検索結果 1215 件 ( 1121 ～ 1140) 応答時間：0.195 秒

ページ数：　61 ページ

発表日	時刻	コード	企業名
06/24	15:01	7203	トヨタ自動車
確認書 確認書
EDINET 提出書類 トヨタ自動車株式会社 (E02144) 確認書 【 表紙 】 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の2 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2021 年 6 月 24 日 【 会社名 】 トヨタ自動車株式会社 【 英訳名 】 TOYOTA MOTOR CORPORATION 【 代表者の役職氏名 】 取締役社長豊田章男 【 最高財務責任者の役職氏名 】 取締役近健太 【 本店の所在の場所 】 愛知県豊田市トヨタ町 1 番地 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番
06/24	15:00	7203	トヨタ自動車
有価証券報告書－第117期(令和2年4月1日－令和3年3月31日) 有価証券報告書
号 】 <0565>28-2121 【 事務連絡者氏名 】 経理部長鈴木浩之 【 最寄りの連絡場所 】 東京都文京区後楽一丁目 4 番 18 号 【 電話番号 】 <03>3817-7111 【 事務連絡者氏名 】 広報部長酒井良 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 株式会社名古屋証券取引所 ( 名古屋市中区栄三丁目 8 番 20 号 ) 1/217第一部 【 企業情報 】 EDINET 提出書類 トヨタ自動車株式会社 (E02144) 有価証券報告書 第 1 【 企業の概況 】 1 【 主要な経営指標等の推移 】 (1) 連結経営
06/24	13:30		三井住友信託銀行/第８７回　２０２４年８月１６日満期　早期償還判定水準逓減型　早期償還条項付　ノックイン型日米２指数（日経平均株価・Ｓ＆Ｐ５００指数）参照デジタル・クーポン円建信託社債（責任財産限定特約付）
訂正有価証券届出書（内国信託受益証券等） 訂正有価証券届出書
話番号 】 03(3286)1111( 大代表 ) 【 発行者 ( 委託者 ) 氏名又は名称 】 該当事項はありません。 【 代表者の役職氏名 】 該当事項はありません。 【 住所又は本店の所在の場所 】 該当事項はありません。 【 事務連絡者氏名 】 該当事項はありません。 【 電話番号 】 該当事項はありません。 【 届出の対象とした募集有価証券の名称 】 第 87 回 2024 年 8 月 16 日満期早期償還判定水準逓減 型早期償還条項付ノックイン型日米 2 指数 ( 日経 平均株価・S&P500 指数 ) 参照デジタル・クーポン円建 信託社債 ( 責任財産限定特約付 ) 【 届出の対
06/24	12:08		三井住友信託銀行/第８６回　２０２６年７月２７日満期　早期償還判定水準逓減型　早期償還条項付　ノックイン型日欧２指数（日経平均株価、ユーロ・ストックス５０指数）参照デジタル・クーポン円建信託社債（責任財産限定特約付）
訂正有価証券届出書（内国信託受益証券等） 訂正有価証券届出書
話番号 】 03(3286)1111( 大代表 ) 【 発行者 ( 委託者 ) 氏名又は名称 】 該当事項はありません。 【 代表者の役職氏名 】 該当事項はありません。 【 住所又は本店の所在の場所 】 該当事項はありません。 【 事務連絡者氏名 】 該当事項はありません。 【 電話番号 】 該当事項はありません。 【 届出の対象とした募集有価証券の名称 】 第 86 回 2026 年 7 月 27 日満期早期償還判定水準逓減 型早期償還条項付ノックイン型日欧 2 指数 ( 日経 平均株価、ユーロ・ストックス50 指数 ) 参照デジタ ル・クーポン円建信託社債 ( 責任財産限定特約付
06/24	11:58		三井住友信託銀行/第８５回　２０２３年７月２６日満期　早期償還判定水準逓減型　早期償還条項付　ノックイン型日米２指数（日経平均株価・Ｓ＆Ｐ５００指数）参照円建信託社債（責任財産限定特約付）
訂正有価証券届出書（内国信託受益証券等） 訂正有価証券届出書
話番号 】 03(3286)1111( 大代表 ) 【 発行者 ( 委託者 ) 氏名又は名称 】 該当事項はありません。 【 代表者の役職氏名 】 該当事項はありません。 【 住所又は本店の所在の場所 】 該当事項はありません。 【 事務連絡者氏名 】 該当事項はありません。 【 電話番号 】 該当事項はありません。 【 届出の対象とした募集有価証券の名称 】 第 85 回 2023 年 7 月 26 日満期早期償還判定水準逓減 型早期償還条項付ノックイン型日米 2 指数 ( 日経 平均株価・S&P500 指数 ) 参照円建信託社債 ( 責任財産 限定特約付 ) 【 届出の対象とした募集有価証
