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発表日 時刻 コード 企業名
05/15 16:00 3750 ADR120S
2026年3月期 決算短信[日本基準](連結) 決算発表
り当期純利益 潜在株式調整後 1 株当たり当期純利益 自己資本 当期純利益率 総資産経常利益率 売上高営業利益率 円銭円銭 % % % 2026 年 3 月期 △44.46 ― △180.0 △250.7 △1,777.2 2025 年 3 月期 △239.70 ― △142.8 △18.4 △660.2 ( 参考 ) 持分法投資損益 2026 年 3 月期 ― 百万円 2025 年 3 月期 ― 百万円 (2) 連結財政状態 総資産純資産自己資本比率 1 株当たり純資産 百万円百万円 % 円銭 2026 年 3 月期 368 22 6.0 2.47 2025 年 3 月期 3,537 630
05/15 15:30 9052 山陽電気鉄道
2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結) 決算発表
5,658 百万円 (46.7%) 2025 年 3 月期 3,857 百万円 (△28.6%) 1 株当たり 当期純利益 潜在株式調整後 1 株当たり当期純利益 自己資本 当期純利益率 総資産 経常利益率 売上高 営業利益率 円銭円銭 % % % 2026 年 3 月期 182.05 - 6.8 3.7 11.2 2025 年 3 月期 136.44 - 5.4 3.5 10.6 ( 参考 ) 持分法投資損益 2026 年 3 月期 0 百万円 2025 年 3 月期 1 百万円 (2) 連結財政状態 総資産純資産自己資本比率 1 株当たり純資産 百万円百万円 % 円銭 2026 年 3 月
05/15 15:30 9052 山陽電気鉄道
2026年3月期 決算補足説明資料 その他のIR
2026 年 3 月期決算補足説明資料 2026 年 5 月 15 日 山陽電気鉄道株式会社 東証プライム市場 9052 https://www.sanyo-railway.co.jp/ 目次 ・2025 年度業績資料 ( 連結実績 ) 2 ・2026 年度業績資料 ( 連結予想 ) 3 ・2025 年度鉄道事業運輸成績表 ( 個別実績 ) 4 ・2026 年度鉄道事業運輸成績表 ( 個別予想 ) 5 ・設備投資額 ( 連結 ) 6 1 2025 年度業績資料 ( 連結実績 ) 【2025 年度実績のポイント】 ◎ 営業収益はグループ全体で16 億 4,300 万円の増収 ◎ 営業利益は
05/15 15:30 9052 山陽電気鉄道
山陽電鉄グループ長期ビジョンの改定および中期経営計画(2026年度~2028年度)の策定について その他のIR
外部環境の変化により顕在化した課題や、前中期経営 計画において認識した課題に迅速かつ主体的に対応し、持続可能な社会の実現への貢献を 通じた持続的な企業価値向上をはかるため、2040 年度を目標年度とする「 新長期ビジョン」 を再設定するとともに、あるべき姿に向かう基盤づくりの位置づけとした 2028 年度までの 「 新中期経営計画 」を策定いたしました。 1. 長期ビジョンの概要 (1) 目標年度 2040 年度 (2) 長期ビジョン(2040 年度のあるべき姿 ) “つなぐ”で価値を最大化 当社グループは、「 安全・安心を未来へ」、「 魅力あるまちと人を」、「 地域の力を」、 「 多様な人財
05/14 17:30 3750 ADR120S
東京医科大学との共同研究契約の締結に関するお知らせ その他のIR
立を 目指してまいります。 2. 共同研究の内容 本共同研究では、主に以下の項目について東京医科大学医学総合研究所分子細胞治療研究 部門特任教授落谷孝広先生と検討を進めます。 ・Neocella の生物学的機能評価 ・作用機序および細胞間情報伝達に関する解析 ・品質安定性を考慮した製造プロセスの検討 本研究により、Neocella の独自性を科学的に検証するとともに、次世代細胞外粒子技術として の可能性を追求してまいります。 3. 学校法人東京医科大学の概要 (2026 年 5 月 14 日現在 ) (1) 名称学校法人東京医科大学 (2) 所在地東京都新宿区新宿 6 丁目 1 番 1 号
05/14 14:14 TCG2511
公開買付届出書 公開買付届出書
ありません。 【 最寄りの連絡場所 】 該当事項はありません。 【 電話番号 】 該当事項はありません。 【 事務連絡者氏名 】 該当事項はありません。 【 縦覧に供する場所 】 TCG2511 株式会社 ( 東京都千代田区丸の内一丁目 5 番 1 号 ) 株式会社東京証券取引所 ( 東京都中央区日本橋兜町 2 番 1 号 ) ( 注 1) 本書中の「 公開買付者 」とは、TCG2511 株式会社をいいます。 ( 注 2) 本書中の「 対象者 」とは、日本ドライケミカル株式会社をいいます。 ( 注 3) 本書中の記載において、計数が四捨五入又は切捨てされている場合、合計として記載される数値は計