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「 2 」の検索結果
検索結果 318 件 ( 161 ~ 180) 応答時間:0.09 秒
ページ数: 16 ページ
| 発表日 | 時刻 | コード | 企業名 |
|---|---|---|---|
| 11/10 | 15:30 | 8035 | 東京エレクトロン |
| 剰余金の配当(2024年3月期中間配当)に関するお知らせ その他のIR | |||
| 月 11 日公表 ) 前期実績 (2023 年 3 月期中間配当 ) 基準日 2023 年 9 月 30 日同左 2022 年 9 月 30 日 1 株当たり配当金 148 円 128 円 857 円 配当金の総額 68,703 百万円 - 134,155 百万円 効力発生日 2023 年 12 月 7 日 - 2022 年 12 月 7 日 配当原資利益剰余金 - 利益剰余金 ※ 当社は、2023 年 4 月 1 日付で普通株式 1 株を 3 株に株式分割しております。前期実績 (2023 年 3 月期中間配 当 )につきましては、当該株式分割前の実際の配当金の額を記載しております。 2 | |||
| 11/10 | 15:30 | 8035 | 東京エレクトロン |
| 業績予想の修正に関するお知らせ その他のIR | |||
| 年 3 月期第 2 四半期連結累計期間実績 (2023 年 4 月 1 日 ~2023 年 9 月 30 日 ) 前回発表予想 (A) (2023 年 5 月 11 日発表 ) 売上高営業利益経常利益 百万円 790,000 百万円 161,000 百万円 162,000 親会社株主に 帰属する 四半期純利益 百万円 120,000 1 株当たり 四半期純利益 円銭 256.21 当期上半期実績 (B) 819,572 178,578 181,282 137,491 295.13 増減額 (B-A) 29,572 17,578 19,282 17,491 増減率 (%) 3.7 10.9 | |||
| 11/08 | 16:29 | 8035 | 東京エレクトロン |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| えて、当社は社外取締役及び監査役との情報共有のため、とくに重要な事項については、当社執行部との間で事前に意見交換をおこなう場を 設けるなど、独立社外者に対する十分な情報提供及び意見交換に努めております。これにより、独立社外者は積極的に取締役会の議論に参加 し、活発な意見交換を通じて、その責務を果たしていると考えております。 < 補充原則 4-8-2 筆頭独立社外取締役を決定することなどにより、経営陣との連絡・調整や監査役または監査役会との連携に係る体制整備を図 るべきである> 当社は、情報共有のため、とくに重要な事項については、独立社外取締役及び監査役と当社執行部との間で事前に意見交換をおこな | |||
| 11/08 | 08:55 | 2093 | 上場Tr米債02ラダ |
| ETFの収益分配金見込額のお知らせ その他のIR | |||
| ) 上場インデックスファンド新興国債券 (1566) 1 口につき 384 円 00 銭 ( 1 口につき 384 円 ) 上場インデックスファンド海外債券 (FTSE WGBI) 毎月分配 1 口につき 101 円 00 銭 型 (1677) ( 10 口につき 1,010 円 ) 上場 Tracers 米国債 0-2 年ラダー( 為替ヘッジなし) 1 口につき 19 円 00 銭 (2093) ( 10 口につき 190 円 ) 上場インデックスファンド豪州国債 ( 為替ヘッジあり) 1 口につき 19 円 00 銭 (2843) ( 10 口につき 190 円 ) 上場 | |||
| 10/13 | 15:04 | 8035 | 東京エレクトロン |
| 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) 自己株券買付状況報告書 | |||
| 】 東京都港区赤坂五丁目 3 番 1 号 【 電話番号 】 03(5561)7000 【 事務連絡者氏名 】 法務部長真藤誠 【 最寄りの連絡場所 】 東京都港区赤坂五丁目 3 番 1 号 【 電話番号 】 03(5561)7000 【 事務連絡者氏名 】 法務部長真藤誠 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/4株式の種類普通株式 1【 取得状況 】 (1)【 株主総会決議による取得の状況 】 該当事項はありません。 EDINET 提出書類 東京エレクトロン株式会社 (E02652) 自己株券買付状況報告書 ( 法 24 条の6 | |||
