－令和3年12月31日) 半期報告書 | |||
| 振替法に従い本特定社債の特定社債権者 ( 以下 「 本特定社債権者 」といいます。)が特定社債券の発行 を請求することができる場合を除き、本特定社債に係る特定社債券は発行されません。本特定社債の特 定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記名式に限るものと し、本特定社債券の券面種類はA 号特定社債につき100 万円の一種、B 号特定社債につき1,000 万円の一種 とし、いずれについてもその記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 EDINET 提出書類 明治安田生命 2016 基金特定目的会社 (E32546) 半期報 | |||