開示 全文検索
EDINETやTDnetで開示されたＩＲ情報から全文検索することができます。
「 2 」の検索結果
検索結果 276 件 ( 101 ～ 120) 応答時間：0.147 秒
ページ数： 14 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 12/22 | 10:32 | ＴＪ２０１５．ＦＵＮＤ ＬＰ | |
| 大量保有報告書 大量保有報告書 | |||
| の名称 株式会社スマートドライブ EDINET 提出書類 TJ2015.FUND LP(E38343) 大量保有報告書 証券コード 5137 上場・店頭の別 上場金融商品取引所 上場 東京証券取引所 第 2【 提出者に関する事項 】 1【 提出者 ( 大量保有者 )/1】 (1)【 提出者の概要 】 1【 提出者 ( 大量保有者 )】 個人・法人の別 氏名又は名称 住所又は本店所在地 法人 ティージェーニゼロイチゴーファンドエルピー c/o Intertrust Corporate Services (Cayman) Limited, One Nexus Way, C amana | |||
| 11/11 | 16:04 | 6951 | 日本電子 |
| 確認書 確認書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本電子株式会社 (E01905) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の8 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 11 月 11 日 【 会社名 】 日本電子株式会社 【 英訳名 】 JEOL Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長兼 CEO 大井泉 【 最高財務責任者の役職氏名 】 ― 【 本店の所在の場所 】 東京都昭島市武蔵野三丁目 1 番 2 号 【 縦覧に供する場所 】 日本電子株式会社東京事務所 ( 東京都千代田区大手町二丁目 1 番 1 号大手町野 | |||
| 11/11 | 16:03 | 6951 | 日本電子 |
| 四半期報告書－第76期第2四半期(令和4年7月1日－令和4年9月30日) 四半期報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本電子株式会社 (E01905) 四半期報告書 【 提出書類 】 四半期報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の7 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 11 月 11 日 【 四半期会計期間 】 第 76 期第 2 四半期 ( 自 2022 年 7 月 1 日至 2022 年 9 月 30 日 ) 【 会社名 】 日本電子株式会社 【 英訳名 】 JEOL Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長兼 CEO 大井泉 【 本店の所在の場所 】 東京都昭島市武蔵野三丁目 1 番 2 号 【 電 | |||
| 11/11 | 15:00 | 6951 | 日本電子 |
| 2023年３月期 第２四半期決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表 | |||
| 2023 年 3 月期第 2 四半期決算短信 〔 日本基準 〕( 連結 ) 2022 年 11 月 11 日 上場会社名日本電子株式会社上場取引所東 コード番号 6951 URL https://www.jeol.co.jp 代表者 ( 役職名 ) 代表取締役社長兼 CEO ( 氏名 ) 大井泉 問合せ先責任者 ( 役職名 ) 執行役員経営戦略室長 ( 氏名 ) 塩田将司 TEL 042(543)1111 四半期報告書提出予定日 2022 年 11 月 11 日配当支払開始予定日 2022 年 12 月 12 日 四半期決算補足説明資料作成の有無 : 有 四半期決算説明会開催の有無 : 有 | |||
| 11/08 | 15:00 | 6951 | 日本電子 |
| 業績予想の修正に関するお知らせ 業績修正 | |||
| 各 位 2022 年 11 月 8 日 会社名日本電子株式会社 代表者名代表取締役社長兼 CEO 大井泉 (コード番号 6951 東証プライム市場 ) 問合せ先執行役員経営戦略室長塩田将司 TEL (042)543-1111 業績予想の修正に関するお知らせ 最近の業績動向を踏まえ、2022 年 5 月 13 日付で公表した連結業績予想を下記のとおり修正いた しましたのでお知らせいたします。 1.2023 年 3 月期第 2 四半期 ( 累計 )の連結業績予想数値の修正 (2022 年 4 月 1 日 ~2022 年 9 月 30 日 ) 記 売上高営業利益経常利益親会社株主に 帰属する 1 | |||
| 09/29 | 14:33 | 明治安田生命２０１９基金特定目的会社 | |
| 半期報告書（内国資産流動化証券）－第4期(令和4年1月1日－令和4年12月31日) 半期報告書 | |||
| 券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は、1,000 万円の一種とし、その記名式への変更は しません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2019 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2019 年 6 月 7 日に日本国内で設立された特定目的会社 | |||
| 09/29 | 14:29 | 明治安田生命２０１８基金特定目的会社 | |
| 半期報告書（内国資産流動化証券）－第5期(令和4年1月1日－令和4年12月31日) 半期報告書 | |||
| 券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はし ません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2018 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき2018 年 6 月 15 日に日本国内で設立された特定目的会社 | |||
