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「 2 」の検索結果
検索結果 390 件 ( 221 ~ 240) 応答時間:0.139 秒
ページ数: 20 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 05/12 | 15:00 | 1963 | 日揮ホールディングス |
| 2022年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| ) 包括利益 2022 年 3 月期 △27,360 百万円 ( -%) 2021 年 3 月期 29,925 百万円 ( -%) 1 株当たり 当期純利益 潜在株式調整後 1 株当たり 当期純利益 自己資本 当期純利益率 総資産経常利益率 売上高営業利益率 円銭円銭 % % % 2022 年 3 月期 △140.77 - △8.8 4.3 4.8 2021 年 3 月期 20.37 - 1.3 3.7 5.3 ( 参考 ) 持分法投資損益 2022 年 3 月期 3,014 百万円 2021 年 3 月期 2,187 百万円 (2) 連結財政状態 総資産純資産自己資本比率 1 株当たり純資産 百 | |||
| 05/12 | 15:00 | 1963 | 日揮ホールディングス |
| 2021年度 決算概要 その他のIR | |||
| 2021 年度 決算概要 2022 年 5 月 12 日 日揮ホールディングス株式会社CONTENTS 目次 ‣ ハイライト ‣ 連結損益計算書 ‣ セグメント情報 ‣ 連結貸借対照表 ‣ 連結キャッシュ・フロー計算書 ‣ 受注の状況 ( 参考資料 ) ‣ 2022 年度セグメント別業績見通し ‣ 株主還元方針 ‣ 地域別売上高、受注高 ‣ 開示情報の変更 ‣ 業績推移 - 通期 ‣ 2022 年度の業績見通し 2ハイライト • 2021 年度は、EPCプロジェクトの順調な進捗・完工、好調な 機能材製造セグメント、円安影響によりすべての段階損益で 予想を上回る着地 • ウクライナ情勢による影 | |||
| 05/12 | 15:00 | 1963 | 日揮ホールディングス |
| 2021年度 決算説明会 事業概況 その他のIR | |||
| 2021 年度決算説明会 事業概況 2022 年 5 月 12 日 日揮ホールディングス株式会社 代表取締役社長 COO 石塚忠CONTENTS 目次 ‣ 総合エンジニアリング事業 2021 年度受注実績 (APPENDIX) 中期経営計画 重点戦略の状況 ‣ 総合エンジニアリング事業 2022 年度受注目標 ‣ 2022 年度マーケット環境 ( 海外、国内 ) ‣ 主要案件の進捗状況 ‣ 重点戦略 1 EPC 事業のさらなる深化 ‣ 重点戦略 2 高機能材製造事業の拡大 ‣ 重点戦略 3 将来の成長エンジンの確立 ‣ 機能材製造事業 2021 年度実績と2022 年度目標 ‣ 中期経営計画 | |||
| 05/11 | 15:00 | 1963 | 日揮ホールディングス |
| 子会社の異動(連結子会社の孫会社化)に関するお知らせ その他のIR | |||
| ることを決議しましたので、お知らせいたします。 記 1. 孫会社化の目的 2019 年 10 月に実施した持株会社体制の主旨に鑑み、本株式譲渡によって事業会社の主体 的・機動的な事業運営に繋げていくため。 2. 株式譲渡の内容 (1) 子会社から孫会社とする会社の概要 (1) 名称 JGC Gulf International Co. Ltd. (2) 所在地 P.O.Box 2257, Al-Khobar 31952, Saudi Arabia (3) 代表者の役職・氏名 President and Chief Executive Officer 金子幸雄 (4) 事業内容総合 | |||
| 04/12 | 12:00 | 1963 | 日揮ホールディングス |
| 仲裁の和解による終結に向けた最終合意に関するお知らせ その他のIR | |||
| .、UGL Engineering Pty Limited 及び CH2M Hill Australia Pty. Limited から成るコンソーシアム( 以下、「コンソーシア ム」という。)に固定金額契約にて発注しました。しかし、コンソーシアムは、役務遂行 途中で契約を解除し追加支払いを求めて仲裁に入ったため、JV はコンソーシアムに代わる サブコントラクターを起用して複合サイクル発電設備の建設を行う一方、コンソーシアム に対して反訴のうえ、建設コストの負担を求めてきました。 その後、交渉を継続した結果、2022 年 4 月 11 日付で本件仲裁を和解により終結するこ とで最終合意に達しました。 この合意による追加損失はない見込みです。 2. 今後の見通し コンソーシアムが、合意された手続きを完了することを条件として、コンソーシアム及 び JV それぞれがこれまで提出済みの請求を取り下げる和解が成立することとなります。 以上 | |||
| 03/30 | 14:57 | 明治安田生命2019基金特定目的会社 | |
| 有価証券報告書(内国資産流動化証券)-第3期(令和3年1月1日-令和3年12月31日) 有価証券報告書 | |||
| 社債に係る特定社債券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は、1,000 万円の一種とし、その記名式への変更は しません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2019 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2019 年 6 月 7 日に日本国内で設立 | |||
| 03/30 | 14:53 | 明治安田生命2018基金特定目的会社 | |
| 有価証券報告書(内国資産流動化証券)-第4期(令和3年1月1日-令和3年12月31日) 有価証券報告書 | |||
| 社債に係る特定社債券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はし ません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2018 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2018 年 6 月 15 日に日本国内で設立 | |||