06/24	10:08	8898	センチュリー２１・ジャパン
臨時報告書 臨時報告書
】 東京都港区北青山二丁目 12 番 16 号 【 電話番号 】 03-3497-0021 【 事務連絡者氏名 】 執行役員 CIO 職能本部長林田安規 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/2EDINET 提出書類 株式会社センチュリー21・ジャパン(E05238) 臨時報告書 1【 提出理由 】 当社は、2021 年 6 月 23 日の定時株主総会において、決議事項が決議されましたので、金融商品取引法第 24 条の5 第 4 項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第 19 条第 2 項第 9 号の2の規定に基づき、本報告書を
06/23	15:52	8898	センチュリー２１・ジャパン
コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書
な経営情報の把握と、機動的な意思決定を目指し、また同時に経営管理機 能の充実を図ることをコーポレートガバナンスの基本的な考え方としております。 【コーポレートガバナンス・コードの各原則を実施しない理由 】 当社は、コーポレートガバナンス・コードの基本原則を実施しております。 2. 資本構成 外国人株式保有比率 10% 未満 【 大株主の状況 】 氏名又は名称所有株式数 ( 株 ) 割合 (%) 伊藤忠商事株式会社 5,107,000 49.00 日本土地建物株式会社 700,000 6.72 三井住友信託銀行株式会社 500,000 4.80 NORTHERN TRUST CO. (AVFC
06/23	13:49	8898	センチュリー２１・ジャパン
内部統制報告書－第38期(令和2年4月1日－令和3年3月31日) 内部統制報告書
12 番 16 号 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/2EDINET 提出書類 株式会社センチュリー21・ジャパン(E05238) 内部統制報告書 1 【 財務報告に係る内部統制の基本的枠組みに関する事項 】 代表取締役社長園田陽一及び最高財務責任者林田安規は、当社の財務報告に係る内部統制の整備及び運用に責任を 有しており、企業会計審議会の公表した「 財務報告に係る内部統制の評価及び監査の基準並びに財務報告に係る内部 統制の評価及び監査に関する実施基準の改訂について( 意見書 )」に示されている内部統制の基本的枠組みに準拠して
06/23	13:48	8898	センチュリー２１・ジャパン
確認書 確認書
EDINET 提出書類 株式会社センチュリー21・ジャパン(E05238) 確認書 【 表紙 】 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の2 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2021 年 6 月 23 日 【 会社名 】 株式会社センチュリー21・ジャパン 【 英訳名 】 CENTURY 21 REAL ESTATE OF JAPAN LTD. 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長園田陽一 【 最高財務責任者の役職氏名 】 執行役員 CIO 職能本部長林田安規 【 本店の所在の場所 】 東京都港区北青山二丁目 12 番 16
06/23	13:47	8898	センチュリー２１・ジャパン
有価証券報告書－第38期(令和2年4月1日－令和3年3月31日) 有価証券報告書
】 東京都港区北青山二丁目 12 番 16 号 【 電話番号 】 03-3497-0021 【 事務連絡者氏名 】 執行役員 CIO 職能本部長林田安規 【 最寄りの連絡場所 】 東京都港区北青山二丁目 12 番 16 号 【 電話番号 】 03-3497-0021 【 事務連絡者氏名 】 執行役員 CIO 職能本部長林田安規 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/71第一部 【 企業情報 】 第 1 【 企業の概況 】 1 【 主要な経営指標等の推移 】 EDINET 提出書類 株式会社センチュリー21・ジャパン(E05238