| 09/29 | 14:27 | 明治安田生命２０１７基金特定目的会社 | |
| 半期報告書（内国資産流動化証券）－第6期(令和4年1月1日－令和4年12月31日) 半期報告書 | |||
| 券は発行されません。本 特定社債の特定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記 名式に限るものとし、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はし ません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 a 明治安田生命 2017 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円 として、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流動化法 」といいます。)に基づき日本国内で設立された特定目的会社であり、その発行 済みの全ての特 | |||
| 08/12 | 16:07 | 6951 | 日本電子 |
| 確認書 確認書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本電子株式会社 (E01905) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の8 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 8 月 12 日 【 会社名 】 日本電子株式会社 【 英訳名 】 JEOL Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長兼 CEO 大井泉 【 最高財務責任者の役職氏名 】 ― 【 本店の所在の場所 】 東京都昭島市武蔵野三丁目 1 番 2 号 【 縦覧に供する場所 】 日本電子株式会社東京事務所 ( 東京都千代田区大手町二丁目 1 番 1 号大手町野村 | |||
| 08/12 | 16:06 | 6951 | 日本電子 |
| 四半期報告書－第76期第1四半期(令和4年4月1日－令和4年6月30日) 四半期報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本電子株式会社 (E01905) 四半期報告書 【 提出書類 】 四半期報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の7 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 8 月 12 日 【 四半期会計期間 】 第 76 期第 1 四半期 ( 自 2022 年 4 月 1 日至 2022 年 6 月 30 日 ) 【 会社名 】 日本電子株式会社 【 英訳名 】 JEOL Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長兼 CEO 大井泉 【 本店の所在の場所 】 東京都昭島市武蔵野三丁目 1 番 2 号 【 電話 | |||
| 08/12 | 15:00 | 6951 | 日本電子 |
| 2023年３月期 第１四半期決算短信〔日本基準〕（連結） 決算発表 | |||
| 4,339 百万円 (378.3%) 2022 年 3 月期第 1 四半期 907 百万円 (80.5%) 1 株当たり 四半期純利益 潜在株式調整後 1 株当たり 四半期純利益 円銭 円銭 2023 年 3 月期第 1 四半期 63.03 - 2022 年 3 月期第 1 四半期 15.80 - (2) 連結財政状態 総資産純資産自己資本比率 1 株当たり純資産 百万円百万円 % 円銭 2023 年 3 月期第 1 四半期 185,580 88,423 47.6 1,733.00 2022 年 3 月期 189,562 85,904 45.3 1,684.08 ( 参考 ) 自己資本 2023 年 | |||
| 06/30 | 15:36 | 6951 | 日本電子 |
| 臨時報告書 臨時報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本電子株式会社 (E01905) 臨時報告書 【 提出書類 】 臨時報告書 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 6 月 30 日 【 会社名 】 日本電子株式会社 【 英訳名 】 JEOL Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長兼 CEO 大井泉 【 本店の所在の場所 】 東京都昭島市武蔵野三丁目 1 番 2 号 【 電話番号 】 (042)543-1111 【 事務連絡者氏名 】 経理部長布施厚史 【 最寄りの連絡場所 】 東京都昭島市武蔵野三丁目 1 番 2 号 【 電話番号 】 (042)542-2124 | |||
| 06/28 | 18:23 | 6951 | 日本電子 |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| し、取締役の員数の適正化を図るとともに、社外監査役の増強 を図り、現在、取締役は9 名 (うち3 名は社外取締役 )、監査役は4 名 (うち2 名は社外監査役 )で構成されております。 【コーポレートガバナンス・コードの各原則を実施しない理由 】 【 原則 2-4 女性の活躍促進を含む社内の多様性の確保 】【 補充原則 2-41】 当社は、男女の性別や国籍を問わず、各従業員の能力に基づいて人事評価を行い、昇進等の処遇を行っております。また、当社は従来より海外 拠点を現地法人化しており、グループ全体で多くの外国人が活躍しております。 今後も性別および国籍を問わず、その能力を最大限発揮できるよう社 | |||
| 06/28 | 16:06 | 6951 | 日本電子 |
| 内部統制報告書－第75期(令和3年4月1日－令和4年3月31日) 内部統制報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本電子株式会社 (E01905) 内部統制報告書 【 提出書類 】 内部統制報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の4 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 6 月 28 日 【 会社名 】 日本電子株式会社 【 英訳名 】 JEOL Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長兼 CEO 大井泉 【 最高財務責任者の役職氏名 】 - 【 本店の所在の場所 】 東京都昭島市武蔵野三丁目 1 番 2 号 【 縦覧に供する場所 】 日本電子株式会社東京事務所 ( 東京都千代田区大手町二丁目 1 番 | |||
