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「 2 」の検索結果
検索結果 385 件 ( 261 ~ 280) 応答時間:0.178 秒
ページ数: 20 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 02/18 | 15:15 | 6753 | シャープ |
| 堺ディスプレイプロダクト株式会社の子会社化(復帰)に向けた協議開始に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各 位 2022 年 2 月 18 日 会社名シャープ株式会社 代表者名代表取締役戴正呉 (コード番号 6753) 問合せ先会長室広報担当吉田敦 TEL (050)5213- 6795 堺ディスプレイプロダクト株式会社の子会社化 ( 復帰 )に向けた協議開始に関するお知らせ 当社は、本日、2022 年 2 月 18 日開催の取締役会において、当社が設立後、株式の売却により、現在、一部 の株式保有となっている堺ディスプレイプロダクト株式会社 ( 以下、「SDP」といいます。)について、当 社子会社として復帰させることを目的として、SDPの株主であるWorld Praise Limitedから | |||
| 02/14 | 15:00 | 6753 | シャープ |
| 四半期報告書-第128期第3四半期(令和3年10月1日-令和3年12月31日) 四半期報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 シャープ株式会社 (E01773) 四半期報告書 【 提出書類 】 四半期報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の7 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 2 月 14 日 【 四半期会計期間 】 第 128 期第 3 四半期 ( 自 2021 年 10 月 1 日至 2021 年 12 月 31 日 ) 【 会社名 】 シャープ株式会社 【 英訳名 】 Sharp Corporation 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役戴正呉 【 本店の所在の場所 】 堺市堺区匠町 1 番地 【 電話番号 | |||
| 02/14 | 15:00 | 6753 | シャープ |
| 確認書 確認書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 シャープ株式会社 (E01773) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の8 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 2 月 14 日 【 会社名 】 シャープ株式会社 【 英訳名 】 Sharp Corporation 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役戴正呉 【 最高財務責任者の役職氏名 】 - 【 本店の所在の場所 】 堺市堺区匠町 1 番地 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/21 【 四半期報告書の記 | |||
| 02/08 | 15:00 | 6753 | シャープ |
| 2022年3月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| 2022 年 3 月期第 3 四半期決算短信 〔 日本基準 〕( 連結 ) 2022 年 2 月 8 日 上場会社名シャープ株式会社上場取引所東 コード番号 6753 URL https://corporate.jp.sharp/ 代表者 ( 役職名 ) 代表取締役 ( 氏名 ) 戴正呉 問合せ先責任者 ( 役職名 ) 管理統轄本部管理本部経理部長 ( 氏名 ) 村瀬裕之 TEL 072-282-1221 四半期報告書提出予定日 2022 年 2 月 14 日配当支払開始予定日 - 四半期決算補足説明資料作成の有無 : 有 四半期決算説明会開催の有無 : 有 ( 機関投資家、アナリスト向け | |||
| 02/08 | 15:00 | 6753 | シャープ |
| 2022年3月期(第128期)配当予想の修正に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各 位 2022 年 2 月 8 日 会社名シャープ株式会社 代表者名代表取締役戴正呉 (コード番号 6753) 問合せ先会長室広報担当吉田敦 TEL ( 0 5 0 ) 5 2 1 3 - 6 7 9 5 2022 年 3 月期 ( 第 128 期 ) 配当予想の修正に関するお知らせ 当社は、本日開催の取締役会において、2022 年 3 月 31 日を基準日とする1 株当たりの期末配当予想につい て、下記のとおり修正することといたしましたので、お知らせいたします。 1. 修正の内容 前回予想 (2021 年 11 月 4 日公表 ) 年間配当金 第 2 四半期末期末合計 未定 未定 今回修 | |||
| 02/08 | 15:00 | 6753 | シャープ |
| 2021年度 第3四半期 決算概要 その他のIR | |||
| 2021 年度第 3 四半期決算概要 Ⅰ. 2021 年度第 3 四半期累計連結業績概要 2021 年度第 3 四半期連結業績概要 Ⅱ. 2021 年度通期連結業績予想・配当 Ⅲ. 補足資料 シャープ株式会社 2022 年 2 月 8 日 連結業績概要 ・第 3 四半期累計の売上高と各利益は、いずれも前年同期を上回り、 経常利益は1.9 倍、最終利益は1.7 倍の大幅な増益となる ・第 3 四半期は、サプライチェーンの混乱が続いた影響もあり、 営業利益が前年同期を下回ったものの、 経常利益は2.4 倍、最終利益は1.6 倍となる ・白物家電は、原材料価格高騰の影響があるなか2 桁の利益率を維 | |||