06/23	09:12		三井住友ＤＳアセットマネジメント/日興・米国バンクローン・ファンド（為替ヘッジあり）１４－０９
有価証券報告書（内国投資信託受益証券）－第13期(令和2年9月29日－令和3年3月26日) 有価証券報告書
は主にバンク ローン市場の動向に左右されるものであるため、 商品分類上の投資対象資産 ( 収益の源泉 )は「そ の他資産 (バンクローン)」となります。 決算頻度年 2 回目論見書または信託約款において、年 2 回決算す る旨の記載があるものをいいます。 投資対象地域北米目論見書または信託約款において、組入資産によ る投資収益が北米地域の資産を源泉とする旨の記 載があるものをいいます。 投資形態 為替ヘッジ ファンド・オブ・ ファンズ 為替ヘッジあり (フルヘッジ) 一般社団法人投資信託協会 「 投資信託等の運用に 関する規則 」 第 2 条に規定するファンド・オブ・ ファンズをいいます。 目
06/23	09:09		三井住友ＤＳアセットマネジメント/日興・米国バンクローン・ファンド（為替ヘッジあり）１４－０３
有価証券報告書（内国投資信託受益証券）－第14期(令和2年9月29日－令和3年3月26日) 有価証券報告書
は主にバンク ローン市場の動向に左右されるものであるため、 商品分類上の投資対象資産 ( 収益の源泉 )は「そ の他資産 (バンクローン)」となります。 決算頻度年 2 回目論見書または信託約款において、年 2 回決算す る旨の記載があるものをいいます。 投資対象地域北米目論見書または信託約款において、組入資産によ る投資収益が北米地域の資産を源泉とする旨の記 載があるものをいいます。 投資形態 為替ヘッジ ファンド・オブ・ ファンズ 為替ヘッジあり (フルヘッジ) 一般社団法人投資信託協会 「 投資信託等の運用に 関する規則 」 第 2 条に規定するファンド・オブ・ ファンズをいいます。 目
06/22	16:11	8898	センチュリー２１・ジャパン
コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書
な経営情報の把握と、機動的な意思決定を目指し、また同時に経営管理機 能の充実を図ることをコーポレートガバナンスの基本的な考え方としております。 【コーポレートガバナンス・コードの各原則を実施しない理由 】 当社は、コーポレートガバナンス・コードの基本原則を実施しております。 2. 資本構成 外国人株式保有比率 10% 未満 【 大株主の状況 】 氏名又は名称所有株式数 ( 株 ) 割合 (%) 伊藤忠商事株式会社 5,107,000 49.00 日本土地建物株式会社 700,000 6.72 三井住友信託銀行株式会社 500,000 4.80 NORTHERN TRUST CO. (AVFC
06/22	09:03		野村アセットマネジメント/野村エマージング・ソブリン　円投資型１２１２
有価証券報告書（内国投資信託受益証券）－第17期(令和2年9月25日－令和3年3月24日) 有価証券報告書
EDINET 提出書類 野村アセットマネジメント株式会社 (E12460) 有価証券報告書 ( 内国投資信託受益証券 ) 【 表紙 】 【 提出書類 】 有価証券報告書 【 提出先 】 関東財務局長殿 【 提出日 】 2021 年 6 月 22 日提出 【 計算期間 】 第 17 特定期間 ( 自 2020 年 9 月 25 日至 2021 年 3 月 24 日 ) 【ファンド名 】 野村エマージング・ソブリン円投資型 1212 【 発行者名 】 野村アセットマネジメント株式会社 【 代表者の役職氏名 】 CEO 兼代表取締役社長小池広靖 【 本店の所在の場所 】 東京都江東区豊洲二丁目 2
06/18	10:50		三井住友信託銀行/第８７回　２０２４年８月１６日満期　早期償還判定水準逓減型　早期償還条項付　ノックイン型日米２指数（日経平均株価・Ｓ＆Ｐ５００指数）参照デジタル・クーポン円建信託社債（責任財産限定特約付）
有価証券届出書（内国信託受益証券等） 有価証券届出書
(3286)1111( 大代表 ) 【 発行者 ( 委託者 ) 氏名又は名称 】 該当事項はありません。 【 代表者の役職氏名 】 該当事項はありません。 【 住所又は本店の所在の場所 】 該当事項はありません。 【 事務連絡者氏名 】 該当事項はありません。 【 電話番号 】 該当事項はありません。 【 届出の対象とした募集有価証券の名称 】 第 87 回 2024 年 8 月 16 日満期早期償還判定水準逓減 型早期償還条項付ノックイン型日米 2 指数 ( 日経 平均株価・S&P500 指数 ) 参照デジタル・クーポン円建 信託社債 ( 責任財産限定特約付 ) 【 届出の対象とした募集有価