| 03/30 | 14:51 | 明治安田生命2017基金特定目的会社 | |
| 有価証券報告書(内国資産流動化証券)-第5期(令和3年1月1日-令和3年12月31日) 有価証券報告書 | |||
| 社債に係る特定社債券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はし ません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2017 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき日本国内で設立された特定目的会社であり、その発 | |||
| 02/10 | 15:42 | 1963 | 日揮ホールディングス |
| 確認書 確認書 | |||
| EDINET 提出書類 日揮ホールディングス株式会社 (E01575) 確認書 【 表紙 】 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の8 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 2 月 10 日 【 会社名 】 日揮ホールディングス株式会社 【 英訳名 】 JGC HOLDINGS CORPORATION 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役会長 CEO 佐藤雅之 【 最高財務責任者の役職氏名 】 取締役副社長執行役員 CFO 寺嶋清隆 【 本店の所在の場所 】 神奈川県横浜市西区みなとみらい2 丁目 3 番 1 号 【 縦 | |||
| 02/10 | 15:41 | 1963 | 日揮ホールディングス |
| 四半期報告書-第126期第3四半期(令和3年10月1日-令和3年12月31日) 四半期報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 日揮ホールディングス株式会社 (E01575) 四半期報告書 【 提出書類 】 四半期報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の7 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 2 月 10 日 【 四半期会計期間 】 第 126 期第 3 四半期 ( 自 2021 年 10 月 1 日至 2021 年 12 月 31 日 ) 【 会社名 】 日揮ホールディングス株式会社 【 英訳名 】 JGC HOLDINGS CORPORATION 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役会長 CEO 佐藤雅之 【 本店の所在の | |||
| 02/10 | 15:00 | 1963 | 日揮ホールディングス |
| 2022年3月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| 2022 年 3 月期第 3 四半期決算短信 〔 日本基準 〕( 連結 ) 2022 年 2 月 10 日 上場会社名日揮ホールディングス株式会社上場取引所東 コード番号 1963 URL https://www.jgc.com 代表者 ( 役職名 ) 代表取締役会長 CEO ( 氏名 ) 佐藤雅之 問合せ先責任者 ( 役職名 ) グループ財務部長 ( 氏名 ) 田口信一 TEL 045-682-1111 四半期報告書提出予定日 2022 年 2 月 10 日配当支払開始予定日 ― 四半期決算補足説明資料作成の有無 : 有 四半期決算説明会開催の有無 : 有 (アナリスト、機関投資家向け | |||
| 02/10 | 15:00 | 1963 | 日揮ホールディングス |
| 2021年度 第3四半期 決算概要 その他のIR | |||
| 2021 年度第 3 四半期 決算概要 2022 年 2 月 10 日 日揮ホールディングス株式会社Agenda 1. 2021 年度第 3 四半期ハイライト 2. 連結損益計算書 3. セグメント情報 4. 連結貸借対照表 5. 受注の状況 6. 業績見通し © 2021 JGC HOLDINGS CORPORATION Enhancing planetary health 21. 2021 年度第 3 四半期ハイライト • EPCプロジェクト遂行は全般に着実に前進するも、感染再拡大 の影響から一部で進捗率上昇の動きが鈍化 • 受注は国内で順調に積みあがっており、海外も大型案件受注 に向 | |||
| 02/10 | 15:00 | 1963 | 日揮ホールディングス |
| 当社および子会社の役員異動に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各位 2022 年 2 月 10 日 会社名日揮ホールディングス株式会社 代表者名代表取締役会長 CEO 佐藤雅之 (コード番号 1963 東証第 1 部 ) 問合せ先グループ経営推進部 コーポレートコミュニケーション グループマネージャー山上晃弘 (TEL 045-682-8026) 当社および子会社の役員異動に関するお知らせ 当社は、本日 ( 2022 年 2 月 10 日 ) 開催の取締役会において、当社役員の異動について、 下記の通り決議いたしましたのでお知らせいたします。なお、取締役の異動につきまして は、2022 年 6 月 29 日に開催予定の第 126 回定時株主総会において | |||
| 02/10 | 12:00 | 1963 | 日揮ホールディングス |
| Changes in Directors, Auditors and Executive Officers of the Company and Its Consolidated Subsidiaries その他 | |||
