開示 全文検索

EDINETやTDnetで開示されたIR情報から全文検索することができます。

アカウント登録すると、検索可能な期間が直近3ヶ月まで広がります。

アカウント作成

「 2 」の検索結果

検索結果 358 件 ( 201 ~ 220) 応答時間:0.469 秒

ページ数: 18 ページ

発表日 時刻 コード 企業名
06/09 15:02 6332 月島ホールディングス
自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) 自己株券買付状況報告書
供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/2株式の種類普通株式 1【 取得状況 】 (1) 【 株主総会決議による取得の状況 】 該当事項はありません。 (2) 【 取締役会決議による取得の状況 】 EDINET 提出書類 月島ホールディングス株式会社 (E01537) 自己株券買付状況報告書 ( 法 24 条の6 第 1 項に基づくもの) 2023 年 5 月 31 日現在 区分株式数 ( 株 ) 価額の総額 ( 円 ) 取締役会 (2023 年 5 月 12 日 )での決議状況 ( 取得期間 2023 年 5 月 15 日 ~2024 年
06/09 15:00 6332 月島ホールディングス
自己株式取得状況に関するお知らせ その他のIR
各位 2023 年 6 月 9 日 会社名月島ホールディングス株式会社 代表者名代表取締役社長川 﨑 淳 コード番号 6332( 東証プライム市場 ) 問合せ先財務部長佐藤光政 電話 03-5560-6521 自己株式取得状況に関するお知らせ ( 会社法第 165 条第 2 項の規定による定款の定めに基づく自己株式の取得 ) 当社は、2023 年 5 月 12 日開催の取締役会において決議しました会社法第 165 条第 3 項の規定により 読み替えて適用される同法第 156 条の規定に基づく自己株式取得について、下記のとおりお知らせいた します。 記 1. 取得対象株式の種類当社普通株式 2
05/25 16:00 6332 月島ホールディングス
剰余金の配当に関するお知らせ その他のIR
左 2022 年 3 月 31 日 1 株当たり 配当金 25 円 00 銭 25 円 00 銭 18 円 00 銭 配当金総額 1,103 百万円 - 792 百万円 効力発生日 2023 年 6 月 7 日 - 2022 年 6 月 6 日 配当原資利益剰余金 - 利益剰余金 2. 理由 当社は、「 財務体質と経営基盤の強化を図りつつ、毎期の業績、新規投資、連結配当性向等を 総合的に勘案しながら安定配当に努める」ことを利益配分の基本方針としております。 2023 年 3 月期の期末配当につきましては、この基本方針に基づき、2023 年 5 月 12 日に公表し ました通り 1 株当たり
05/12 16:00 6332 月島ホールディングス
2023年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表
( 注 ) 包括利益 2023 年 3 月期 4,357 百万円 ( △53.6%) 2022 年 3 月期 9,400 百万円 ( 84.1%) 1 株当たり 当期純利益 潜在株式調整後 1 株当たり 当期純利益 自己資本 当期純利益率 総資産 経常利益率 売上高 営業利益率 円銭円銭 % % % 2023 年 3 月期 96.16 - 5.2 3.8 5.1 2022 年 3 月期 186.42 - 10.9 4.4 6.1 ( 参考 ) 持分法投資損益 2023 年 3 月期 △38 百万円 2022 年 3 月期 48 百万円 (2) 連結財政状態 総資産純資産自己資本比率 1 株当たり純
05/12 16:00 6332 月島ホールディングス
23.3期決算 補足説明資料 その他のIR
23.3 期決算補 ⾜ 説明資料 2023 年 5⽉12⽇ 123.3 期決算連結損益 • 売上 ⾼は、増収であるものの、⽔ 環境事業で別途発注の⼟⽊⼯ 事の遅れにより、当社機械設備 ⼯ 事に ⼀ 部遅れが発 ⽣し公表値未達 • 営業利益は、⼀ 過性の要因および低採算案件の進捗、予算超過案件の影響により減益 (⼀ 過性の要因 1その他事業物流施設のフリーレント、2 廃棄物処理事業を⾏う⼦ 会社の設備更新、3 持株会社への移 ⾏に関する事業再編費 ⽤) • 当期純利益は、22.3 期の市川 ⼯ 場跡地の固定資産売却益の反動により減益 【 単位 : 億円 】 22.3 期実績 23.3 期実績前
05/12 16:00 6332 月島ホールディングス
中期経営計画の策定に関するお知らせ その他のIR
いります。 2. 中期経営計画の概要 (1)サステナビリティ経営の推進 当社グループは、持株会社制度移行に伴い、目指す方向性と存在意義を明確化するため、パー パスとして「 環境技術で世界に貢献し未来を創る」を定義しました。また、従来の企業理念をグルー プ企業理念として再定義し、2030 年に向けた長期ビジョン「 豊かな生活・文化の創造に貢献し、快適 でサステナブルな社会を実現する」を新たに制定しました。 ・パーパス 「 環境技術で世界に貢献し未来を創る」 ・グループ企業理念 「 最良の技術をもって産業の発展と環境保全に寄与し、社会に貢献します」 「 市場のニーズを先取りし、最良の商品とサービス
05/12 16:00 6332 月島ホールディングス
自己株式取得に係る事項の決定に関するお知らせ その他のIR