| 12/29 | 16:29 | 6753 | シャープ |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| を含めたコーポ レートガバナンス・コードに基づく。)。 【コーポレートガバナンス・コードの各原則に基づく開示 】 【 原則 1-4】 1. 政策保有に関する方針 当社は、経営戦略、事業提携、取引先との取引関係の維持・強化等を総合的に勘案して、当社グループの中長期的な企業価値の向上に資すると 判断する場合、上場会社の株式を政策的に保有することがあります。 なお、当社は、これまで財務上の必要に応じて保有株式の処分を進めてまいりましたが、今後も保有の適否について検証し、処分・縮減を検討し てまいります。 2. 議決権行使に関する基準 当社が保有する政策保有株式の議決権については、当社と政策保有先企業 | |||
| 12/24 | 14:20 | 日本生命2019基金流動化 | |
| 有価証券報告書(内国資産流動化証券)-第3期(令和2年10月1日-令和3年9月30日) 有価証券報告書 | |||
| 定の適用を受け、振替機関の振替業に係る業務規程その他の規則及び 事務指針 (これらの業務規程、その他の規則及び事務指針を以下併せて「 振替機関業務規程等 」と総称 します。)に従って取り扱われるものとします。 b 振替法に従い本社債の社債権者 ( 以下 「 本社債権者 」といいます。)が社債券の発行を請求することが できる場合を除き、本社債に係る社債券は発行されません。本社債の社債券 ( 以下 「 本社債券 」といい ます。)が発行される場合は、利札付無記名式に限るものとし、本社債券の券面種類は1,000 万円の一 種とし、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的枠組み 仕 | |||
| 12/20 | 09:03 | 6753 | シャープ |
| 臨時報告書 臨時報告書 | |||
| ( 代表 ) 【 事務連絡者氏名 】 管理統轄本部管理本部経理部長村瀬裕之 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/21【 提出理由 】 当社は、当社が Foxconn Interconnect Technology Singapore Pte. Ltd. ( 以下、「FIT」といいます。)に対し、当 社の子会社であるカンタツ株式会社の株式を譲渡したことに関連して、FITから訴訟の提起を受けておりましたが、合 意により解決いたしましたので、金融商品取引法第 24 条の5 第 4 項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第 19 条第 2 | |||
| 12/17 | 18:00 | 6753 | シャープ |
| 和解による訴訟の解決に関するお知らせ その他のIR | |||
| ので、下記のとおりお知ら せいたします。 1. 訴訟の提起から解決に至るまでの経緯 2019 年 11 月、当社は、FIT に対してカンタツ株式の一部を譲渡しました。当該譲渡に関して、2021 年 3 月、 FIT は、適切な情報が提供されていなかったこと等による誤認に基づき取引を行った等を主張して、当社に対して、 譲渡代金等の支払を請求しました。2021 年 8 月 3 日には、FIT が本件に関して東京地方裁判所に対して提訴しまし たが、並行して両社間で協議を続けてまいりました結果、当社が 24 百万 USD を支払うこと等を内容とする合意に 至りました。 2. 和解の相手方の概要 (1 | |||
| 11/24 | 17:30 | 1631 | 銀行・17 |
| 現物型ETFの設定・交換単位変更に伴う約款付表変更のお知らせ その他のIR | |||
| は、2 種類に変更いたします。 これに伴い、約款付表における設定・交換口数および信託終了時の交換口数を、次頁以降の 新旧対照表の通り変更いたします。 当該変更は、投資家の利便性および運用状況等を勘案し、変更するものです。 ファンド名 NEXT FUNDS 東証 REIT 指数連動型上場投信 NEXT FUNDS 野村企業価値分配指数連動型上場投信 NEXT FUNDS 野村日本株高配当 70 連動型上場投信 NEXT FUNDS 東証銀行業株価指数連動型上場投信 NEXT FUNDS 食品 (TOPIX-17) 上場投信 NEXT FUNDS エネルギー資源 (TOPIX-17) 上場投信 | |||
| 11/12 | 15:00 | 6753 | シャープ |
| 四半期報告書-第128期第2四半期(令和3年7月1日-令和3年9月30日) 四半期報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 シャープ株式会社 (E01773) 四半期報告書 【 提出書類 】 四半期報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の7 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2021 年 11 月 12 日 【 四半期会計期間 】 第 128 期第 2 四半期 ( 自 2021 年 7 月 1 日至 2021 年 9 月 30 日 ) 【 会社名 】 シャープ株式会社 【 英訳名 】 Sharp Corporation 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役戴正呉 【 本店の所在の場所 】 堺市堺区匠町 1 番地 【 電話番号 | |||
| 11/12 | 15:00 | 6753 | シャープ |
| 確認書 確認書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 シャープ株式会社 (E01773) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の8 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2021 年 11 月 12 日 【 会社名 】 シャープ株式会社 【 英訳名 】 Sharp Corporation 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役戴正呉 【 最高財務責任者の役職氏名 】 - 【 本店の所在の場所 】 堺市堺区匠町 1 番地 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/21 【 四半期報告書の | |||
| 11/04 | 15:00 | 6753 | シャープ |
