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「 2 」の検索結果
検索結果 470 件 ( 341 ~ 360) 応答時間:0.162 秒
ページ数: 24 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 11/04 | 15:00 | 4464 | ソフト99コーポレーション |
| 2022年3月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| 2022 年 3 月期第 2 四半期決算短信 〔 日本基準 〕( 連結 ) 2021 年 11 月 4 日 上場会社名株式会社ソフト99コーポレーション上場取引所東 コード番号 4464 URL https://www.soft99.co.jp 代表者 ( 役職名 ) 代表取締役社長 ( 氏名 ) 田中秀明 問合せ先責任者 ( 役職名 ) 取締役管理本部長 ( 氏名 ) 上尾茂 TEL 06-6942-8761 四半期報告書提出予定日 2021 年 11 月 8 日配当支払開始予定日 2021 年 12 月 1 日 四半期決算補足説明資料作成の有無 : 有当社 WEBサイト(https | |||
| 11/04 | 15:00 | 4464 | ソフト99コーポレーション |
| 剰余金の配当(中間配当)及び期末配当予想の修正に関するお知らせ その他のIR | |||
| (2021 年 5 月 14 日 公表 ) 前期実績 (2021 年 3 月期 ) 基準日 2021 年 9 月 30 日同左 2020 年 9 月 30 日 一株当たり配当金 18 円 00 銭 17 円 00 銭 13 円 50 銭 配当金総額 392 百万円 - 296 百万円 効力発生日 2021 年 12 月 1 日 - 2020 年 12 月 1 日 配当原資利益剰余金 - 利益剰余金 2. 期末配当予想の修正の内容 前回発表予想 (2021 年 5 月 14 日 ) 一株当たり配当金 ( 円 ) 第 2 四半期期末合計 17 円 00 銭 17 円 00 銭 34 円 00 銭 | |||
| 11/04 | 15:00 | 4464 | ソフト99コーポレーション |
| 自己株式取得に係る事項の決定に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各位 2021 年 11 月 4 日 会社名株式会社ソフト99コーポレーション 代表者名代表取締役社長田中秀明 (コード:4464 東証第二部 ) 問合せ先取締役管理本部長上尾茂 (TEL.06-6942-8761) 自己株式取得に係る事項の決定に関するお知らせ ( 会社法第 165 条第 2 項の規定による定款の定めに基づく自己株式の取得 ) 当社は、2021 年 11 月 4 日開催の取締役会において、会社法第 165 条第 3 項の規定により読み替 えて適用される同法第 156 条の規定に基づき、自己株式取得に係る事項を決議いたしましたのでお 知らせいたします。 記 1. 自己株式の取 | |||
| 10/29 | 16:00 | 6920 | レーザーテック |
| 2022年6月期 第1四半期決算短信[日本基準] (連結) 決算発表 | |||
| 6 月期第 1 四半期 1,085 百万円 (△66.1%) 2021 年 6 月期第 1 四半期 3,204 百万円 (231.1%) 1 株当たり 四半期純利益 円銭 潜在株式調整後 1 株当たり 四半期純利益 円銭 2022 年 6 月期第 1 四半期 17.39 17.37 2021 年 6 月期第 1 四半期 35.10 35.07 (2) 連結財政状態 総資産純資産自己資本比率 1 株当たり純資産 百万円百万円 % 円銭 2022 年 6 月期第 1 四半期 132,579 51,314 38.7 568.80 2021 年 6 月期 118,725 55,188 46.5 | |||
| 10/20 | 16:00 | 6920 | レーザーテック |
| 譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分の払込完了に関するお知らせ その他のIR | |||
| するお知らせ」をご参照ください。 記 自己株式の処分の概要 (1) 払込期日 2021 年 10 月 20 日 (2) 処分する株式の種類及び数当社普通株式 2,790 株 (3) 処分価額 1 株につき 27,630 円 (4) 処分総額 77,087,700 円 (5) 処分先 当社の取締役 (※) 5 名 2,790 株 ※ 社外取締役を除く。 以上 | |||
| 09/29 | 14:11 | 6920 | レーザーテック |