各位 2023 年 5 月 12 日 会社名月島ホールディングス株式会社 代表者名代表取締役社長川 﨑 淳 コード番号 6332( 東証プライム市場 ) 問合せ先財務部長佐藤光政 電話 03-5560-6521 自己株式取得に係る事項の決定に関するお知らせ ( 会社法第 165 条第 2 項の規定による定款の定めに基づく自己株式の取得 ) 当社は、2023 年 5 月 12 日開催の臨時取締役会において、下記のとおり、会社法 165 条第 3 項の規定 により読み替えて適応される同法第 156 条の規定に基づき、自己株式取得に係る事項について決議いた しましたので、お知らせいたします。 記
05/12 16:00 6332 月島ホールディングス
当社グループ従業員に対する業績連動型株式付与制度の導入に関するお知らせ その他のIR
、下記のとおり、 お知らせいたします。 記 1. 本制度の導入 (1) 当社は、対象従業員を対象に、中長期的な業績の向上と企業価値の増大への貢献意識を高めつつ、中 長期的かつ継続的な勤務への意欲を増進させることを目的として、本制度を導入いたします。 (2) 本制度は、対象従業員に対して、2024 年 3 月期 (2023 年 4 月 1 日から 2024 年 3 月 31 日まで)を開始 事業年度とする中期経営計画 ( 以下 「 本中期経営計画 」といいます。) 達成への動機付けを強めるだけ でなく、株価の変動による利益及びリスクを株主の皆様と共有することを目的としております。 (3) 本制度
04/03 15:26 6332 月島ホールディングス
コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書
す。 (2) 当社は、政策保有株式について、取締役会において、毎年、個別の投資先企業の業績や財務体質、取引内容を総合的に評価すると同時に、 当社の持続的な成長および中長期的な企業価値の向上に資するか否か検証いたします。 (3) 当社は、政策保有株式の保有に伴う便益やリスクを一定の基準で評価し、当社の事業戦略上の重要性ならびに取引先との事業上の関係性も 総合的に勘案したうえで、保有意義が薄れたと判断する場合、当該政策保有株式について売却の対象とします。 具体的には、保有銘柄毎に、定量面および定性面から保有の妥当性を評価し、判断しています。 ・定量面 「 取引による便益 」、「 配当 」、「 時価
03/30 14:55 明治安田生命2019基金特定目的会社
有価証券報告書(内国資産流動化証券)-第4期(2022/01/01-2022/12/31) 有価証券報告書
社債に係る特定社債券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は、1,000 万円の一種とし、その記名式への変更は しません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2019 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2019 年 6 月 7 日に日本国内で設立
03/30 14:53 明治安田生命2018基金特定目的会社
有価証券報告書(内国資産流動化証券)-第5期(2022/01/01-2022/12/31) 有価証券報告書
社債に係る特定社債券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はし ません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2018 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2018 年 6 月 15 日に日本国内で設立
03/23 16:00 6332 月島機械
2023年3月期の配当予想の修正(増配、記念配当)に関するお知らせ 配当修正
す。 2. 修正の内容 年間配当金 ( 円 ) 第 2 四半期末期末合計 前回予想 (2023 年 1 月 26 日発表 ) - 15 円 00 銭 30 円 00 銭 今回修正予想 25 円 00 銭 普通配当 20 円 00 銭 40 円 00 銭 記念配当 5 円 00 銭 当期実績 15 円 00 銭 - - 前期実績 (2022 年 3 月期 ) 15 円 00 銭 15 円 00 銭 30 円 00 銭 以上
02/06 14:35 6332 月島機械
確認書 確認書
EDINET 提出書類 月島機械株式会社 (E01537) 確認書 【 表紙 】 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の8 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2023 年 2 月 6 日 【 会社名 】 月島機械株式会社 【 英訳名 】 Tsukishima Kikai Co., Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長福沢義之 【 最高財務責任者の役職氏名 】 取締役常務執行役員経営統括本部財務部長高野亨 【 本店の所在の場所 】 東京都中央区晴海三丁目 5 番 1 号 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所
02/06 14:33 6332 月島機械
四半期報告書-第161期第3四半期(2022/10/01-2022/12/31) 四半期報告書
