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「 2 」の検索結果

検索結果 279 件 ( 81 ~ 100) 応答時間:0.125 秒

ページ数: 14 ページ

発表日 時刻 コード 企業名
08/30 15:44 6951 日本電子
確認書 確認書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本電子株式会社 (E01905) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の2 第 4 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2023 年 8 月 30 日 【 会社名 】 日本電子株式会社 【 英訳名 】 JEOL Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長兼 CEO 大井泉 【 最高財務責任者の役職氏名 】 該当事項はありません。 【 本店の所在の場所 】 東京都昭島市武蔵野三丁目 1 番 2 号 【 縦覧に供する場所 】 日本電子株式会社東京事務所 ( 東京都千代田区大手町二丁目 1
08/30 15:40 6951 日本電子
訂正有価証券報告書-第76期(2022/04/01-2023/03/31) 訂正有価証券報告書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本電子株式会社 (E01905) 訂正有価証券報告書 【 提出書類 】 有価証券報告書の訂正報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の2 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2023 年 8 月 30 日 【 事業年度 】 第 76 期 ( 自 2022 年 4 月 1 日至 2023 年 3 月 31 日 ) 【 会社名 】 日本電子株式会社 【 英訳名 】 JEOL Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長兼 CEO 大井泉 【 本店の所在の場所 】 東京都昭島市武蔵野三丁目 1 番 2 号 【 電話番号
08/30 15:38 6951 日本電子
確認書 確認書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本電子株式会社 (E01905) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の2 第 4 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2023 年 8 月 30 日 【 会社名 】 日本電子株式会社 【 英訳名 】 JEOL Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長兼 CEO 大井泉 【 最高財務責任者の役職氏名 】 該当事項はありません。 【 本店の所在の場所 】 東京都昭島市武蔵野三丁目 1 番 2 号 【 縦覧に供する場所 】 日本電子株式会社東京事務所 ( 東京都千代田区大手町二丁目 1
08/30 15:34 6951 日本電子
訂正有価証券報告書-第75期(2021/04/01-2022/03/31) 訂正有価証券報告書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本電子株式会社 (E01905) 訂正有価証券報告書 【 提出書類 】 有価証券報告書の訂正報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の2 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2023 年 8 月 30 日 【 事業年度 】 第 75 期 ( 自 2021 年 4 月 1 日至 2022 年 3 月 31 日 ) 【 会社名 】 日本電子株式会社 【 英訳名 】 JEOL Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長兼 CEO 大井泉 【 本店の所在の場所 】 東京都昭島市武蔵野三丁目 1 番 2 号 【 電話番号
08/10 16:22 6951 日本電子
確認書 確認書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本電子株式会社 (E01905) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の8 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2023 年 8 月 10 日 【 会社名 】 日本電子株式会社 【 英訳名 】 JEOL Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長兼 CEO 大井泉 【 最高財務責任者の役職氏名 】 ― 【 本店の所在の場所 】 東京都昭島市武蔵野三丁目 1 番 2 号 【 縦覧に供する場所 】 日本電子株式会社東京事務所 ( 東京都千代田区大手町二丁目 1 番 1 号大手町野村
08/10 16:21 6951 日本電子
四半期報告書-第77期第1四半期(2023/04/01-2023/06/30) 四半期報告書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本電子株式会社 (E01905) 四半期報告書 【 提出書類 】 四半期報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の7 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2023 年 8 月 10 日 【 四半期会計期間 】 第 77 期第 1 四半期 ( 自 2023 年 4 月 1 日至 2023 年 6 月 30 日 ) 【 会社名 】 日本電子株式会社 【 英訳名 】 JEOL Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長兼 CEO 大井泉 【 本店の所在の場所 】 東京都昭島市武蔵野三丁目 1 番 2 号 【 電話