| 臨時報告書 臨時報告書 | |||
| 番号 】 (045)-478-7860 【 事務連絡者氏名 】 常務取締役管理本部長内山秀 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/3EDINET 提出書類 レーザーテック株式会社 (E01991) 臨時報告書 1【 提出理由 】 2021 年 9 月 28 日開催の当社第 59 期定時株主総会において、決議事項が決議されましたので、金融商品取引法第 24 条の 5 第 4 項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第 19 条第 2 項第 9 号の2の規定に基づき、本臨時報告書を提出するも のであります。 2【 報告内容 】 (1 | |||
| 09/29 | 10:30 | 6920 | レーザーテック |
| 譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分に関するお知らせ その他のIR | |||
| 各位 会社名 代表者名 問合せ先 2021 年 9 月 29 日 レーザーテック株式会社 代表取締役社長岡林理 (コード:6920 東証第 1 部 ) 常務取締役管理本部長内山秀 (TEL.045-478-7111) 譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分に関するお知らせ 当社は、2021 年 9 月 28 日開催の当社取締役会において、譲渡制限付株式報酬として自己 株式の処分 ( 以下、「 本自己株処分 」という。)を行うことについて、下記のとおり決議いた しましたので、お知らせいたします。 1. 処分の概要 (1) 払込期日 2021 年 10 月 20 日 (2) 処分する株式の種類 | |||
| 09/29 | 10:30 | 6920 | レーザーテック |
| 投資単位の引下げに関する考え方及び方針等について その他のIR | |||
| 各位 会社名 代表者名 問合せ先 2021 年 9 月 29 日 レーザーテック株式会社 代表取締役社長岡林理 (コード:6920 東証第 1 部 ) 常務取締役管理本部長内山秀 (TEL.045-478-7111) 投資単位の引下げに関する考え方及び方針等について 1. 投資単位の引下げに関する考え方 当社は、投資単位の引下げが、株式の流動性向上、投資家層の拡大及び株式市場の活性化を 図るための有効な施策の一つであると認識しております。 2. 投資単位の引下げに関する方針 当社は、過去数度にわたり株式分割を実施し、直近では 2020 年 1 月 1 日付で1 株につき2 株の割合をもって株式分割を行いました。今後の投資単位の引下げにつきましては、株価動 向、株主数や出来高推移などを勘案して適宜検討してまいります。 以上 | |||
| 09/29 | 09:04 | 6920 | レーザーテック |
| 内部統制報告書-第59期(令和2年7月1日-令和3年6月30日) 内部統制報告書 | |||
| 券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/2EDINET 提出書類 レーザーテック株式会社 (E01991) 内部統制報告書 1【 財務報告に係る内部統制の基本的枠組みに関する事項 】 代表取締役社長岡林理及び常務取締役管理本部長内山秀は、当社の財務報告に係る内部統制の整備及び運用に責任 を有しており、企業会計審議会が公表した「 財務報告に係る内部統制の評価及び監査の基準並びに財務報告に係る内 部統制の評価及び監査に関する実施基準の設定について( 意見書 )」に示されている内部統制の基本的枠組みに準拠 して財務報告に係る内部統制を整備及び運用しております。 なお、内部統制は | |||
| 09/29 | 09:03 | 6920 | レーザーテック |
| 有価証券報告書-第59期(令和2年7月1日-令和3年6月30日) 有価証券報告書 | |||
| 【 電話番号 】 (045)478―7111( 代表 ) 【 事務連絡者氏名 】 常務取締役管理本部長内山秀 【 最寄りの連絡場所 】 神奈川県横浜市港北区新横浜二丁目 10 番地 1 【 電話番号 】 (045)478―7111( 代表 ) 【 事務連絡者氏名 】 常務取締役管理本部長内山秀 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/92第一部 【 企業情報 】 第 1【 企業の概況 】 1【 主要な経営指標等の推移 】 (1) 連結経営指標等 EDINET 提出書類 レーザーテック株式会社 (E01991) 有価証券報告書 回次第 | |||
| 09/29 | 09:03 | 6920 | レーザーテック |