06/18	09:25		アムンディ・ジャパン/アムンディ・先進国厳選債券ファンド２０２１－０７（限定追加型）
有価証券届出書（内国投資信託受益証券） 有価証券届出書
【 表紙 】 EDINET 提出書類 アムンディ・ジャパン株式会社 (E09666) 有価証券届出書 ( 内国投資信託受益証券 ) 【 提出書類 】 有価証券届出書 【 提出先 】 関東財務局長殿 【 提出日 】 2021 年 6 月 18 日提出 【 発行者名 】 アムンディ・ジャパン株式会社 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役ローラン・ベルティオ 【 本店の所在の場所 】 東京都千代田区内幸町一丁目 2 番 2 号 【 事務連絡者氏名 】 石津有希 【 電話番号 】 03-3593-6113 【 届出の対象とした募集 ( 売 出 ) 内国投資信託受益証券に 係るファンドの名称
06/17	15:10	7203	トヨタ自動車
訂正発行登録書 訂正発行登録書
算出し た。 【 効力停止期間 】 この訂正発行登録書の提出による発行登録の効力停止期間 は、2021 年 6 月 17 日 ( 提出日 )である。 【 提出理由 】 臨時報告書 ( 金融商品取引法第 24 条の5 第 4 項および企業内 容等の開示に関する内閣府令第 19 条第 2 項第 9 号の2の規定 による)を2021 年 6 月 17 日に関東財務局長へ提出した。この 臨時報告書の提出により、当該書類を2021 年 4 月 26 日付で提 出した発行登録書の参照書類とする。 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 株式会社名古屋証券取引所 ( 名古屋市中区栄三丁目 8 番 20 号 ) 1/2EDINET 提出書類 トヨタ自動車株式会社 (E02144) 訂正発行登録書 【 訂正内容 】 訂正内容は、表紙の「 提出理由 」に記載のとおりである。 2/2
06/17	15:06	7203	トヨタ自動車
訂正発行登録書 訂正発行登録書
】 <03>3817-7111 【 事務連絡者氏名 】 渉外広報本部主査北田佳余 【 発行登録の対象とした募集有価証券の種類 】 株式 【 発行登録書の提出日 】 2021 年 5 月 12 日 【 発行登録書の効力発生日 】 2021 年 5 月 20 日 【 発行登録書の有効期限 】 2022 年 5 月 19 日 【 発行登録番号 】 3- 関東 2 【 発行予定額又は発行残高の上限 】 発行予定額 4,000 百万円 【 発行可能額 】 4,000 百万円 ( 注 ) 発行可能額については、トヨタ自動車株式会社普通株式を 処分すべく、2021 年 6 月 16 日に発行登録追補書類 ( 発行登
06/17	15:00	7203	トヨタ自動車
臨時報告書 臨時報告書
>3817-7111 【 事務連絡者氏名 】 広報部長酒井良 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 株式会社名古屋証券取引所 ( 名古屋市中区栄三丁目 8 番 20 号 ) 1/31【 提出理由 】 当社第 117 回定時株主総会 ( 以下 「 本総会 」といいます。)において決議事項が決議されましたので、金融商品取引 法第 24 条の5 第 4 項および企業内容等の開示に関する内閣府令第 19 条第 2 項第 9 号の2の規定に基づき、本臨時報告 書を提出するものであります。 EDINET 提出書類 トヨタ自動車株式会社 (E02144
06/17	12:02		三井住友信託銀行/第８４回　２０２６年７月１６日満期　早期償還判定水準逓減型　早期償還条項付　ノックイン型日欧２指数（日経平均株価、ユーロ・ストックス５０指数）参照デジタル・クーポン円建信託社債（責任財産限定特約付）
訂正有価証券届出書（内国信託受益証券等） 訂正有価証券届出書
話番号 】 03(3286)1111( 大代表 ) 【 発行者 ( 委託者 ) 氏名又は名称 】 該当事項はありません。 【 代表者の役職氏名 】 該当事項はありません。 【 住所又は本店の所在の場所 】 該当事項はありません。 【 事務連絡者氏名 】 該当事項はありません。 【 電話番号 】 該当事項はありません。 【 届出の対象とした募集有価証券の名称 】 第 84 回 2026 年 7 月 16 日満期早期償還判定水準逓減 型早期償還条項付ノックイン型日欧 2 指数 ( 日経 平均株価、ユーロ・ストックス50 指数 ) 参照デジタ ル・クーポン円建信託社債 ( 責任財産限定特約付