08/10 15:00 6951 日本電子
2024年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表
3,353 百万円 (△22.7%) 2023 年 3 月期第 1 四半期 4,339 百万円 (378.3%) 1 株当たり 四半期純利益 潜在株式調整後 1 株当たり 四半期純利益 円銭 円銭 2024 年 3 月期第 1 四半期 33.77 - 2023 年 3 月期第 1 四半期 63.03 - (2) 連結財政状態 総資産純資産自己資本比率 1 株当たり純資産 百万円百万円 % 円銭 2024 年 3 月期第 1 四半期 197,739 103,446 52.3 2,025.32 2023 年 3 月期 199,280 101,895 51.1 1,995.55 ( 参考 ) 自己
07/04 16:25 6951 日本電子
臨時報告書 臨時報告書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本電子株式会社 (E01905) 臨時報告書 【 提出書類 】 臨時報告書 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2023 年 7 月 4 日 【 会社名 】 日本電子株式会社 【 英訳名 】 JEOL Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長兼 CEO 大井泉 【 本店の所在の場所 】 東京都昭島市武蔵野三丁目 1 番 2 号 【 電話番号 】 (042)543-1111 【 事務連絡者氏名 】 経理部長布施厚史 【 最寄りの連絡場所 】 東京都昭島市武蔵野三丁目 1 番 2 号 【 電話番号 】 (042)542-2124 【 事
06/28 20:47 6951 日本電子
コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書
度を導入し、取締役の員数の適正化を図るとともに、社外監査役の増強を 図り、現在、取締役は9 名 (うち3 名は社外取締役 )、監査役は4 名 (うち2 名は社外監査役 )で構成されております。 【コーポレートガバナンス・コードの各原則を実施しない理由 】 【 原則 2-4 女性の活躍促進を含む社内の多様性の確保 】【 補充原則 2-41】 外国人の管理職への登用については、今後採用を強化し、将来的に管理職や中核となる人材を育成していく考えでおりますが、現時点では全従 業員に占める比率が小さいため、目標を設定するには至っておりません。 また、中途採用者の管理職への登用については、定期採用者も中途
06/28 16:17 6951 日本電子
内部統制報告書-第76期(2022/04/01-2023/03/31) 内部統制報告書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本電子株式会社 (E01905) 内部統制報告書 【 提出書類 】 内部統制報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の4 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2023 年 6 月 28 日 【 会社名 】 日本電子株式会社 【 英訳名 】 JEOL Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長兼 CEO 大井泉 【 最高財務責任者の役職氏名 】 - 【 本店の所在の場所 】 東京都昭島市武蔵野三丁目 1 番 2 号 【 縦覧に供する場所 】 日本電子株式会社東京事務所 ( 東京都千代田区大手町二丁目 1 番
06/28 16:16 6951 日本電子
確認書 確認書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本電子株式会社 (E01905) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の2 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2023 年 6 月 28 日 【 会社名 】 日本電子株式会社 【 英訳名 】 JEOL Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長兼 CEO 大井泉 【 最高財務責任者の役職氏名 】 ― 【 本店の所在の場所 】 東京都昭島市武蔵野三丁目 1 番 2 号 【 縦覧に供する場所 】 日本電子株式会社東京事務所 ( 東京都千代田区大手町二丁目 1 番 1 号大手町野村
06/28 16:15 6951 日本電子
有価証券報告書-第76期(2022/04/01-2023/03/31) 有価証券報告書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本電子株式会社 (E01905) 有価証券報告書 【 提出書類 】 有価証券報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2023 年 6 月 28 日 【 事業年度 】 第 76 期 ( 自 2022 年 4 月 1 日至 2023 年 3 月 31 日 ) 【 会社名 】 日本電子株式会社 【 英訳名 】 JEOL Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長兼 CEO 大井泉 【 本店の所在の場所 】 東京都昭島市武蔵野三丁目 1 番 2 号 【 電話番号 】 (042)543
06/23 14:22 日本生命2019基金流動化
半期報告書(内国資産流動化証券)-第5期(2022/10/01-2023/09/30) 半期報告書
1,000 万円の一 種とし、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的枠組み 仕組みの概要 2/184EDINET 提出書類 日本生命 2019 基金流動化株式会社 (E35050) 半期報告書 ( 内国資産流動化証券 ) a 日本生命 2019 基金流動化株式会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、資本金及び資本準備金の額をそれ ぞれ50,000 円として、会社法 ( 平成 17 年法律第 86 号、その後の改正を含みます。)( 以下 「 会社法 」と いいます。)に基づき日本国内で設立された株式会社であり、その発行済みの全ての普通株式は、当社 の発起人である、一般社団