| 確認書 確認書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 レーザーテック株式会社 (E01991) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の2 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2021 年 9 月 29 日 【 会社名 】 レーザーテック株式会社 【 英訳名 】 Lasertec Corporation 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長岡林理 【 最高財務責任者の役職氏名 】 常務取締役管理本部長内山秀 【 本店の所在の場所 】 神奈川県横浜市港北区新横浜二丁目 10 番地 1 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東 | |||
| 09/29 | 08:59 | 6920 | レーザーテック |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| を創業以来の基本理念とし、グローバルにお客様とより強固な信頼 を築き、社会の発展に貢献できる先進製品を継続して開発・提供することで、中長期的に企業価値を高めていくことを目指しております。コーポ レート・ガバナンスの充実に取り組むことは、経営の透明性、健全性や効率性を維持・向上することで当社の競争力の強化、ひいては持続的な成 長の実現につながり、株主をはじめとするすべてのステークホルダー( 利害関係者 )のご期待にこたえるものと認識しております。 【コーポレートガバナンス・コードの各原則を実施しない理由 】 < 原則 2-6 企業年金のアセットオーナーとしての機能発揮 > 当社は、確定給付型企業 | |||
| 09/28 | 13:47 | 明治安田生命2019基金特定目的会社 | |
| 半期報告書(内国資産流動化証券)-第3期(令和3年1月1日-令和3年12月31日) 半期報告書 | |||
| に限るものと し、本特定社債券の券面種類は、1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 EDINET 提出書類 明治安田生命 2019 基金特定目的会社 (E35030) 半期報告書 ( 内国資産流動化証券 ) a 明治安田生命 2019 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円とし て、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流 動化法 」といいます。)に基づき2019 年 6 月 7 日に日本国内で設立された特定目的会社 | |||
| 09/28 | 13:46 | 明治安田生命2018基金特定目的会社 | |
| 半期報告書(内国資産流動化証券)-第4期(令和3年1月1日-令和3年12月31日) 半期報告書 | |||
| に限るものと し、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 EDINET 提出書類 明治安田生命 2018 基金特定目的会社 (E34201) 半期報告書 ( 内国資産流動化証券 ) a 明治安田生命 2018 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円とし て、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流 動化法 」といいます。)に基づき2018 年 6 月 15 日に日本国内で設立された特定目的会社 | |||
| 09/28 | 13:45 | 明治安田生命2017基金特定目的会社 | |
| 半期報告書(内国資産流動化証券)-第5期(令和3年1月1日-令和3年12月31日) 半期報告書 | |||
| に限るものと し、本特定社債券の券面種類は1,000 万円の一種とし、その記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 EDINET 提出書類 明治安田生命 2017 基金特定目的会社 (E33332) 半期報告書 ( 内国資産流動化証券 ) a 明治安田生命 2017 基金特定目的会社 ( 以下 「 当社 」といいます。)は、特定資本金の額を10 万円とし て、資産の流動化に関する法律 ( 平成 10 年法律第 105 号。その後の改正を含みます。)( 以下 「 資産流 動化法 」といいます。)に基づき日本国内で設立された特定目的会社であり、その発行済みの全ての特 | |||
| 09/28 | 13:44 | 明治安田生命2016基金特定目的会社 | |