| 10/02 | 16:00 | 8035 | 東京エレクトロン |
| 自己株式の取得状況および取得終了に関するお知らせ その他のIR | |||
| 2023 年 10 月 2 日 各位 会社名 : 東京エレクトロン株式会社 代表者名 : 代表取締役社長河合利樹 (コード番号 : 8035 東証プライム市場 ) 問合せ先 : 法務部長真藤誠 (TEL 03-5561-7000) 自己株式の取得状況および取得終了に関するお知らせ ( 会社法第 459 条第 1 項の規定による定款の定めに基づく自己株式の取得 ) 当社は、2023 年 5 月 11 日開催の取締役会において決議しました、会社法第 459 条第 1 項の規定による定 款の定めに基づく自己株式取得について、下記のとおり実施しましたので、お知らせいたします。 なお、下記の取得をもち | |||
| 09/11 | 15:00 | 8035 | 東京エレクトロン |
| 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) 自己株券買付状況報告書 | |||
| 】 東京都港区赤坂五丁目 3 番 1 号 【 電話番号 】 03(5561)7000 【 事務連絡者氏名 】 法務部長真藤誠 【 最寄りの連絡場所 】 東京都港区赤坂五丁目 3 番 1 号 【 電話番号 】 03(5561)7000 【 事務連絡者氏名 】 法務部長真藤誠 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/4株式の種類普通株式 1【 取得状況 】 (1)【 株主総会決議による取得の状況 】 該当事項はありません。 EDINET 提出書類 東京エレクトロン株式会社 (E02652) 自己株券買付状況報告書 ( 法 24 条の6 | |||
| 09/01 | 16:00 | 8035 | 東京エレクトロン |
| 自己株式の取得状況に関するお知らせ その他のIR | |||
| 式 2. 取得した株式の総数 2,309,200 株 3. 株式の取得価額の総額 48,067,666,500 円 4. 取得期間 2023 年 8 月 1 日 ~2023 年 8 月 31 日 5. 取得方法東京証券取引所における市場買付 (ご参考 ) 1. 2023 年 5 月 11 日開催の取締役会での決議内容 (1) 取得対象株式の種類当社普通株式 (2) 取得し得る株式の総数 1,000 万株 ( 上限 ) ( 発行済株式総数 ( 自己株式を除く)に対する割合 2.1%) (3) 株式の取得価額の総額 1,200 億円 ( 上限 ) (4) 取得する期間 2023 年 6 月 1 日 ~2023 年 12 月 31 日 2. 上記取締役会決議に基づき取得した自己株式の累計 (2023 年 8 月 31 日現在 ) (1) 取得した株式の総数 5,378,400 株 (2) 株式の取得価額の総額 109,065,700,003 円 以上 1 | |||
| 08/10 | 16:14 | 8035 | 東京エレクトロン |
| 自己株券買付状況報告書(法24条の6第1項に基づくもの) 自己株券買付状況報告書 | |||
| 】 東京都港区赤坂五丁目 3 番 1 号 【 電話番号 】 03(5561)7000 【 事務連絡者氏名 】 法務部長真藤誠 【 最寄りの連絡場所 】 東京都港区赤坂五丁目 3 番 1 号 【 電話番号 】 03(5561)7000 【 事務連絡者氏名 】 法務部長真藤誠 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/4株式の種類普通株式 1【 取得状況 】 (1)【 株主総会決議による取得の状況 】 該当事項はありません。 EDINET 提出書類 東京エレクトロン株式会社 (E02652) 自己株券買付状況報告書 ( 法 24 条の6 | |||
| 08/10 | 16:08 | 8035 | 東京エレクトロン |
| 確認書 確認書 | |||
| 【 表紙 】 EDINET 提出書類 東京エレクトロン株式会社 (E02652) 確認書 【 提出書類 】 確認書 【 根拠条文 】 金融商品取引法第 24 条の4の8 第 1 項 【 提出先 】 関東財務局長 【 提出日 】 2023 年 8 月 10 日 【 会社名 】 東京エレクトロン株式会社 【 英訳名 】 Tokyo Electron Limited 【 代表者の役職氏名 】 代表取締役社長河合利樹 【 最高財務責任者の役職氏名 】 - 【 本店の所在の場所 】 東京都港区赤坂五丁目 3 番 1 号 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 | |||
| 08/10 | 16:06 | 8035 | 東京エレクトロン |