| 2022年3月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| 2022 年 3 月期第 2 四半期決算短信 〔 日本基準 〕( 連結 ) 2021 年 11 月 4 日 上場会社名シャープ株式会社上場取引所東 コード番号 6753 URL https://corporate.jp.sharp/ 代表者 ( 役職名 ) 代表取締役 ( 氏名 ) 戴正呉 問合せ先責任者 ( 役職名 ) 管理統轄本部管理本部経理部長 ( 氏名 ) 村瀬裕之 TEL 072-282-1221 四半期報告書提出予定日 2021 年 11 月 12 日配当支払開始予定日 - 四半期決算補足説明資料作成の有無 : 有 四半期決算説明会開催の有無 : 有 ( 機関投資家、アナリスト向 | |||
| 11/04 | 15:00 | 6753 | シャープ |
| 2021年度 第2四半期 決算概要 その他のIR | |||
| 2021 年度第 2 四半期決算概要 Ⅰ. 2021 年度上期連結業績概要 2021 年度第 2 四半期連結業績概要 2021 年度通期連結業績予想 Ⅱ. 補足資料 シャープ株式会社 2021 年 11 月 4 日 【 見通しに関する注意事項 】 本資料に記載されている内容には、シャープ株式会社及び連結子会社 ( 以下、総称して 「シャープ」という)の計画、戦略、業績など将来の見通しに関する記述が含まれています。 これらの記述は過去または現在の事実ではなく、現時点で入手可能な情報から得られた シャープの仮定や判断に基づくものであり、これには既知または未知のリスク、不確実性 及びその他の要因が | |||
| 09/28 | 13:47 | 明治安田生命2019基金特定目的会社 | |
| 半期報告書(内国資産流動化証券)-第3期(令和3年1月1日-令和3年12月31日) 半期報告書 | |||
| に限るものと し、本特定社債券の券面種類は、1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 EDINET 提出書類 明治安田生命 2019 基金特定目的会社 (E35030) 半期報告書 ( 内国資産流動化証券 ) a 明治安田生命 2019 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円とし て、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流 動化法 」といいます。)に基づき2019 年 6 月 7 日に日本国内で設立された特定目的会社 | |||
| 09/28 | 13:46 | 明治安田生命2018基金特定目的会社 | |
| 半期報告書(内国資産流動化証券)-第4期(令和3年1月1日-令和3年12月31日) 半期報告書 | |||
| に限るものと し、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 EDINET 提出書類 明治安田生命 2018 基金特定目的会社 (E34201) 半期報告書 ( 内国資産流動化証券 ) a 明治安田生命 2018 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円とし て、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流 動化法 」といいます。)に基づき2018 年 6 月 15 日に日本国内で設立された特定目的会社 | |||
| 09/28 | 13:45 | 明治安田生命2017基金特定目的会社 | |
| 半期報告書(内国資産流動化証券)-第5期(令和3年1月1日-令和3年12月31日) 半期報告書 | |||
| に限るものと し、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 EDINET 提出書類 明治安田生命 2017 基金特定目的会社 (E33332) 半期報告書 ( 内国資産流動化証券 ) a 明治安田生命 2017 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円とし て、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流 動化法 」といいます。)に基づき日本国内で設立された特定目的会社であり、その発行済みの全ての特 | |||
| 09/28 | 13:44 | 明治安田生命2016基金特定目的会社 | |
| 半期報告書(内国資産流動化証券)-第6期(令和3年1月1日-令和3年12月31日) 半期報告書 | |||
| 振替法に従い本特定社債の特定社債権者 ( 以下 「 本特定社債権者 」といいます。)が特定社債券の発行 を請求することができる場合を除き、本特定社債に係る特定社債券は発行されません。本特定社債の特 定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記名式に限るものと し、本特定社債券の券面種類はA 号特定社債につき100 万円の一種、B 号特定社債につき1,000 万円の一種 とし、いずれについてもその記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 EDINET 提出書類 明治安田生命 2016 基金特定目的会社 (E32546) 半期報 | |||
| 08/31 | 09:59 | SMBC日興インベストメント・ファンド・マネジメント・カンパニー・エス・エイ/クォンティック・トラスト‐米ドル建て償還時ターゲット債券ファンド201703 | |
| 有価証券報告書(外国投資信託受益証券)-第4期(令和2年3月1日-令和3年2月28日) 有価証券報告書 | |||
| EDINET 提出書類 SMBC 日興インベストメント・ファンド・マネジメント・カンパニー・エス・エイ(E14853) 有価証券報告書 ( 外国投資信託受益証券 ) 【 表紙 】 【 提出書類 】 有価証券報告書 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 令和 3 年 8 月 31 日 【 計算期間 】 第 4 期 ( 自令和 2 年 3 月 1 日至令和 3 年 2 月 28 日 ) 【ファンド名 】 クォンティック・トラスト - 米ドル建て償還時ターゲット債券ファンド201703 (Quantic Trust - USD Target Maturity Bond Fund | |||