| Advisor <JGC CORPORATION> I. Changes in Directors (The appointment of directors is scheduled to be effective on June 15, 2022, following its general shareholders’ meeting) 1) New assignment New Title Name Current Title Member of the Board Takuya Hanada Senior Executive Officer 2) Retirement Current | |||
| 02/10 | 12:00 | 1963 | 日揮ホールディングス |
| Outline of 9 Months Financial Results for Fiscal Year 2021 その他 | |||
| for Fiscal Year 2021 April 1, 2021 – December 31, 2021 February 10, 2022 JGC HOLDINGS CORPORATIONContents 1. Highlights of Fiscal Year 2021 3Q 2. Income Statement 3. Segment Information 4. Balance Sheets 5. Outline of Contracts 6. Forecasts for Fiscal Year 2021 © 2021 JGC HOLDINGS CORPORATION | |||
| 02/10 | 12:00 | 1963 | 日揮ホールディングス |
| Summary-Consolidated Third Quarter Financial Statements その他 | |||
| : Comprehensive income (millions of yen): 3Q of Fiscal year ended March 31, 2022: (44,166) (-%) 3Q of Fiscal year ended March 31, 2021: 21,395 (872.5%) Earnings per share (Yen) Earnings per share (diluted) (Yen) 3Q of Fiscal year ended March 31, 2022 (175.81) - 3Q of Fiscal year ended March 31, 2021 27.72 - (2 | |||
| 12/27 | 11:38 | 1963 | 日揮ホールディングス |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| っては、保有先企業の持続的な成長に繋がり、その結果として当社グループの中長期的な企業価値の向上 に繋がるかを勘案のうえ賛否を判断することとしている。 【 原則 1-7. 関連当事者間の取引 】 取締役の競業取引および利益相反取引については、当該取引が当社や株主共同の利益を害することがないよう、会社法および社内規程に従 い取締役会の事前承認を得るとともに、当該取引の実績について取締役会に報告することとしている。 【 補充原則 2-4-1. 人材の多様性確保に向けた方針・実施状況の開示 】 1. 多様性の確保についての考え方 事業環境が大きく変化する中、日揮グループが持続的に成長し、中長期的な企業 | |||
| 12/24 | 14:20 | 日本生命2019基金流動化 | |
| 有価証券報告書(内国資産流動化証券)-第3期(令和2年10月1日-令和3年9月30日) 有価証券報告書 | |||
| 定の適用を受け、振替機関の振替業に係る業務規程その他の規則及び 事務指針 (これらの業務規程、その他の規則及び事務指針を以下併せて「 振替機関業務規程等 」と総称 します。)に従って取り扱われるものとします。 b 振替法に従い本社債の社債権者 ( 以下 「 本社債権者 」といいます。)が社債券の発行を請求することが できる場合を除き、本社債に係る社債券は発行されません。本社債の社債券 ( 以下 「 本社債券 」といい ます。)が発行される場合は、利札付無記名式に限るものとし、本社債券の券面種類は1,000 万円の一 種とし、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的枠組み 仕 | |||
| 11/11 | 17:02 | 1963 | 日揮ホールディングス |
| 確認書 確認書 | |||
| EDINET 提出書類 日揮ホールディングス株式会社 (E01575) 確認書 【 表紙 】 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の8 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2021 年 11 月 11 日 【 会社名 】 日揮ホールディングス株式会社 【 英訳名 】 JGC HOLDINGS CORPORATION 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役会長 CEO 佐藤雅之 【 最高財務責任者の役職氏名 】 取締役副社長執行役員 CFO 寺嶋清隆 【 本店の所在の場所 】 神奈川県横浜市西区みなとみらい2 丁目 3 番 1 号 | |||
| 11/11 | 17:01 | 1963 | 日揮ホールディングス |
| 四半期報告書-第126期第2四半期(令和3年7月1日-令和3年9月30日) 四半期報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 日揮ホールディングス株式会社 (E01575) 四半期報告書 【 提出書類 】 四半期報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の7 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2021 年 11 月 11 日 【 四半期会計期間 】 第 126 期第 2 四半期 ( 自 2021 年 7 月 1 日至 2021 年 9 月 30 日 ) 【 会社名 】 日揮ホールディングス株式会社 【 英訳名 】 JGC HOLDINGS CORPORATION 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役会長 CEO 佐藤雅之 【 本店の所在の場 | |||