| 四半期報告書-第61期第1四半期(2023/04/01-2023/06/30) 四半期報告書 | |||
| 目 3 番 1 号 【 電話番号 】 03(5561)7000 【 事務連絡者氏名 】 経理部長松村晃文 【 最寄りの連絡場所 】 東京都港区赤坂五丁目 3 番 1 号 【 電話番号 】 03(5561)7000 【 事務連絡者氏名 】 経理部長松村晃文 【 縦覧に供する場所 】 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) 1/22第一部 【 企業情報 】 EDINET 提出書類 東京エレクトロン株式会社 (E02652) 四半期報告書 第 1 【 企業の概況 】 1 【 主要な経営指標等の推移 】 回次 第 60 期 第 1 四半期 連結累計期間 第 61 期 第 | |||
| 08/10 | 15:30 | 8035 | 東京エレクトロン |
| 2024年3月期第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表 | |||
| 後 1 株当たり四半期純利益 」を算定しております。 (2) 連結財政状態 円銭 総資産純資産自己資本比率 百万円百万円 % 2024 年 3 月期第 1 四半期 2,179,057 1,539,057 69.9 2023 年 3 月期 2,311,594 1,599,524 68.7 ( 参考 ) 自己資本 2024 年 3 月期第 1 四半期 1,523,569 百万円 2023 年 3 月期 1,587,595 百万円 2. 配当の状況 年間配当金 第 1 四半期末第 2 四半期末第 3 四半期末期末合計 円銭円銭円銭円銭円銭 2023 年 3 月期 ― 857.00 ― 854.00 | |||
| 08/10 | 15:30 | 8035 | 東京エレクトロン |
| 国内外の当社グループ役職員に対する株式交付制度の継続に関するお知らせ その他のIR | |||
| 、とりわけ幹部・中堅社員 が、経営者と同様の目的意識をもって、言わば起業家精神に基づき、経営者と一体感をもっ て当社の経営目標を実現しようとすることで、当社にダイナミズムとバイタリティをもたら しております。この点に鑑み、取締役 ( 社外取締役を除く。)、コーポレートオフィサー、執行 役員および幹部・中堅社員が一体となって、当社の事業が位置する市場における事業目標、 財務目標だけでなく、資本市場においても特定の高いレベルの目標を実現しようとすること を意図し、本制度を継続いたします。 (2)また、当社は、社外取締役を対象に、経営の監督のみならず、中長期的な企業価値向上の視点 から経営に対して助 | |||
| 08/01 | 16:00 | 8035 | 東京エレクトロン |
| 自己株式の取得状況に関するお知らせ その他のIR | |||
| 式 2. 取得した株式の総数 1,545,900 株 3. 株式の取得価額の総額 31,230,358,510 円 4. 取得期間 2023 年 7 月 1 日 ~2023 年 7 月 31 日 5. 取得方法東京証券取引所における市場買付 (ご参考 ) 1. 2023 年 5 月 11 日開催の取締役会での決議内容 (1) 取得対象株式の種類当社普通株式 (2) 取得し得る株式の総数 1,000 万株 ( 上限 ) ( 発行済株式総数 ( 自己株式を除く)に対する割合 2.1%) (3) 株式の取得価額の総額 1,200 億円 ( 上限 ) (4) 取得する期間 2023 年 6 月 1 日 ~2023 年 12 月 31 日 2. 上記取締役会決議に基づき取得した自己株式の累計 (2023 年 7 月 31 日現在 ) (1) 取得した株式の総数 3,069,200 株 (2) 株式の取得価額の総額 60,998,033,503 円 以上 1 | |||
| 07/27 | 11:00 | 住友生命2023基金流動化 | |
| 訂正有価証券届出書(内国資産流動化証券) 訂正有価証券届出書 | |||
| した有価証券届出書の訂正届出書の記載事項にその他の訂正理由が生じましたので、これらに関連する 事項を訂正するため、有価証券届出書の訂正届出書を提出するものであります。 2【 訂正事項 】 第一部証券情報 第 1 ( 特定 ) 社債 (( 特定 ) 短期社債を除く。) 2 内国資産流動化証券の形態及び基本的仕組み等 7 利率 第二部管理資産情報 第 1 管理資産の状況 2 管理資産を構成する資産の概要 (3) 管理資産を構成する資産の内容 3【 訂正箇所 】 訂正箇所は で示してあります。 2/4第一部 【 証券情報 】 第 1【( 特定 ) 社債 (( 特定 ) 短期社債を除く。)】 2【 内 | |||
| 07/18 | 11:00 | 住友生命2023基金流動化 | |