EDINET 提出書類 月島機械株式会社 (E01537) 四半期報告書 【 表紙 】 【 提出書類 】 四半期報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の7 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2023 年 2 月 6 日 【 四半期会計期間 】 第 161 期第 3 四半期 ( 自 2022 年 10 月 1 日至 2022 年 12 月 31 日 ) 【 会社名 】 月島機械株式会社 【 英訳名 】 Tsukishima Kikai Co., Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長福沢義之 【 本店の所在の場所 】 東京都中央区晴海三丁目
01/26 16:00 6332 月島機械
2023年3月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表
2023 年 3 月期第 3 四半期決算短信 〔 日本基準 〕( 連結 ) 2023 年 1 月 26 日 上場会社名月島機械株式会社上場取引所東 コード番号 6332 URL https://www.tsk-g.co.jp/ 代表者 ( 役職名 ) 代表取締役社長 ( 氏名 ) 福沢義之 問合せ先責任者 ( 役職名 ) 取締役常務執行役員 経営統括本部財務部長 ( 氏名 ) 高野亨 (TEL) (03)5560-6521 四半期報告書提出予定日 2023 年 2 月 6 日配当支払開始予定日 ― 四半期決算補足説明資料作成の有無 : 無 四半期決算説明会開催の有無 : 無 ( 百万円未満切
01/26 16:00 6332 月島機械
「信託型従業員持株インセンティブ・プラン(E-Ship)」の導入について その他のIR
す。なお、当社は、従持信託が当社株式を取得するための借入に対し保証することになるため、当 社株価の下落により従持信託内に株式売却損相当額が累積し、信託終了時点において従持信託内に当該株式売却 損相当の借入金残債がある場合は、当社が当該残債を弁済することになります。 本プランは、従業員に対して中長期的な企業価値向上のインセンティブを付与すると同時に、福利厚生の増進策と して、持株会の拡充を通じて従業員の株式取得及び保有を促進することにより従業員の財産形成を支援することを狙 いとしています。 2. 本プランの仕組み 信託型従業員持株 インセンティブ・プラン (E-Ship ® ) 取引所市場 3
12/23 11:11 日本生命2019基金流動化
有価証券報告書(内国資産流動化証券)-第4期(令和3年10月1日-令和4年9月30日) 有価証券報告書
万円の一 種とし、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的枠組み 仕組みの概要 2/103EDINET 提出書類 日本生命 2019 基金流動化株式会社 (E35050) 有価証券報告書 ( 内国資産流動化証券 ) a 日本生命 2019 基金流動化株式会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、資本金及び資本準備金の額をそれ ぞれ50,000 円として、会社法 ( 平成 17 年法律第 86 号、その後の改正を含みます。)( 以下 「 会社法 」と いいます。)に基づき日本国内で設立された株式会社であり、その発行済みの全ての普通株式は、当社 の発起人である、一般社団法
12/22 15:51 TJ2015.FUND LP
訂正報告書(大量保有報告書・変更報告書) 訂正大量保有報告書
Way, C amana Bay, Grand Cayman, KY1-900 5, Cayman Islands 陳台豪 電話番号 070-4401-6759 【 訂正事項 】 訂正される報告書名 訂正される報告書の報告義務発生日 訂正箇所 大量保有報告書 令和 4 年 12 月 15 日 下記の通り訂正しました。 ( 訂正前 ) 第 2【 提出者に関する事項 】 1【 提出者 ( 大量保有者 )/1】 (4)【 上記提出者の保有株券等の内訳 】 1【 保有株券等の数 】 法第 27 条の23 第 3 項本文 法第 27 条の23 第 3 項第 1 号 法第 27 条の23 第 3 項第 2
12/22 15:00 6332 月島機械
代表取締役の役職変更に関するお知らせ その他のIR
エンジニアリング株式会社との水エンジニアリング事業の 統合に関する合弁契約の締結に関するお知らせ」でお知らせしておりますとおり、2023 年 10 月 1 日付で、当社の水環境事業と JFE エンジニアリング株式会社の国内水エンジニアリング事業を 統合し、統合会社の商号を「 月島 JFE アクアソリューション株式会社 」とすることを予定してお ります。 「 月島 JFE アクアソリューション株式会社 」の代表取締役社長に就任予定の鷹取啓太が、 社長特命担当として両社で設置する水環境事業統合委員会の委員長に就任し、事業統合を推進 してまいります。 2. 変更日 2022 年 12 月 22 日 以上
12/22 10:32 TJ2015.FUND LP
大量保有報告書 大量保有報告書
の名称 株式会社スマートドライブ EDINET 提出書類 TJ2015.FUND LP(E38343) 大量保有報告書 証券コード 5137 上場・店頭の別 上場金融商品取引所 上場 東京証券取引所 第 2【 提出者に関する事項 】 1【 提出者 ( 大量保有者 )/1】 (1)【 提出者の概要 】 1【 提出者 ( 大量保有者 )】 個人・法人の別 氏名又は名称 住所又は本店所在地 法人 ティージェーニゼロイチゴーファンドエルピー c/o Intertrust Corporate Services (Cayman) Limited, One Nexus Way, C amana