06/21 08:00 6951 日本電子
(訂正・数値データ訂正)「2023年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」の一部訂正について 決算発表
いたします。 1. 訂正の理由 記 「2023 年 3 月期決算短信 〔 日本基準 〕 ( 連結 )」の発表後に、開示内容の一部に誤りがあることが判明した ため、これを訂正するものです。 2. 訂正の内容 ( 訂正箇所には下線を付しております。) (セグメント情報等 ) 3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報 ( 訂正前 ) 当連結会計年度 ( 自 2022 年 4 月 1 日至 2023 年 3 月 31 日 ) 売上高 理科学・ 計測機器 事業 産業機器事 業 報告セグメント 医用機器事 業 計 調整額 ( 注 )1 ( 単位 : 百万円
05/12 15:00 6951 日本電子
2023年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表
227.9 ( 注 ) 包括利益 2023 年 3 月期 19,266 百万円 (43.6%) 2022 年 3 月期 13,418 百万円 (89.5%) 1 株当たり 当期純利益 潜在株式調整後 1 株当たり当期純利益 自己資本 当期純利益率 総資産 経常利益率 売上高 営業利益率 円銭円銭 % % % 2023 年 3 月期 349.34 - 19.0 12.1 14.8 2022 年 3 月期 246.78 - 17.9 9.7 10.2 ( 参考 ) 持分法投資損益 2023 年 3 月期 223 百万円 2022 年 3 月期 193 百万円 (2) 連結財政状態 総資産純資産自己資本比率
05/12 15:00 6951 日本電子
剰余金の配当(増配)に関するお知らせ その他のIR
日公表 ) 前期実績 (2022 年 3 月期 ) 基準日 2023 年 3 月 31 日同左 2022 年 3 月 31 日 1 株当たり配当金 36 円 00 銭 30 円 00 銭 36 円 00 銭 配当総額 1,850 百万円 - 1,850 百万円 効力発生日 2023 年 6 月 29 日 - 2022 年 6 月 29 日 配当原資利益剰余金 - 利益剰余金 2. 理由 当社は、財務体質の改善と企業体質の強化に努め、長期的な視野に立って安定的な配当を継続 して行うことを基本方針としております。 2023 年 3 月期の期末配当金につきましては、業績および財務状況等を勘案した結
03/30 14:55 明治安田生命2019基金特定目的会社
有価証券報告書(内国資産流動化証券)-第4期(2022/01/01-2022/12/31) 有価証券報告書
社債に係る特定社債券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は、1,000 万円の一種とし、その記名式への変更は しません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2019 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2019 年 6 月 7 日に日本国内で設立
03/30 14:53 明治安田生命2018基金特定目的会社
有価証券報告書(内国資産流動化証券)-第5期(2022/01/01-2022/12/31) 有価証券報告書
社債に係る特定社債券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はし ません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2018 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2018 年 6 月 15 日に日本国内で設立
02/10 16:11 6951 日本電子
確認書 確認書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本電子株式会社 (E01905) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の8 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2023 年 2 月 10 日 【 会社名 】 日本電子株式会社 【 英訳名 】 JEOL Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長兼 CEO 大井泉 【 最高財務責任者の役職氏名 】 ― 【 本店の所在の場所 】 東京都昭島市武蔵野三丁目 1 番 2 号 【 縦覧に供する場所 】 日本電子株式会社東京事務所 ( 東京都千代田区大手町二丁目 1 番 1 号大手町野村
02/10 16:10 6951 日本電子
四半期報告書-第76期第3四半期(2022/10/01-2022/12/31) 四半期報告書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本電子株式会社 (E01905) 四半期報告書 【 提出書類 】 四半期報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の7 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2023 年 2 月 10 日 【 四半期会計期間 】 第 76 期第 3 四半期 ( 自 2022 年 10 月 1 日至 2022 年 12 月 31 日 ) 【 会社名 】 日本電子株式会社 【 英訳名 】 JEOL Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長兼 CEO 大井泉 【 本店の所在の場所 】 東京都昭島市武蔵野三丁目 1 番 2