| 訂正有価証券届出書(内国資産流動化証券) 訂正有価証券届出書 | |||
| 事項に訂正理由が生じましたので、これらに関連する事項を訂正するため、有価証券 届出書の訂正届出書を提出するものであります。 2【 訂正事項 】 第一部証券情報 第 1 ( 特定 ) 社債 (( 特定 ) 短期社債を除く。) 2 内国資産流動化証券の形態及び基本的仕組み等 7 利率 12 申込期間及び申込取扱場所 14 引受け等の概要 3【 訂正箇所 】 訂正箇所は で示してあります。 2/7EDINET 提出書類 住友生命 2023 基金流動化株式会社 (E38830) 訂正有価証券届出書 ( 内国資産流動化証券 ) 第一部 【 証券情報 】 第 1【( 特定 ) 社債 (( 特定 ) 短期社 | |||
| 07/11 | 11:00 | 住友生命2023基金流動化 | |
| 有価証券届出書(内国資産流動化証券) 有価証券届出書 | |||
| 。) 2【 内国資産流動化証券の形態及び基本的仕組み等 】 (1) 振替社債 (i) 本社債は、社債、株式等の振替に関する法律 ( 平成 13 年法律第 75 号。その後の改正を含み、以下 「 社債等 振替法 」といいます。)の規定の適用を受け、下記 16「 振替機関に関する事項 」 記載の振替機関の振替業 に係る業務規程その他の規則に従って取り扱われるものとします( 注 )。 ( 注 ) 本社債は、金融商品取引法 ( 昭和 23 年法律第 25 号。その後の改正を含み、以下 「 金融商品取引法 」といいま す。) 第 2 条第 1 項第 5 号に規定する「 社債券 」であり、金融商品取引法第 5 | |||
| 07/03 | 15:30 | 8035 | 東京エレクトロン |
| 自己株式の取得状況に関するお知らせ その他のIR | |||
| 式 2. 取得した株式の総数 1,523,300 株 3. 株式の取得価額の総額 29,767,674,993 円 4. 取得期間 2023 年 6 月 1 日 ~2023 年 6 月 30 日 5. 取得方法東京証券取引所における市場買付 (ご参考 ) 1. 2023 年 5 月 11 日開催の取締役会での決議内容 (1) 取得対象株式の種類当社普通株式 (2) 取得し得る株式の総数 1,000 万株 ( 上限 ) ( 発行済株式総数 ( 自己株式を除く)に対する割合 2.1%) (3) 株式の取得価額の総額 1,200 億円 ( 上限 ) (4) 取得する期間 2023 年 6 月 1 日 ~2023 年 12 月 31 日 2. 上記取締役会決議に基づき取得した自己株式の累計 (2023 年 6 月 30 日現在 ) (1) 取得した株式の総数 1,523,300 株 (2) 株式の取得価額の総額 29,767,674,993 円 以上 1 | |||
| 06/30 | 12:00 | 8035 | 東京エレクトロン |
| 投資単位の引下げに関する考え方および方針等について その他のIR | |||
| 2023 年 6 月 30 日 各位 会社名 : 代表者名 : 問合せ先 : 東京エレクトロン株式会社 代表取締役社長河合利樹 (コード番号 : 8035 東証プライム市場 ) 法務部長真藤誠 (TEL 03-5561-7000) 投資単位の引下げに関する考え方および方針等について 1. 投資単位の引下げに関する考え方 当社は、株式投資単位の引下げが、より投資しやすい環境を整え、個人投資家の市場参加を促 し、株式市場の活性化を図るために有用な手段の一つであると認識しております。 2. 投資単位の引下げに関する方針 当社は、2023 年 4 月 1 日付で普通株式 1 株を 3 株に株式分割しております。 当社株式の投資単位の引下げにつきましては、今後の株式市場の動向や、当社株式の株価水準、 流通状況、株主構成の変化等を考慮しながら、引き続き、検討してまいります。 以上 | |||
| 06/30 | 11:42 | 8035 | 東京エレクトロン |
| コーポレート・ガバナンス報告書 コーポレート・ガバナンス報告書 | |||
| えて、当社は社外取締役及び監査役との情報共有のため、とくに重要な事項については、当社執行部との間で事前に意見交換をおこなう場を 設けるなど、独立社外者に対する十分な情報提供及び意見交換に努めております。これにより、独立社外者は積極的に取締役会の議論に参加 し、活発な意見交換を通じて、その責務を果たしていると考えております。 < 補充原則 4-8-2 筆頭独立社外取締役を決定することなどにより、経営陣との連絡・調整や監査役または監査役会との連携に係る体制整備を図 るべきである> 当社は、情報共有のため、とくに重要な事項については、独立社外取締役及び監査役と当社執行部との間で事前に意見交換をおこな | |||