| 06/28 | 16:04 | 6951 | 日本電子 |
| 有価証券報告書－第75期(令和3年4月1日－令和4年3月31日) 有価証券報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本電子株式会社 (E01905) 有価証券報告書 【 提出書類 】 有価証券報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 6 月 28 日 【 事業年度 】 第 75 期 ( 自 2021 年 4 月 1 日至 2022 年 3 月 31 日 ) 【 会社名 】 日本電子株式会社 【 英訳名 】 JEOL Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長兼 CEO 大井泉 【 本店の所在の場所 】 東京都昭島市武蔵野三丁目 1 番 2 号 【 電話番号 】 (042)543 | |||
| 06/28 | 16:04 | 6951 | 日本電子 |
| 確認書 確認書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本電子株式会社 (E01905) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の2 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 6 月 28 日 【 会社名 】 日本電子株式会社 【 英訳名 】 JEOL Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長兼 CEO 大井泉 【 最高財務責任者の役職氏名 】 ― 【 本店の所在の場所 】 東京都昭島市武蔵野三丁目 1 番 2 号 【 縦覧に供する場所 】 日本電子株式会社東京事務所 ( 東京都千代田区大手町二丁目 1 番 1 号大手町野村 | |||
| 06/24 | 11:27 | 日本生命２０１９基金流動化 | |
| 半期報告書（内国資産流動化証券）－第4期(令和3年10月1日－令和4年9月30日) 半期報告書 | |||
| 、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的枠組み 仕組みの概要 2/179EDINET 提出書類 日本生命 2019 基金流動化株式会社 (E35050) 半期報告書 ( 内国資産流動化証券 ) a 日本生命 2019 基金流動化株式会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、資本金及び資本準備金の額をそれ ぞれ50,000 円として、会社法 ( 平成 17 年法律第 86 号、その後の改正を含みます。)( 以下 「 会社法 」と いいます。)に基づき日本国内で設立された株式会社であり、その発行済みの全ての普通株式は、当社 の発起人である、一般社団法人及び一般財団法人に関 | |||
| 06/16 | 15:17 | 6951 | 日本電子 |
| 確認書 確認書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本電子株式会社 (E01905) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の8 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 6 月 16 日 【 会社名 】 日本電子株式会社 【 英訳名 】 JEOL Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長兼 COO 大井泉 【 最高財務責任者の役職氏名 】 該当事項はありません。 【 本店の所在の場所 】 東京都昭島市武蔵野三丁目 1 番 2 号 【 縦覧に供する場所 】 日本電子株式会社東京事務所 ( 東京都千代田区大手町二丁目 1 | |||
| 06/16 | 15:14 | 6951 | 日本電子 |
| 訂正四半期報告書－第75期第2四半期(令和3年7月1日－令和3年9月30日) 訂正四半期報告書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 日本電子株式会社 (E01905) 訂正四半期報告書 【 提出書類 】 四半期報告書の訂正報告書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の7 第 4 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2022 年 6 月 16 日 【 四半期会計期間 】 第 75 期第 2 四半期 ( 自 2021 年 7 月 1 日至 2021 年 9 月 30 日 ) 【 会社名 】 日本電子株式会社 【 英訳名 】 JEOL Ltd. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長兼 COO 大井泉 【 本店の所在の場所 】 東京都昭島市武蔵野三丁目 1 番 | |||
| 05/31 | 15:00 | 6951 | 日本電子 |
| 完全子会社の吸収合併(略式合併)に関するお知らせ その他のIR | |||
| ため、開示事項・内容を一部 省略しております。 記 1. 合併の目的 JEOL RESONANCEはNMR( 核磁気共鳴装置 )およびESR( 電子スピ ン共鳴装置 )の開発・製造を行っています。世界的に最先端の研究開発への投資が拡大 する中、最先端のNMRや電子顕微鏡を含む多くのハイエンドの計測・分析装置をグル ープ内に持つ企業として、今回の合併により装置間の連携をさらに推進しユーザーによ り高い付加価値を提供することを目指します。また、管理部門などの共通機能の統合に よりオペレーションを効率化することで、理科学・計測機器事業の収益力の強化を目指 します。 2. 合併の要旨 (1) 合併の日 | |||