| 半期報告書(内国資産流動化証券)-第6期(令和3年1月1日-令和3年12月31日) 半期報告書 | |||
| 振替法に従い本特定社債の特定社債権者 ( 以下 「 本特定社債権者 」といいます。)が特定社債券の発行 を請求することができる場合を除き、本特定社債に係る特定社債券は発行されません。本特定社債の特 定社債券 ( 以下 「 本特定社債券 」といいます。)が発行される場合は、利札付無記名式に限るものと し、本特定社債券の券面種類はA 号特定社債につき100 万円の一種、B 号特定社債につき1,000 万円の一種 とし、いずれについてもその記名式への変更はしません。 2 管理資産の流動化の基本的仕組みの概要等 EDINET 提出書類 明治安田生命 2016 基金特定目的会社 (E32546) 半期報 | |||
| 09/22 | 12:00 | 6920 | レーザーテック |
| 独立役員届出書 株主総会招集通知 | |||
| レーザーテック_ 独立役員届出書 2021 独立役員届出書 1. 基本情報 会社名 レーザーテック株式会社 提出日 2021/9/22 異動 ( 予定 ) 日 コード 2021/9/28 6920 独立役員届出書の 提出理由 定時株主総会に社外役員の選任議案が付議されるため 2. 独立役員・社外役員の独立性に関する事項 番号 氏名 独立役員の資格を充たす者を全て独立役員に指定している(※1) 社外取締役 / 社外監査役 独立役員 a b c d e f g h i j k l 1 海老原稔社外取締役 ○ △ 有 2 下山 隆 之社外取締役 ○ △ 有 3 三原康司社外取締役 ○ △ 有 4 | |||
| 08/31 | 09:59 | SMBC日興インベストメント・ファンド・マネジメント・カンパニー・エス・エイ/クォンティック・トラスト‐米ドル建て償還時ターゲット債券ファンド201703 | |
| 有価証券報告書(外国投資信託受益証券)-第4期(令和2年3月1日-令和3年2月28日) 有価証券報告書 | |||
| EDINET 提出書類 SMBC 日興インベストメント・ファンド・マネジメント・カンパニー・エス・エイ(E14853) 有価証券報告書 ( 外国投資信託受益証券 ) 【 表紙 】 【 提出書類 】 有価証券報告書 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 令和 3 年 8 月 31 日 【 計算期間 】 第 4 期 ( 自令和 2 年 3 月 1 日至令和 3 年 2 月 28 日 ) 【ファンド名 】 クォンティック・トラスト - 米ドル建て償還時ターゲット債券ファンド201703 (Quantic Trust - USD Target Maturity Bond Fund | |||
| 08/31 | 09:52 | JPMAMジャパン・ケイマン・ファンド・リミテッド/GIM(ケイマン諸島)トラスト-GIM世界金融債券ファンド 円投資型1501 | |
| 半期報告書(外国投資信託受益証券)-第7期(令和2年12月1日-令和3年11月30日) 半期報告書 | |||
| EDINET 提出書類 JPMAMジャパン・ケイマン・ファンド・リミテッド(E26661) 半期報告書 ( 外国投資信託受益証券 ) 【 表紙 】 【 提出書類 】 半期報告書 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 令和 3 年 8 月 31 日 【 計算期間 】 第 7 期中 ( 自令和 2 年 12 月 1 日至令和 3 年 5 月 31 日 ) 【ファンド名 】 GIM(ケイマン諸島 )トラスト- GIM 世界金融債券ファンド円投資型 1501 (GIM (Cayman Islands) Trust - Global Financial Sector Bond Fund | |||
| 08/31 | 09:12 | 三井住友DSアセットマネジメント/世界コーポレート・ハイブリッド証券ファンド2017-03 | |
| 臨時報告書(内国特定有価証券) 臨時報告書 | |||
| 【 電話番号 】 03-6205-1649 【 縦覧に供する場所 】 該当事項はありません。 1/2EDINET 提出書類 三井住友 DSアセットマネジメント株式会社 (E08957) 臨時報告書 ( 内国特定有価証券 ) 1【 提出理由 】 世界コーポレート・ハイブリッド証券ファンド2017-03は、その信託の計算期間を6ヵ月未満とし ており、下記にかかる信託の計算期間が到来しましたため、金融商品取引法第 24 条の5 第 4 項および特定有 価証券の内容等の開示に関する内閣府令第 29 条第 2 項第 4 号の規定に基づき本臨時報告書を提出するもので あります。 2【 報告内容 】 令和 | |||